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富士キメラ総研、ディスプレー関連の世界市場調査結果を発表

OLEDやタッチパネル、その主要応用製品など
ディスプレイ関連の世界市場を調査


―2019年世界市場予測(12年比)―
 ●OLED  2兆6,843億円(4.4倍) TVパネル需要の増加と大型化に期待
 ●LCD  11兆589億円(26.9%増) タブレット向けの拡大がけん引 13年、14年以降も堅調な推移
 ●投影型静電容量式タッチパネル 2兆9,043億円(2.2倍) 車載需要が本格的に増加
 ●フレキシブル基材(ガラス/フィルム) 24億円(14年比16倍) フレキシブルAMOLEDの成長に期待
  ・スマートフォンやタブレットの高機能化とアプリ/関連サービス拡充で、ノートPC、携帯ゲーム機、デジタルスチルカメラなどの「専用機」市場が衰退。
  ・スマートフォン向けディスプレイデバイスとして低温ポリシリコンTFTとAMOLEDの採用が拡大、今後も高水準の成長。
  ・OLED-TV市場は大型AMOLEDの開発競争が激化する見通し。TVメーカー各社はハイエンド機種をOLED-TVとし、4K2K解像度の大型AMOLED開発を加速している。
  ・日本、韓国、台湾のディスプレイメーカーの事業統合が進む一方、中国のディスプレイメーカーは技術提携を行うなど積極的に事業拡大を推進。日本、韓国、台湾のメーカーは高精細、低消費電力など高付加価値LCDやAMOLEDなどで競争力を高める必要に迫られている。

 マーケティング&コンサルテーションの(株)富士キメラ総研(東京都中央区日本橋小伝馬町 社長 田中 一志 03-3664-5839)は、13年6月から11月にかけて、世界市場を対象にディスプレイとタッチパネルからアプリケーション(応用製品)、さらに関連部品材料市場まで網羅する調査を実施した。
 その結果を報告書「2013 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望 Vol.1、2、3」にまとめた。この報告書は、Vol.1ではディスプレイとデバイスそしてアプリケーション市場を、Vol.2ではLCD/OLED関連部材、その他ディスプレイ関連部材、次世代デバイス関連部材市場を、Vol.3ではタッチパネル関連市場を分析した。さらに各巻で注目業界動向をまとめた。

<調査結果の概要>

 1.主要ディスプレイの世界市場

  ※参考資料は添付の関連資料「参考資料1」を参照

  12年の市場は9兆6,425億円であった。スマートフォン、タブレット以外のアプリケーションは横ばいもしくは数量減となり、全体の伸びは緩やかとなった。ノートPC向けディスプレイ需要は、タイ洪水の影響による主要部品不足で低迷との観測もあったが、タブレット普及によるノートPC需要縮小の影響がより大と考えられる。13年以降もノートPC、PCモニター向け市場は縮小が続くと予測される。
  ●LCD 13年の市場は前年比19.3%増の10兆3,973億円と見込まれる。13年はノートPC、PCモニター用ディスプレイなどのIT系ディスプレイの減少が加速しており、各社はタブレット用ディスプレイの生産に切り替えるなどの対応を進めて堅調に推移する。TV向けは50インチ以上の大型向けに移行し、中国で販売が比較的好調に推移しているが、13年第3四半期以降ブレーキがかかる可能性もある。
  ●OLED(有機EL) 13年の市場は前年比68.7%増の1兆271億円と見込まれる。Samsung Displayの生産能力増強、Samsung El.のスマートフォンへのAMOLED搭載とSamsungグループが市場拡大をけん引している。それ以外にも、Nokia、Motorola、中国メーカーなどもAMOLED採用が増加すると予測される。また13年は大型サイズのTV向け出荷も少量ながらスタートしており、今後の市場拡大が期待される。
  ●PDP 13年の市場は前年比17.8%減の1,915億円と見込まれる。大型LCDの低価格化が進み、TV用途、サイネージモニター用途でのPDP優位性は低下した。13年も大幅な減少となる見込みである。

 2.ディスプレイ関連部材(主要40製品)
  この調査では、関連部材を年平均成長率(12年~19年/市場金額ベース)で順位付けた。40製品中年平均成長率1位の部材は、フレキシブルAMOLED市場の成長からフレキシブル基材と予測した。
  LCD関連分野では、TVの低コスト化を図る直下型バックライトの拡散板が最も高成長を期待されている。
  OLED関連分野では封止用シール剤が最上位となった。OLED-TVやフレキシブルディスプレイで全面封止が採用されて使用量が拡大すると期待される。

 3.タッチパネルの世界市場(方式別)

  ※参考資料は添付の関連資料「参考資料2」を参照

  好調なスマートフォン、タブレットの出荷を背景にタッチパネル/関連部材の需要拡大が続いている。また、タッチパネルはWindows8の登場でノートPCやPCモニターへの搭載を加速しており、10インチ以上の大型の需要が高まっている。タッチパネルでは「薄型化」「軽量化」、加えて大型タッチパネルの「操作性向上」のニーズが高まっており、これらに応じる製品開発が活況を呈している。
  スマートフォン、タブレット用タッチパネルは、従来の「ガラスセンサー」から「イン/オンセル」「カバー一体型(OGS)」へのシフトが続く一方、ミドルレンジ以下は「フィルムセンサー」に注目が集まっている。また13年はITO代替材料としてメタルメッシュやAg(銀)ナノワイヤ技術が実用化され始めた。大型タッチパネルの操作性向上の技術として今後が期待される。
  ●投影型静電容量式 13年は、スマートフォンとタブレット市場が伸長したことで前年比49.1%増の15億枚弱、2兆734億円となる見込みである。タッチパネルの低価格化や軽量化、薄型化が促進され、主流であったガラスセンサータイプからフィルムセンサーのタッチパネルが増加している。また13年では、OGS方式のタッチパネル生産が本格的に立ち上がった。薄型で優れるこのタイプは高価格ゆえに期待されたほど市場拡大に至っていないが、スマートフォンやタブレットのハイエンド機種やノートPC向けで採用が増えている。ローエンド機種市場が拡大するに伴い、価格の安いフィルムセンサー(ITOフィルム/ITO代替フィルム)方式が増加すると予測される。
  ●抵抗膜式 13年は携帯電話向けを中心に投影型静電容量式への切り替えが進み、数量ベースで前年比14.1%減少して約1億5,750万枚、1,185億円となる見込みである。車載向けなど高信頼性を求める分野では、誤作動を防ぐ確実な操作感が求められ抵抗膜式が好まれてきた。14年以降、車載向けタッチパネルやPOSなどの流通系情報機器端末で投影型静電容量式の採用が徐々に進んでいくが、FA用途やサイネージ用途では、14年以降も抵抗膜式が引き続き主流と予測される。


 4.注目される市場
  この市場調査では、いくつかの特徴的部材の市場を分析しているがそのいくつかを紹介する。
  ●4K2KTV向けディスプレイ市場動向
   13年に入り単価が安くなったこと、中国TVメーカーが大はばに採用したことから市場が活性化している。4K2Kディスプレイは、高解像度化の正当進化であり、製品単価がFHDの1.5倍を切る16年頃から需要は大幅に増加し、19年には5,500万台まで順調に成長すると予測される。
   総務省では、16年4K本放送開始(リオ五輪)、20年8K本放送開始(東京五輪)のロードマップ示して、次世代技術の実用化を促している。
  ●車載機器のタッチパネル化
   従来は、抵抗膜式がメインであったがスマートフォンと同等の操作感を求める声が増え、静電容量式が増加している。12年から13年にかけて、自動車メーカーの採用が進み、13年第4四半期の商談ベースで投影型静電容量式の引き合いが圧倒的に多いことから、14年以降も市場は堅調に推移すると予測される。北米などで抵抗膜式が残存していくのを除くと、静電容量式への切り替えは15年以降急激に進むと予測される。
  ●メタルメッシュフィルム 19年予測 2,050億円(12年比103倍)
   ノートPCでは、ITO代替の透明導電性フィルムとしてITOと比較して抵抗値が低く操作性に優れるAg(銀)あるいはCu(銅)を電極に用いたフィルムが低価格・薄型・軽量化のメリットから順調に拡大し、ローエンド携帯への採用も予測される。


<調査対象>

 ※添付の関連資料を参照


<調査方法>
 富士キメラ総研専門調査員による調査対象・関連企業へのヒアリング取材及び社内データベースの活用

<調査期間>
 Vol.1 13年6月~8月、Vol.2 8月~10月、Vol.3 10月~11月


以上


 資料タイトル:「2013 ディスプレイ関連市場の現状と将来展望 Vol.1、2、3」
 体裁    :A4判 Vol.1 260頁、Vol.2 303頁、Vol.3 330頁
 価格    :各95,000円(税込み99,750円)
        CD-ROM付価格 105,000円(税込み110,250円)
        全巻セット価格+CD-ROM版セット:300,000円(税込み315,000円)
 調査・編集 :株式会社 富士キメラ総研 研究開発本部 第一研究開発部門
        TEL:03-3664-5839
        FAX:03-3661-1414
 発行所   :株式会社 富士キメラ総研
        〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町12-5 小伝馬町YSビル
        TEL:03-3664-5839(代)
        FAX:03-3661-1414
        e‐mail:info@fcr.co.jp
        この情報はホームページでもご覧いただけます。
        URL:http://www.group.fuji-keizai.co.jp/ http://www.fcr.co.jp/

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