IDC　Japan、国内ネットワーク機器市場の企業ユーザー調査結果を発表

国内ネットワーク機器市場　企業ユーザー調査結果を発表

　・企業の無線LAN利用拡大が続き、タブレットの導入が無線LAN利用拡大をけん引
　・企業ネットワークのトラフィック増加は、ユーザー数の増加やファイルサイズの増加に加え、ファイルサーバー集約やデスクトップ仮想化導入も原因に
　・３０．２％の企業が、SDNに関して大まかにその概要を認知。ネットワーク機器の一元管理や、ネットワーク構築の迅速性や柔軟性の実現に期待が高い

　IT専門調査会社　IDC　Japan株式会社（所在地：東京都千代田区九段北１‐１３‐５、代表取締役：竹内正人、Tel代表：０３－３５５６－４７６０）は、国内企業ユーザーのネットワークに関する「２０１３年　企業のネットワーク機器利用動向調査」の調査結果を発表しました。同調査は、IDCが毎年実施しているネットワーク機器に関するデマンドサイドの調査で、２０１３年７月～８月に国内企業８０５社を対象に実施しました。企業のLAN／WANの状況や、無線LANの利用動向に加え、データセンターネットワークの現況やSDN（Software　Defined　Networking）の認知動向に関する調査を行いました。

　この調査で明らかになった企業ネットワークの傾向の１つに、無線LAN利用の拡大傾向の継続が挙げられます。すでに無線LANを利用している企業の５３．７％は、今後無線LANの利用を拡大するとしています。また、無線LANの新規導入や利用拡大の理由としては、タブレットの企業内での導入を挙げる比率が高まっています。タブレットの導入が、企業の無線LAN利用拡大の力強いけん引役になっていることが明らかになりました。

　今回の調査では、企業ネットワークを流れるトラフィック動向についても調査を行いました。本調査の対象になった企業のおよそ５０％は、この１年間で企業ネットワークを流れるトラフィックが増加したと認識しています。トラフィック増加の原因としては、ユーザー数の増加やファイルサイズの増加が上位に挙がっているほか、ファイルサーバーの集約やデスクトップ仮想化の導入もトラフィックが増加する原因として認識されていることが明らかになっています。

　また、近年ネットワーク機器市場において高い関心を集めているSDNに関する企業ユーザーの認知動向も調査しました。回答者全体の３０．２％がSDNに関して大まかにその概要を認知しており、特に大企業では４５．０％に達しました。また、ネットワーク機器の一元管理や、ネットワーク構築の迅速性や柔軟性を、SDNを導入するメリットとして期待している企業が多いことが分かりました。

　SDNに関連するソリューションを提供するベンダーは、「企業ユーザーがSDN導入の価値として認める、ネットワーク機器の一元管理やネットワーク構築の迅速性／柔軟性のような、企業ネットワークの運用管理性向上やビジネスへの寄与度を高めるネットワークの実現といった本質的価値の訴求に注力すべきである」とIDC　Japan　コミュニケーションズ　シニアマーケットアナリストの草野　賢一は述べています

　今回の発表はIDCが発行した「２０１３年　国内ネットワーク機器市場　企業ユーザー調査」（J１３０１０１０８）にその詳細が報告されています。本レポートでは、企業ユーザーのネットワーク機器の利用動向や企業ネットワークにおける課題に加え、データセンターネットワークの現状と課題に関する調査結果を報告しています。また、企業ユーザーのネットワークに関する投資動向についても調査、分析しています。

【詳細についてはIDC　Japanへお問い合わせください】

＜参考資料＞
　SDNに対する認知：従業員規模別

　※添付の関連資料を参照

「IDC社　概要」
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