2013/12/27 Category : 未選択 構造計画研究所、クラウドメール配信「SendGrid」の日本向けサービスを開始 構造計画研究所、クラウドメール配信サービス「SendGrid」の日本向けサービスを開始～日本語での技術サポートや操作マニュアルの提供、日本円決済に対応～ 株式会社構造計画研究所（本社：東京都中野区、代表取締役社長CEO：服部正太）は、SendGrid社のクラウドメール配信サービス（サービス名称：SendGrid）について、２０１３年１２月より日本向けのサービス提供を開始いたしましたので、下記の通りお知らせいたします。■背景と目的 SendGridは、１日に億単位のメールを取り扱える抜群の安定性や万全のサポート体制、セキュリティ対策、市場ニーズを先取りする開発力、シンプルなインターフェース、そして無料プランも含むリーズナブルな価格設定などから、世界中で様々な業界の顧客に支持されており、現在、全世界で月間１００億通を超えるメールがSendGridを通して配信されています クラウドメール配信サービスの提供で近年飛躍的な成長を遂げているSendGrid，Inc．（本社：米国コロラド州、CEO：Jim Franklin）と構造計画研究所は２０１３年９月より日本市場展開について業務提携を開始して以来、日本向けサービスの準備を進めてまいりました。この度、本年１２月より日本語スタッフによる日本向けサービスの提供を開始いたします。■日本向けサービスの概要 ・日本語による各種お問い合わせ、技術サポート対応 各種お問い合わせや技術的なご質問につきましては、日本語での対応はもちろんのこと、専門スタッフによる細やかな対応を行ってまいります。また、導入時のコンサルティングも対応いたします。 ・日本語操作マニュアルの提供 ソフトウェア開発に必要なAPIマニュアルや、システム管理者のための操作マニュアルを日本語版でご提供いたします。 ・各種日本語サイトの開設 SendGridの特徴やご利用いただいた際のメリットをまとめたご利用ガイドや動画コンテンツを掲載しています。 公式ブログやFacebookページ、Twitterアカウントでは、イベント情報を始めとしたSendGridの旬な話題をご提供いたします。 ＊参考画像は、添付の関連資料を参照 ・公式日本語サイト： https://sendgrid.kke.co.jp/ ・公式Facebookページ：https://www.facebook.com/SendGrid.JP ・公式twitterアカウント（＠SendGrid_JP）：https://twitter.com/SendGrid_JP ・日本円による決済対応 日本円による決済がご利用可能になりました。また、クレジットカード払いや請求書払い（※一部制限あり）も受け付けます。 SendGridの日本向けサービスは、今後新規にお申込みされる方のみならず、PaaS（Heroku，Windows Azure，Engine Yard 等）のアドオンとしてSendGridをご利用の方や、sendgrid．comを直接ご利用の方など、既にSendGridをご利用頂いている方でもご利用いただけます。 構造計画研究所はSendGridのサービス提供を通じて、メール運用にリソースを割くことができないスタートアップ企業や、運用のコスト削減・省力化を希望する企業に対し、メールのビジネス利活用を強力にバックアップします。また今後は、SendGrid社と積極的な協議を行いながら、日本市場のニーズに合わせた各種カスタマイズの提供などを推進してまいります。■会社情報：株式会社構造計画研究所（http://www.kke.co.jp） 構造計画研究所は１９５６年に建物の構造設計業務からスタートし、それら人工構築物を取り巻く自然現象（地震、津波、風など）の解析やシミュレーションを行う業務を手がけ、さらにはソフトウェア開発をはじめとする情報通信分野、CAD／CAEなどの製造分野、そして人間の意思決定支援分野にまで事業領域を広げてきました。当社は知の循環から生まれる「工学知」を用いてより高い付加価値を提供する知識テクノロジー企業として、また「Professional Design＆Engineering Firm」として、組織や社会が抱える課題を解決いたします。現在は、特に「安心・安全ソリューション」「スマートビジネス」「合意形成支援ビジネス」を重点テーマとしてとらえ、高い品質を強く意識したエンジニアリングコンサルティングを展開しています。■会社情報：SendGrid，Inc．（http://sendgrid.com/） SendGrid社は、米国の老舗アクセラレーターTechStarsからの出資・養成を経て、２００９年７月に設立されました。メールに精通したエンジニアで構成され、現代のメールが抱える課題に対処するため、クラウドを基盤としたメールインフラを構築し、複雑なメール配信システムの単純化やコスト削減、メール到達性の向上に一貫して取り組み、創業以来業績を継続的に拡大しています。多様化するメールのビジネス利用の確実性、目的達成に大きく貢献し、世界中から支持を集めています。 ＊ロゴは、添付の関連資料を参照 ※構造計画研究所および、構造計画研究所のロゴは、株式会社構造計画研究所の登録商標です。その他、記載されている会社名、製品名などの固有名詞は、各社の商標又は登録商標です。 PR Comment0 Comment Comment Form お名前name タイトルtitle メールアドレスmail address URLurl コメントcomment パスワードpassword
