忍者ブログ

リリースコンテナ第3倉庫



Home > ブログ > > [PR] Home > ブログ > 未選択 > 日本オラクル、オンラインパッチ機能を追加した基幹業務アプリケーション製品を提供開始

[PR]

×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。

日本オラクル、オンラインパッチ機能を追加した基幹業務アプリケーション製品を提供開始

日本オラクル、基幹業務アプリケーション製品最新版「Oracle E-Business Suite R12.2」を提供開始
~オンラインパッチ機能を追加、運用管理面における利便性を向上~



 ・日本オラクル株式会社(本社:東京都港区北青山、執行役社長 最高経営責任者:デレク・エイチ・ウイリアムズ)は、オラクルの基幹業務アプリケーション製品最新版「Oracle E-Business Suite R12.2」を提供開始することを発表します。

 ・「Oracle E-Business Suite R12.2」は、グローバル企業に必要な業務機能を網羅的に提供し、オラクルのエンジニアド・システム上でも最適に稼働するように設計されています。最新版では、オンラインパッチ機能を追加することで、「Oracle E-Business Suite」により稼働している基幹システムを停止することなくパッチ適用が可能になります。特にグローバル企業においては、グループ統一の基幹業務システムとして「Oracle E-Business Suite」を利用しているお客様が増えています。このようなお客様は、事業継続や時差などの観点からシステムの計画停止を最小限に抑えたいというニーズが高く、オンラインパッチ機能の提供により、そのニーズに応えることが可能です。「Oracle E-Business Suite R12.2」では、さらに数百以上の業務機能においても強化がされています。

 ・企業が、業務プロセスを最適化し、コスト削減やビジネス環境の変化に柔軟に対応できるような仕組みとして、以下のような機能が強化されています。
 財務会計アプリケーション群「Oracle Financials」:オラクルの財務データ統合ソリューション「Oracle Fusion Accounting Hub」とデータ連携ソリューション「Oracle Data Relationship Management」との統合が可能になりました。これにより会計や財務報告書への要件変更にもデータの整合性を保ち、効率的に対応することが可能になります。プロジェクト管理アプリケーション「Oracle Projects」:プロジェクトにおけるコスト構造の分析機能が強化されています。
 また、人件費レートや基準、および給与実績による原価計算が可能になり、実際の人件費によるコスト管理やキャッシュフローの改善などに役立てることができます。
 購買管理アプリケーション「Oracle Purchasing」:複雑な承認ルートの自動化により、購買業務における効率化を実現します。

 ・企業が競争力を高めるために必要なサプライチェーン領域においても以下のような機能強化を実現しています。
 受注管理アプリケーション「Oracle Order Management」:課金制サービスの販売において、製品仕様・構成管理機能「Oracle Configurator」の活用により課金制サービスと製品を組み合わせてひとつの案件として受注することが可能になりました。
 倉庫管理アプリケーション「Oracle Warehouse Management」:モバイル対応とユーザー画面を強化し、モバイル端末を活用した倉庫管理業務が可能になりました。
 生産実行システム「Oracle Manufacturing Execution System」:ユーザー画面機能の強化と操作性を改善し、現場作業者の利便性の向上、およびそれによる生産性の大幅な向上を実現します。

 ・企業が、より先進的な人事業務を可能にするために必要となる人材管理分野での機能を強化しています。
 給与管理・勤怠管理アプリケーション「Oracle Payroll and Oracle Time and Labor」:機能を簡素化することで、各地域の給与管理業務を効率化し、組織戦略の立案や人材戦略の立案など、より高度な業務への転換を支援します。


●オラクルについて
 オラクルは、クラウド環境と皆様のデータセンターの両方においてハードウェアとソフトウェアが連携して稼働するよう設計します。オラクル(NYSE:ORCL)に関するより詳細な情報については、http://www.oracle.comをご覧ください。


 * OracleとJavaは、Oracle Corporation及びその子会社、関連会社の米国及びその他の国における登録商標です。
 文中の社名、商品名等は各社の商標または登録商標である場合があります。本文書は情報提供を唯一の目的とするものであり、いかなる契約にも組み込むことはできません。
PR

Comment0 Comment

Comment Form

  • お名前name
  • タイトルtitle
  • メールアドレスmail address
  • URLurl
  • コメントcomment
  • パスワードpassword