EYが発表したばかりの新たな報告書「Spotlight on Profitable Growth: Media and Entertainment, Vol. VI（収益性の高い成長への注目：メディア＆エンターテインメントVol. VI）」によれば、2013年にメディア・娯楽業界が5年間で初めて主要な株式指数を上回ると予想されています。他の多くの業界が困難な経済状況の中で苦闘を続ける中で、メディア・娯楽企業の全体的な売上高とEBITDAは堅調に増加を続けてきました。

報告書は、メディア・娯楽企業全体の業績の主要株式指数との比較や、収益性と収益性成長率に関するメディア・娯楽業界10部門のランキングを提供しています。

2013年には、メディア・娯楽業界が主要業界を包括する株式指数（図1）を上回る成果を上げると予測されています。EYが調査したメディア・娯楽業界の10部門は、2013年の推定利益率が26%になると予測され、続いてS&P 500指数が24%、FTSE 100指数が23%、CAC 40指数が18%、DAX 30指数が16%、日経指数が12%と予測されています。

EYのグローバル・メディア・アンド・エンターテインメント・リーダーのジョン・ネンディクは、次のように述べています。「メディア・娯楽企業は、主にデジタル収益の成長と従来メディアに伴う固定費の削減で事業を維持・成長させています。新興市場では広告拡大と所得やメディア消費の増加が売上高の増加と長期的成長の促進に貢献し、成熟市場では、消費者が引き続きデジタルに移行しています。」

報告書が調査対象とした5年間（2009～2013年、図2）におけるメディア・娯楽の10部門の全体的な利益率を見ると、ケーブル事業者が41%の最高平均利益率を実現し、続いてケーブルネットワークが37%、双方向メディアが35%、衛星テレビが26%、電子ゲームが25%、複合企業が23%、コンテンツ・情報サービスが19%、テレビ放送が17%、映画・テレビ制作が10%、音楽が10%となっています。

2013年の推定利益率では、メディア・娯楽部門のランキングは5年間平均とは異なっています。ケーブル事業者が41%でトップとなり、ケーブルネットワークが38%、双方向メディアが33%、電子ゲームが26%、衛星テレビが25%、複合企業が25%、テレビ放送が19%、コンテンツ・情報サービスが19%、映画・テレビ制作が12%、音楽が10%です。

2009～2013年（推定）のEBITDAの複合年間成長率を見れば（図2）、双方向メディアが22%とメディア・娯楽部門の中で最も急成長し、続いて電子ゲームが14%、映画・テレビ制作が11%、ケーブルネットワークが10%、複合企業が9%、テレビ放送が9%、衛星テレビが8%、ケーブル事業者が6%、コンテンツ・情報サービスが2%、音楽が1%となっています。

報告書では、メディア・娯楽の10部門それぞれに関する具体的な知見も提供され、機会、課題、将来の成長見通しが説明されています。概要は以下の通りです。

• 双方向メディア企業は、オンライン広告の増加により堅調に成長。
• 電子ゲーム企業のEBITDAは、ソーシャルおよびカジュアルなゲームプラットフォームの消費拡大により増加。
• 番組制作コストが増加しているにもかかわらず、衛星テレビ企業はコスト管理と売り上げ増で着実に成長。
• 競合プラットフォームの台頭にもかかわらず、広告主は現在も多くの視聴者に情報を届けるテレビ放送の能力を重視。
• 2012年の世界の音楽売上高は、ライセンスによるデジタル音楽サービスと有料デジタル・ダウンロードの成長により1999年以来初めて増加。
• 新聞社と雑誌社は、広告・購読収入の減少により引き続き厳しい時代に直面しているが、ビジネス情報サービス企業は安定した売上高と利益を計上。

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創造性と技術革新の代名詞である業界では、事業の卓越性への基準が高くなっています。そこでは、新技術を受け入れ、新たな販売モデルを開発し、貪欲で率直に物を言う消費者の要求を満足させる必要があります。同時に、コスト管理、ステークホルダーの期待を超えること、新たな規制に従うことも重要です。常に新たな課題が待ち受けています。EYのグローバル・メディア・アンド・エンターテインメント・センターは、そうした問題への対処を支援します。私たちは、業界リーダーへのアシュアランス、税務、取引、顧問サービスの提供に深い技術経験を持つメディア・娯楽分野の専門家から成る高い実績を誇る世界的なチームを作り上げています。当社の専門家ネットワークは、世界規模で協力して知識を共有しながら卓越した顧客サービスを提供し、トップシェアを誇る市場での立場を活用して実用的な情報を素早く確実に提供します。

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