国内経済は拡大しつつあり、多くの企業で業績が回復しています。しかしこの傾向は、金融緩和政策や円安によって恩恵を受ける大企業には当てはまりますが、必ずしも中堅中小企業に同様に当てはまるとは限りません。その結果、2014年IT投資は、投資額、投資の内容の両面において企業規模間格差が開いていく可能性が高くなります。大企業はIT投資額を増加させる傾向にあるのに対し、中小企業はその傾向が弱くなります。大企業は第3のプラットフォーム(クラウド、モビリティ、ビッグデータ、ソーシャル技術)によるITソリューションに積極的な傾向が見られますが、企業規模が小さくなるにつれて、資金不足、人材不足がIT投資を阻む傾向にあるため、それらの要因を克服するITソリューションが求められます。「ITベンダーは、企業規模別に置かれている環境の違いを十分に考慮した提案活動をしていくべきである」とIDC Japan ITスペンディング シニアマーケットアナリストの福田 馨は分析しています。
<IDC社 概要> International Data Corporation(IDC)は、ITおよび通信分野に関する調査・分析、アドバイザリーサービス、イベントを提供するグローバル企業です。49年にわたり、IDCは、世界中の企業経営者、IT専門家、機関投資家に、テクノロジー導入や経営戦略策定などの意思決定を行う上で不可欠な、客観的な情報やコンサルティングを提供してきました。
<Storage Foundation 6.1の主な特長> *シマンテックのSmartIOテクノロジーによる業界初の直観的キャッシュレイヤー SmartIOは、重要なアプリケーションの稼働環境を把握し、利用アクセスが高いホットデータのみをローカルSSD上にキャッシュすることによって、従来型の二次ストレージと比較し、パフォーマンスを最大400%向上します。
IDCのストレージ・システム担当リサーチ・ディレクター、アシッシュ・ナドカルニ(Ashish Nadkarni)氏は、次のように述べています。「シマンテックの最新製品は、顧客が次世代ストレージを活用できるよう設計されています。今日の情報化社会におけるビジネスには、パフォーマンス向上とコスト削減が求められますが、既存のストレージをすべて廃棄してフラッシュなどの新たなテクノロジーに置き換えることは、財政上、不可能なことです。しかし、Storage Foundation 6.1によって、新たなテクノロジーの導入を順次進めながら、既存のサービス・レベルを低下させずにハイエンドの高価なソリューションと従来型の安価なハードウェアを組み合わせて、適合させていくことができます。」