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2013/10/21
Category : 未選択

IDC　Japan、国内クライアントPC市場のOS別PC出荷台数と稼働台数の予測を発表

国内OS別PC稼働台数の実績および予測を発表

　・２０１３年６月末での法人PCの稼働台数は、３，５４５万台、その内、Windows　XP搭載PCは、３０．５％、１，０８０万台

　・サポート終了後の２０１４年６月末時点の同PCは、１０．３％、３７１万台まで減少と予測

　・２０１７年１２月末の法人PCの稼働台数は、３，７１２万台、その内Windows　８は、６５．０％と予測

　IT専門調査会社　IDC　Japan　株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１‐１３‐５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３－３５５６－４７６０）は、国内クライアントPC市場におけるOS別PCの出荷台数と稼働台数（稼働台数とは、出荷と廃棄された台数より算出した現場で利用可能なPCの台数）の予測を発表しました。これによると、２０１３年６月末での法人PCの稼働台数は、３，５４５万台であることが分かりました。

　その内、Windows　XPを搭載したPCは、法人PCの稼働台数の３０．５％、１，０８０万台であることが分かりました。２０１２年１２月末（２０１２　２H）の時点で１，４１９万台であったことから考慮すると、この半年で３３９万台減少したことになります。マイクロソフトによるWindows　XPサポート終了の告知が浸透し、各ベンダー、チャネルの買い替えキャンペーンが功を奏しており、Windows　XPからの買い替えが順調に進んできたと思われます。

　しかし、このまま買い替えが進んだとしても、Windows　XPサポート終了後の２０１４年６月末（２０１４　１H）の時点では、法人の稼働台数の約１０％に当たる３７１万台がWindows　XP搭載PCとして残るとIDCではみています。

　Windows　XPからの買い替えは、Windows　７が中心となりますが、Windows　８も徐々にシェアを伸ばし、２０１７年に入って法人PCの５割を超え、２０１７年１２月末には法人PCの稼働台数、３，７１２万台の６５．０％がWindows　８を搭載したPCになるとIDCでは予測しています。

　IDC　Japan　PC，携帯端末＆クライアントソリューション　リサーチマネジャーの片山　雅弘は「Windows　XPを使い続けることは、技術革新が著しい業界にあって、１０年以上同じ自動車に乗り続けていることと同じである。これまでパッチを充てがいながら修理を重ね使ってきたが、サポートが終了するということは、修理すらできない状態になることを意味する。いつ壊れるかわからないこの危険な車に、お客様の大事な情報も載せて走るということ、つまりお客様を危険な状態に巻き込むということをユーザーは自覚しなければならない。信頼関係を損なわないためにも、早急に対処する必要がある」と指摘しています。

　今回の発表はIDCが発行した「国内PC市場　２０１３年第２四半期の分析と２０１３年～２０１７年の予測：OS別出荷台数と稼働台数」（J１３１７１３１７）にその詳細が報告され、国内クライアントPCの出荷台数と稼働台数について、OS別（Windows　８　Pro、Windows　８、Windows　７　Pro、Windows　７　Home、Windows　Vista、Windows　XP　pro、Windows　XP　home、Windows　２０００　and　Other、Mac、Linux、Android、Other）と、セグメント別（Very　Large、Large、Medium、Small、Soho、Education、Government、Home）に２００９年から２０１７年まで半期ごとに、２０１３　１Hまでが実績、２０１３　２Hから２０１７　２Hまでが予測として掲載されています。

　本調査は、IDCが実施したPCベンダー調査、ユーザー調査、販売チャネル調査などをもとに、独自の分析を行い算出したものです。IDCではより正確な情報を提供するため、過去の実績を含むデータの見直しを随時行っております。そのため、本発表で用いられる数値はIDCが過去に発表したものと異なることがあります。

　【詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】

＜参考資料＞
　国内クライントPC法人市場におけるOS別稼働台数の予測：２０１２　１H～２０１７　２H

　　※添付の関連資料を参照

［IDC社　概要］
　International　Data　Corporation（IDC）は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。４９年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。

　現在、１１０か国以上を対象として、１，０００人を超えるアナリストが、世界規模、地域別、国別での市場動向の調査・分析および市場予測を行っています。

　IDCは世界をリードするテクノロジーメディア（出版）、調査会社、イベントを擁するIDG（インターナショナル・データ・グループ）の系列会社です。

　＊記載されている全ての会社名、製品名は各社の商標、または登録商標です。

■一般の方のお問い合わせ先
　IDC　Japan（株）セールス
　Tel：０３－３５５６－４７６１　Fax：０３－３５５６－４７７１
　E－Mail：jp-sales@idcjapan.co.jp
　URL：http://www.idcjapan.co.jp

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