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東レ、米で炭素繊維「トレカ」を使用したプリプレグの生産設備を増強

米国における炭素繊維“トレカ(R)”プリプレグの生産設備増強について


 東レ株式会社(所在地:東京都中央区、社長:日覺昭廣(※))は、この度、米国の子会社Toray Composites(America),Inc.(所在地:米国ワシントン州タコマ市、社長:仲摩良一、略称:TCA)において、炭素繊維“トレカ(R)”を使用したプリプレグ(炭素繊維樹脂含浸シート)の生産設備増強を決定しました。航空機や自動車用途向け高付加価値プリプレグの生産に対応した高性能設備を導入し、2016年1月の生産開始を予定しています。

 ※社長名の正式表記は添付の関連資料を参照

 TCAでは、主に米国の航空宇宙用途や自動車用途向けに“トレカ(R)”プリプレグを生産していますが、昨年11月にボーイング787型機の組立機数が月産10機に到達したことを受けて、既存の生産設備はフル稼働を続けています。
 今回のTCAでの生産設備増設は、ボーイング社が昨年10月に787型機の組立機数を現在の月産10機から2016年に月産12機に引き上げることを決定したことに対応するもので、同社の設備認定を取得することで787型機向け“トレカ(R)”プリプレグの安定供給を実現する計画です。

 東レグループでは現在、日本の石川工場において、2015年2月稼働予定で、IT機器の筐体や自動車の外板(ボンネットやルーフ等)など、高い品質安定性を求められる産業用途向け高付加価値“トレカ(R)”プリプレグ生産設備の増強工事を進めています。また、昨年12月には、石川工場から787型機用にプリプレグを初出荷するなど、愛媛工場を含めた世界3拠点で“トレカ(R)”プリプレグの供給体制拡充と高付加価値化を積極的に推進しています。
 今回のTCAでの増設により、787型機の増産に確実に対応するとともに、更なる需要拡大が見込まれる高付加価値品市場への“トレカ(R)”プリプレグの安定供給体制が一層強化されることになります。

 東レは、現在取り組んでいる中期経営課題“プロジェクト AP-G 2013”において、「ケミストリーの力」を駆使して、地球環境問題や資源・エネルギー問題といった地球規模の課題解決に貢献することを目指す「グリーンイノベーション事業拡大(GR)プロジェクト」を推進しています。炭素繊維複合材料は、自動車や航空機などの軽量化による省エネルギーの推進に加え、風力発電機翼やシェールガス等の貯蔵および輸送用圧力容器に使用されることで新エネルギーの普及に貢献する先端材料であり、現在検討を進めている次期中期経営課題においても、当社の収益拡大を牽引する事業として炭素繊維複合材料事業の積極的な拡大を計画しています。


以上


<ご参考>
「Toray Composites(America),Inc.の概要」
 (1)事業内容:炭素繊維“トレカ(R)”プリプレグの製造販売
 (2)所在地:米国ワシントン州タコマ市
 (3)設立:1992年5月
 (4)資本金:114百万ドル(TORUS100%出資)
 (5)代表者:仲摩 良一
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