リリースコンテナ第3倉庫

大日本印刷　日本ユニシス　図書館流通センター　丸善
クラウド型電子図書館サービスを刷新、図書館と生活者の利便性向上へ



大日本印刷株式会社（以下：DNP）、日本ユニシス株式会社（以下：日本ユニシス）、株式会社図書館流通センター（以下：TRC）、丸善株式会社（以下：丸善）の４社は共同で、図書館向けにクラウド型で提供する新たな電子図書館サービスを２０１４年４月に開始します。

　DNPは電子図書館サービス全体の企画・設計を行ない、日本ユニシスはシステムの設計・開発・クラウド環境提供を担当します。また、DNPグループの株式会社モバイルブック・ジェーピーが図書館向け電子書籍コンテンツの調達を行い、TRCが公共図書館向け、丸善が大学図書館向けに本サービスの販売を担当します。

【新サービス開始の背景】
　DNPグループと日本ユニシスはそれぞれ２０１０年度にサービス開始して以来、公共図書館を中心に累計２０館以上の実績を通じて電子書籍という新しい読書スタイルの浸透を試みてきました。特に２０１１年度からは札幌市中央図書館との実証実験を共同で進め、そこで得られた成果や既に導入している図書館からの要望などを新たな仕組みの刷新に繋げています。両社は２０１２年度より共同で現在の電子図書館サービスの提供を開始していますが、今回、生活者、図書館および出版社にとって、より利便性が高い電子図書館サービスへのリニューアルを共同で行うこととしました。

　本サービスは２０１４年４月に予定されている札幌市の図書館システム更新に併せ、第１号ユーザとしての採用が予定されています。

【新電子図書館サービスの概要】
　本サービスは、公共図書館や大学図書館に対して、電子図書館の構築・運営に必要なシステムや利用可能な電子書籍などをクラウド型で提供するものです。従って導入時にサーバやシステムを新たに購入、構築することなく、短期間、低価格でのスタートが可能です。また、電子書籍に関しては、「文芸」、「ビジネス」、「言語学習」、「専門書」等の分野を中心に１万タイトル以上が既に提供可能であり、今後もラインナップの充実に努めていきます。

【新電子図書館サービスの特長】
　・インストールが不要で、パソコン、タブレット端末、スマートフォンなどの多様な端末に対応する電子書籍ビューワを採用し、PDFやEPUBなどの汎用性の高いフォーマットに対応しています。

　・生活者のアクセシビリティに配慮したWebサイト設計（JIS　X８３４１準拠を予定）を採用するほか、読書支援のために「音声読み上げ機能」を実装し、対応コンテンツも大幅に拡充しました。

　・電子書籍の調達・提供には、貸出期間や回数の制限など、柔軟なライセンス形態を準備しており、出版社の提供しやすさ、図書館の導入しやすさに配慮しています。

　・紙や電子に関わらずコンテンツの検索や貸出・利用状況を一元管理できるよう、既存の図書館システムとの連携機能を強化しました。

　・それぞれの図書館が保有する独自資料（地域資料や論文など）の管理支援として、図書館が自ら登録・管理できる機能も追加しており、独自資料管理や情報発信を促進できます。

　・堅牢なクラウドデータセンターを利用することで、高いセキュリティと柔軟な拡張性を確保しました。

　・電子書籍の制作から販売管理までをDNPグループで一貫して行うため、図書館への電子書籍の提供が容易になります。

【販売窓口・提供方法】
　販売は、公共図書館向けにTRCが、大学図書館向けに丸善が担当します。導入には「電子図書館サイト構築の初期導入費用」および「クラウドサービス利用費用（月額利用料）」の他に、電子書籍のライセンス購入費用が必要です。電子書籍の図書館向け販売形態は、従来からの１タイトル毎に一定ライセンスが付与されるライセンス購入型の他、期間限定でライセンス上限を設けないなど、バリエーションを増やしていきます。

【今後の取り組み】
　今後４社は、電子図書館サービスを利用する生活者や図書館からの要望を取り入れ、機能を拡充しながら、５年間で３００図書館への導入を行い、６０億円の売上を目指します。

　なお、１０月２９日（火）～１０月３１日（木）にパシフィコ横浜で開催される「第１５回図書館総合展」のDNPブースで本サービスを出展します。


　大日本印刷株式会社　　　　　　　　　　本社：東京　　社長：北島義俊　　　資本金：１，１４４億円
　日本ユニシス株式会社　　　　　　　　　本社：東京　　社長：黒川茂　　　　　資本金：５４億８，３１７万円
　株式会社図書館流通センター　　　　　本社：東京　　社長：渡辺太郎　　　資本金：２億６，６０５万円
　丸善株式会社　　　　　　　　　　　　　　　本社：東京　　社長：松尾英介　　　資本金：１億円
　株式会社モバイルブック・ジェーピー　本社：東京　　社長：野村虎之進　　資本金：４億９，７４４万円

出張先、旅行先のホテルで快適・手軽に利用できるWi－Fiポータブルルータ「AtermW３００P」を発売
～約１３．３mmの業界最薄、通信速度３００Mbpsを実現～


　＊製品画像は、添付の関連資料を参照


＜新商品に関する情報＞
　「AtermStation」
　http://121ware.com/aterm/

　「１２１ware．com」
　http://121ware.com/


　NECならびにNECアクセステクニカは、出張や旅行先のホテルなどの有線インターネット回線に接続し、手軽にWi－Fi（無線LAN）通信ができるWi－Fiポータブルルータ「AtermW３００P」を１１月７日より発売します。

　新商品は、汎用性のあるWi－Fi規格「IEEE８０２．１１n（２．４GHz帯）」に準拠し、スマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機などとWi－Fi経由で（注１）有線インターネット回線につなぐことで、出張や旅行先のホテルでより高速かつ安定した通信環境を提供します。

　また、最大３００Mbps（注２）と３GやLTEより高速なWi－Fi通信が可能なため、パケット代を気にせず、動画コンテンツや大容量アプリ等のダウンロードも快適に行えます。

　新商品は、厚さ約１３．３mmと業界最薄（注３）、幅約４３．８mm×奥行約５７．６mm、質量約２０gと小型軽量も実現しました。外出先ですぐに使える「LANケーブル」「USB電源ケーブル」付きなので、携帯性に優れ、手軽にWi－Fi通信ができます。

　さらに、表面にはカーボン柄のスタイリッシュなシボ加工を採用。ボディーカラーは、ブラック・ホワイトの二種類を用意しました。

　新製品の価格、発売日は次のとおりです。

　＊表資料は、添付の関連資料を参照


　※各商品の仕様等は別紙をご参照ください。


　新商品の主な特長は次のとおりです。

１．１１n準拠、最大３００MbsのWi－Fiポータブルルータ
　「IEEE８０２．１１n（２．４GHz帯）」規格に準拠し、最大３００MbpsのWi－Fi通信を実現。３GやLTEより高速通信が可能で、パケット代を気にすることなく、スマートフォン、タブレット、携帯ゲーム機などと接続し、快適なWi－Fi通信が楽しめる。

２．業界最薄、小型軽量で持ち運びしやすい
　厚さ約１３．３mmと業界最薄で、幅約４３．８mm×奥行約５７．６mm、質量約２０gと小型軽量を実現。また、外出先ですぐに使える「LANケーブル」「USB電源ケーブル」付きなので、容易な持ち運びを実現。

３．カーボン柄のスタイリッシュなシボ加工
　表面にはカーボン柄のスタイリッシュなシボ加工を採用。ボディーカラーは、好みで選べるブラック・ホワイトの二種類を用意。


　NECならびにNECアクセステクニカは今後も、Atermシリーズの通信性能の向上、機能の充実、環境対応を進め、より快適なワイヤレスネットワーク環境を実現していきます。

　なお新商品の詳細は、別紙またはURLをご覧ください。


【別紙】新商品の特長、W３００P仕様

　＊添付の関連資料を参照


以上


　（注１）本商品は、「IEEE８０２．１１n／b／g（２．４GHz帯）」に準拠。これらの規格のいずれかに準拠している機器であれば、Wi－Fi接続が可能。

　（注２）表記の速度は理論値であり、実効速度とは異なる。

　（注３）２０１３年１０月２９日現在、国内のWi－Fiポータブルルータ（１１n対応；最大３００Mbps）において。NECアクセステクニカ株式会社調べ。


　※「Aterm」は日本電気株式会社の登録商標です。


＜新商品に関する情報＞
　「AtermStation」http://121ware.com/aterm/
　「１２１ware．com」http://121ware.com/


＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
　Aterm（エーターム）インフォメーションセンター
　ナビダイヤル　０５７０－５５０－７７７
　ナビダイヤルをご利用いただけないお客様：０４－７１８５－４７６１
　受付時間　９：００～１８：００（平日）、９：００～１７：００（土曜）、１０：００～１７：００（日曜）（祝日、年末年始、当社の休日を除く）

世界初、工業用デュアルエナジーX線CTを実現する
当社独自のシンチレータ両面観察方式の基礎技術を開発


　当社は、世界で初めて工業用デュアルエナジーX線CTを実現する、当社独自のシンチレータ両面観察方式（DSSD）の基礎技術を開発しました。本技術を国内外のX線CTメーカーに向けてライセンス販売やユニットエンジンとして供給していく予定です。
　なお、本開発品は、１１月７日（木）から３日間、アクトシティ浜松（浜松市中区）で５年ぶりに開催される、浜松ホトニクス総合展示会「フォトンフェア２０１３」に出展します。

＜技術の概要＞
　本技術は、自社内にあるX線源、高感度デジタルカメラ、シンチレータプレートの要素技術を組み合わせることで、世界で初めて開発した工業用デュアルエナジーX線CTの基礎技術です。当社独自のシンチレータ両面観察方式は、高エネルギー画像と低エネルギー画像を１回の撮影で取得できるため、従来の工業用シングルエナジーX線CTでは取得不可能だった、特定の物質分別を１回のX線照射で実現することができるようになります。さらに、本技術に基底物質分解手法を用いることにより、仮想単色X線画像を作成することが可能になります。その結果、取得された画像データに線質硬化異常画像（ビームハードニングアーチファクト）補正ができるため、高速かつ簡便にデュアルエナジーの効果が得られます。これにより、線質硬化異常画像の改善などを行うことができ、形状認識や物質分別の精度向上が期待されます。
　また、本技術はシンチレータ、カメラ、光学倍率を容易に変更できるシンプルな構成となっているため、以下のようなカスタマイズが容易なうえ、低コストで自由度の高いX線CTシステムが構築可能となります。
　既存のX線CTシステムは、
　（１）検出器のサイズによって撮像対象のサイズが決まってしまう制約があり、さまざまな大きさに対応するには、複数の検出器を用意する必要がある。
　（２）検査対象の物質に最適なシンチレータの大きさや種類、厚みを変えることが容易ではない。
　（３）システムの解像度に自由度を持たせることは困難。
　（４）検出器にX線を直接照射するため検出器自身が被曝のダメージを避けられず、検出器の交換が必要となってしまう。

などの制約がありましたが、今回開発したデュアルエナジーX線CTシステムはこれらの問題を低コストで克服することが可能となります。
　また、本技術は、検出器（デジタルカメラ）をX線照射範囲外に設置できることや１回の照射で同時にデュアルエナジーデータを取得することにより被曝が軽減あるいは防止されるため、X線照射を直接受けるシンチレータの交換のみで、メンテナンスコストを軽減します。
　当社では、以下の市場での応用が進むことを期待しています。
　・複合素材など新素材の解析用途
　・金属加工品などのメタルアーチファクト効果の低減
　・スマートフォンや携帯端末などの非破壊検査（異常画像低減）
　・ダイヤモンドや鉄、レアメタル、レアアースなどの資源選別
　・工業製品の体積測定（相対値でなく定量的データ取得可能）
　・高ダイナミックレンジCTによる工業製品の高精度計測

＜開発の背景＞
　近年、非破壊検査用途で工業用X線CTの需要が高まりつつあります。X線CTで、複数の物質から構成される検査対象物から、特定の物質を選択的に抽出・分別する場合、これまでのシングルエナジーX線CTでは、使用する管電圧によって結果が変わってしまうという課題がありました。これは、物質を透過したX線を輝度情報のみで検出する場合、重くて薄い物質と軽くて厚い物質が同等の信号となってしまうためです。また、シングルエナジーX線CTは、実用面において、虚影や異常画像が現れる線質硬化異常画像などの問題もあり、画像処理ソフトによる画像の補正が必須となっていました。
　医療分野では、人体X線透過画像から骨や血管などの特定した構造を選択的に抜き出して再構成をする必要性が高まっているため、デュアルエナジーCT撮影手法が急速に広まりつつあります。
　デュアルエナジーCTでは、異なるX線波長で複数回撮像する必要があるため、X線源と検出器が２対になった２管球方式や、２回撮影する２回転方式と管電圧高速スイッチング方式などが用いられていますが、シングルエナジーCTに比べるとコストが高い、被曝量と計測時間が増加するなどの問題があるため、工業用途においては技術の普及がみられませんでした。

＜基本技術の原理＞
　デュアルエナジー撮像は、異なる波長のX線を照射することで、シングルエナジーでは識別することができない、重くて薄い物質と軽くて厚い物質を識別することができるようになることで知られています。
　当社独自のシンチレータ両面観察方式は、光学レンズを介して２台の高感度カメラで両面からシンチレータを撮像する方式で、１回のX線撮像でデュアルエナジー画像を得られる画期的な技術です。
　本技術の仕組みは、X線を可視光に変換する２種類の異なるシンチレータを、遮光板や反射板で張り合わせ、低エネルギーと高エネルギーの異なるエネルギー画像を両面から２台の高感度カメラ（科学計測用CMOSカメラ）で同時に撮像する構成となっています。
　また、本技術によって得られたデュアルエナジー画像から基底物質分解（Basis　Material　Decomposition）と呼ばれる手法を適用することにより、シングルエナジーCTで問題となる線質硬化アーチファクトが除去された仮想単色X線画像などの応用画像を作り出すことが可能となり、物質分別の精度向上が期待できます。

　※参考画像は、添付の関連資料「参考画像１」を参照

■デュアルエナジーX線イメージングによる基底物質分解
　X線には波長によって物質の透過率が異なるという特徴があります。そのため、２波長以上の異なるエネルギーで画像を複数回取得すれば、シングルエナジーでは取得できなかった物質固有の情報を得ることができるようになります。基底物質分解とは、これらの物質ごとに異なるX線吸収計数の波長依存性を予めテーブルとして作成しておくことで、得られたデュアルエナジーX線画像から、対象とする物質を抽出した画像に作り変えることができる手法です。

■線質硬化異常画像（ビームハードニングアーチファクト）
　線質硬化異常画像とは、同じ材質、密度でも輝度値が一様にならない、虚影が現れる現象です。X線吸収率が低い物質中に、金属などのX線吸収率が非常に高い物質が点在する場合や、撮影方向によりX線通過距離が大幅に異なる場合に発生します。工業用製品は軟らかい樹脂と硬い金属などが混在しているため、線質硬化異常画像が生じやすく、画像から正しい形状の認識や材質ごとの切り分け（物質分別）が困難になります。
　大型シンクロトロン施設などの単色X線源では、線質硬化が発生しませんが、施設に限りがあるなど一般的な利用には向いていない面もあります。工業分野においては安価なX線源が広く使われています。一般的なX線源は、さまざまなエネルギーが含まれる連続スペクトルの白色X線を発生するため、X線が物質を通過するとき、X線エネルギーが低いほど、物質の吸収係数は高くなり、結果的にX線のエネルギー分布は少しずつ高い側に移動（シフト）するため、線質硬化は避けられません。
　本技術によって得られるデュアルエナジーX線画像を応用することで、線質硬化アーチファクトが取り除かれた定量的な仮想単色X線画像を作り出すことが可能となります。

　※参考画像は、添付の関連資料「参考画像２・３」を参照


＜この件に関するお問い合わせ先＞
■一般の方
　浜松ホトニクス株式会社　システム営業推進部
　〒４３１－３１９６　浜松市東区常光町８１２
　TEL０５３－４３１－０１５０
　FAX０５３－４３３－８０３１
　E－mail：sales@sys.hpk.co.jp

カードとジェスチャーで視覚的に分かりやすく学べる
クラウド型日本語教育サービス「Visual　Learning．Japanese」の提供開始について
～オンラインとオフラインの「ブレンド型授業」の導入を推進～


　NTTコミュニケーションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：有馬彰、以下：NTT　Com）は、学校法人江副学園　新宿日本語学校（東京都新宿区、校長：江副隆秀、以下：SNG）と協力し、日本語を学ぶ外国人向けに、クラウド型日本語教育サービス「Visual　Learning．Japanese（ビジュアル　ラーニング　ジャパニーズ、略称：VLJ）」を、２０１３年１０月２９日より提供します。
　「Visual　Learning．Japanese」は、カードとジェスチャーで視覚的かつ体系的に日本語文法を“見える化”することを目指し、SNGの江副隆秀校長が研究を重ねてきた優位性のある日本語教育メソッドを活用したサービスです（別紙１）。SNGのメソッドに基づき、NTT　Comがクラウド型eラーニング教材として開発しました（別紙２）。
　またSNGは、同じく１０月２９日より、本サービスによるオンライン学習と、対面授業によるオフライン学習を組み合わせた「ブレンド型授業」（別紙３）を開始します。両社は今後も協力して、国内外の教育機関に本サービスとブレンド型授業の導入を推進していきます。

　※別紙１～３は添付の関連資料を参照


１．背景
　近年、日本企業は東南アジアをはじめとして積極的に海外へ進出し続けています。日本企業の海外現地法人で働く外国人の従業員数は、昨年度末で５２３万人（前年度比４．７％増）となり、過去最大となりました（＊１）。また、グローバル人材を確保するため、日本国内で働く外国人の採用を拡大する企業も増加しています。一方で、世界の日本語教育現場では、教材の不足や、学習する施設の不足、また効果的な教授法が普及していないといった問題が顕在化しています（＊２）。

この問題を解決するべく、優位性のある日本語教育メソッドを持つSNGと、国内外シームレスなICTサービスを展開するNTT　Comとが協力して、新たなクラウド型日本語教育サービスを開発・提供します。


２．「Visual　Learning．Japanese」を用いた学習のメリット
　（１）スマートフォンやパソコンで学習できるリッチなeラーニング教材
　　　「Visual　Learning．Japanese」は、カードとジェスチャーを使って教えるSNGのメソッドを採用したeラーニング教材です。SNGのメソッドでは、品詞ごとに定めたカードの形や、その並び順によって文法を理解できます。また、活用や敬語表現ごとに定めた教師のジェスチャーによって、動作とともに文法を覚えることができます。このような、紙の教材での学習が難しいカードの並び替えやジェスチャーに加え、単語の発音練習などを、スマートフォンアプリによるインタラクティブな学習や、SNGの江副隆秀校長が解説する動画コンテンツ（英語字幕付き）によって学ぶことができます。

　　　※参考画像は、添付の関連資料を参照

　（２）オンライン学習とオフライン学習の良さを組み合わせた「ブレンド型」授業
　　　「Visual　Learning．Japanese」は、オンライン学習による「文法の理解・定着」と、対面授業のロールプレーによる「実践」を組み合わせることにより、きわめて効果的な自立学習を実現する「ブレンド型授業」ができるように設計されています。
　　　　文法や語彙はスマートフォンやパソコンで手軽に効率良く、高度な応用は講師と向き合ってじっくり取り組むという「ブレンド型授業」ならではの合理的な学習サイクルを実現できます。

　（３）クラウドならではの効率的な学習スタイル
　　　学習状況がクラウド上に記録されるため、例えば自宅のパソコンで学習した内容の続きを、外出先でスマートフォンから学習できるなど、学習者のTPOに合わせて効率的に学ぶことができます。
　　　さらに、クラウド上に記録された全ての生徒の学習状況や進捗を教師が確認することもできるため、効率的な授業運営を実現します。
　　　また、最新の学習コンテンツをタイムリーに生徒に届けることができるようになります。


３．サービス開始時の学習コンテンツ概要

　※添付の関連資料「学習コンテンツ概要」を参照


４．今後の展開
　本年度は、SNGをはじめとして、関連の日本語学校にブレンド型授業の導入を推進します。２０１４年度からは中級レベル、ビジネスレベルへとラインアップを拡大しつつ、台湾・香港など海外においてもブレンド型授業の教育サービスを展開していきます。

　また、海外でビジネスを展開する日系企業向けのブレンド型授業プランや日本語教師養成コースの提供なども実施していく予定です。


＜関連リンク＞
　＞学校法人江副学園　新宿日本語学校　ホームページ
　　http://www.sng.ac.jp/japanese/


　＊１：経済産業省『第４２回　海外事業活動基本調査』（２０１２年７月調査）より
　＊２：国際協力基金『海外の日本語教育の現状』（２０１１年３月）より
　＊３：初級：日本語文法基礎（自分のことが話せるレベル）
　　　　中級：応用、実践（社会的テーマに対応できるレベル）
　　　　ビジネス：企業内外国籍社員向け（ビジネスマナー等）
　＊４：　iPhoneやiPadなどiOS端末、およびAndroid端末に対応