IDC　Japan、国内モバイル／クライアントコンピューティング機器の利用実態調査結果を発表

国内モバイル／クライアントコンピューティング機器
家庭ユーザー利用実態調査結果を発表

　・家庭市場におけるタブレットの所有率は２０．１％、スマートフォンの所有率は４９．８％
　・PCは家庭の中でも重要な機器であるという認識
　・PCの購入を検討した回答者の５２．９％がタブレットを購入

　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１－１３－５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３－３５５６－４７６０）は、家庭市場におけるスマートフォン、タブレットおよびPCを合算した国内モバイル／クライアントコンピューティング市場の各機器について、２０１３年６月にWebによる調査を行い、その分析結果を発表しました。これによると、家庭市場における機器所有率は、スマートフォンは４９．８％、タブレットは２０．１％、PCは９７．０％であることがわかりました。今回の調査はWebによる調査であったため、PCの所有率は高い結果となりました。スマートフォンは、若年層ほど所有率が高い一方、高年齢層では所有率は低く、従来からの携帯電話が依然としてコミュニケーションの中心となっています。また、タブレットは、PCやデジタル機器に強い興味を持つ先端ユーザー層を中心に購入され、４０歳台が所有のピークとなっています。その意味でタブレットはまだ普及の初期段階にあると言えます。

　各機器の利用用途およびアプリケーションを分析すると、スマートフォンは、空き時間の利用やリアルタイムに情報を得るために利用されていることが明確となりました。このため、ここで中心となるアプリケーションは電子メールやSNSの利用が中心です。また、FacebookやTwitterなど広く伝達されるパブリックSNSと、LINEなどプライベートな範囲で情報を伝えるプライベートSNSでは、プライベートSNSの利用度がより高い結果となりました。プライベートSNSでは、メールに近い使い方も多く、よりパーソナルな使い方が多いため、パブリックSNSよりも利用率が高いと考えられます。またタブレットは、気軽に機器を利用し情報を確認する用途で利用されており、ビデオ視聴や電子書籍の利用が特徴的なアプリケーションであることがわかりました。一方PCは、処理の正確性を求めるアプリケーションを利用するために使われ、オンラインショッピングや文書データの作成や更新など、スマートフォンやタブレットに比べより大画面で効率良く作業を行う用途で使われるアプリケーションを利用することが特徴的です。このように、ユーザーはそれぞれの場面や用途で最適な機器を使い分けていることから、それぞれがユーザーにとって重要な機器であることが明確となりました。

　今回の調査において、PCの購入を検討したユーザーの５２．９％が実際にはタブレットを購入しています。タブレットの持ち運びやすさと、低価格化がその要因とみています。また、３０歳台以下および６０歳台以上のタブレット所有者は、PC利用頻度が減少した場合やWebやSNSの利用が中心である場合はタブレットで十分であると考え始めています。

　IDC　Japan　PC，携帯端末＆クライアントソリューション　シニアマーケットアナリストの浅野　浩寿は「現在のタブレットはPCなどデジタル機器に興味が高い先端ユーザーが購入しているが、タブレットを中心に出荷している外資系ベンダーなどのブランド認知度は低い。今後タブレットの低価格化と共にベンダーのブランド認知度が高まり、そのポジショニングが明確になっていくと、更に市場が拡大するであろう」と述べています。

　今回の発表はIDCが発行したレポート「２０１３年国内モバイル／クライアントコンピューティング市場　家庭ユーザー利用実態調査：ブランド認知度と購買行動の変化」（J１３１８０１０３）にその詳細が報告されています。

【レポートの詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】

＜参考資料＞
　PC、携帯電話、スマートフォン、タブレットの機器所有率：年齢層別

　※添付の関連資料を参照

＜IDC社　概要＞
　International　Data　Corporation（IDC）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。４９年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

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