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プラス、オフィスの複合機からも印刷できるコピーボード３シリーズをリニューアル発売

業界初！オフィスの複合機からも印刷可能
プラス、コピーボード３シリーズをリニューアル発売
ネットワークボード「N－２１４シリーズ」「N－２１シリーズ」
キャプチャーボード「C－２１シリーズ」

　＊参考画像は添付の関連資料を参照

　コピーボード（電子黒板）の国内シェアNo１．メーカー（※１）であるプラス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：今泉公二）は、オフィス内の複合機や共有プリンタから印刷可能なコピーボードの新機種３シリーズ５モデルを２０１４年１月に発売します。

　ボードマーカーで書き込んだ内容をシートをスクロールさせながら光学システムで読み取り、印刷やデータ保存ができる会議ツールとして広く活用されるコピーボード。今回発売する新シリーズは、ネットワーク機能を標準搭載した「N－２１４」、「N－２１」シリーズと、手書きと投影画面を合成できるキャプチャーボードの「C－２１シリーズ」です。
　いずれのシリーズも従来のオプションプリンタ搭載モデル（※２）をリニューアルし、ネットワークプリンタ（BMLinkS対応機）からの出力を可能にしました。IPアドレスを付与したボード本体を有線LANに接続し、「ネットプリンタ」ボタンを押せば、あらかじめ設定したBMLinkS対応プリンタから書き込み内容を印刷できます。オフィスの共有プリンタを使えば消耗品補充の手間も削減できるので効率的です。またコピーボードに付属のオプションプリンタからの印刷も可能です。

　ユーザーから要望の多かったネットワーク保存時のデータ自動削除にも対応（本体内蔵メモリ保存の場合のみ）。設定した任意の時間が経過すると自動で削除されるので、データダウンロード後の消去忘れを防ぎセキュリティ向上につながります。
　また、複数面に書き込んだ内容を１枚の用紙にまとめて印刷する「サムネール印刷」や、複数面を連続してスキャンし保存・印刷できる「連続スキャン」機能を４面タイプだけでなく２面タイプにも標準搭載。さらに連続スキャン時にPDF保存を選択した場合には、１ファイルにまとめられます。

　メーカー希望小売価格（税別）は、カラー／モノクロプリントセット（本体＋スタンド＋対象プリンタ）が２１８，０００円～、オプションプリンタ無しのスタンドセットが１９８，０００円～（いずれもN－２１S）。販売目標は３シリーズで初年度１０，０００台（国内のみ）を見込んでいます。

　※１：国内電子黒板市場において、６割弱のシェアを獲得しています（２０１３年度１１月時点　JBMIA統計より当社調べ）
　※２：「N－２０４」、「N－２０」、「C－２０」シリーズ


　＊以下、製品特長などリリースの詳細は添付の関連資料を参照


＜お問い合わせ先＞
　（お客様）ビジョンカスタマーセンター
　TEL：０１２０－９４４－０８６
PR

JAL、２月１日～３月１３日搭乗分の「先得割引」「スーパー先得」を一部変更

JAL、２０１４年２月１日～３月１３日搭乗分「先得割引」「スーパー先得」の一部変更を決定


　JALは、２０１４年２月１日～３月１３日搭乗分「先得割引」「スーパー先得」の一部便の値下げを決定し、本日、国土交通省へ届出いたしました。


　概要は以下のとおりです。


＜「先得割引」「スーパー先得」の一部便値下げ＞
（１）対象期間：２０１４年２月１日（土）～３月１３日（木）ご搭乗分

（２）対象路線：仙台＝札幌（新千歳）線

（３）運賃：別紙運賃表網掛けをご参照ください。
　　　　　　※２０１３年１２月４日（水）ご購入分からの適用となります。


◇東京（羽田）、名古屋（中部）、北九州発着路線は、航空券ご購入の際に「旅客施設使用料」を航空運賃とともに空港ビル会社に代わって申し受けます。
　料金額（１区間あたり）羽田：１７０円（８０円）、中部：３００円（１５０円）、北九州１００円（５０円）　（　）は小児

岡野電線、繰り返し曲げに耐えられる光ファイバケーブルを開発

岡野電線　可動用光ファイバケーブルの開発に成功
～産業用ロボットカメラへの搭載に最適～


　古河電工グループの岡野電線株式会社（本社：神奈川県大和市深見西一丁目５番２８号、社長　上倉康弘）は、繰り返し曲げに耐えられる光ファイバケーブルを業界で初めて開発しました。

　ケーブル外被は、難燃性を有しており、細くて軽く可とう性にも優れており、各種産業用ロボット等の画像伝送用途に適しています。


＜概要＞
　従来、CCDセンサを用いた産業用カメラは、銅製のカメラリンクケ－ブルによる伝送が主流ですが、外部ノイズの遮蔽や高速性、伝送距離、伝送帯域に限界が有りました。

　この改善にデジタル伝送が可能なCMOSセンサが開発され、石英ガラスを使用した光ファイバケーブルとの組み合わせにより、６Gbpsで１００mという驚異的なレベルでの伝送が可能となっています。

　こうした中、石英ガラスを用いた光ファイバケーブルは、一般的に、屈曲後すぐにロス増を発することがあり、長期の耐久性に問題がありました。

　今回開発に成功した可動用光ファイバケーブルは、被覆材料や内部構造を工夫することで、１，５００万回以上の折曲げ試験に合格しており（試験継続中）、高い信頼性と難燃性、可動性が求められる産業用ロボット、マウンタ用伝送装置等に最適な設計となっています。


　※製品画像は、添付の関連資料を参照


＜仕様＞
　ファイバ種類：SM（R１５）、GI（５０／１２５）
　ファイバ心数：２心
　仕上がり外形：６．０mm
　概算質量：３６g／m


　本製品は本年１２月４日から６日まで開催される国際画像機器展２０１３にて、株式会社アイジュール様のブースに参考出展いたします。国際画像機器展２０１３の詳細については、ウェブサイト（http://www.adcom-media.co.jp/ite/）をご覧ください。

東芝、米ＯＣＺ社とＳＳＤ事業に関する資産譲渡契約を締結

米・ＯＣＺテクノロジー社のＳＳＤ事業に関する資産譲渡契約を締結


　当社は、リテールやデータセンター向けのＳＳＤ事業を強化するために、米・ＯＣＺテクノロジー社（以下、ＯＣＺ社）と同社のＳＳＤ事業に関する資産譲渡契約を１２月２日（米国時間）に締結しました。

　ＯＣＺ社は、同日、米連邦破産法１１章に基づく申立てを行いました。本資産譲渡は、当該申立てを管轄する破産裁判所の承認を条件に、同法１１章３６３条の規定に従って、オークションプロセスを経て完了します。

　当社は、本事業の買収が成立した場合、ＯＣＺ社のＳＳＤ事業における技術開発資産、知的財産、製品、販売網を取得することができ、ＳＳＤ事業の更なる拡大が見込めます。当社が強みを持つＮＡＮＤ型フラッシュメモリの技術と、ＯＣＺ社が高い実績のあるリテールやデータセンター用途ＳＳＤを組み合わせることで、ＳＳＤ事業の競争力を一層強化します。

　ストレージ市場では、薄型軽量化が進むノートＰＣ、タブレットに加え、クラウドサービスの普及によりデータセンター向けのニーズが高まっています。当社は、最先端の微細化技術を持つNAND型フラッシュメモリと高速化・大容量化を続けるSSD、HDDの事業を手掛ける世界唯一のメーカーとして、今後も顧客ニーズに応えるストレージ製品を積極的に展開していきます。

＜ＯＣＺテクノロジー社の概要＞

　設立　　　：　２００２年
　所在地　：　米国・カリフォルニア州 サンノゼ
　代表者　：　Ralph Shmitt CEO
　従業員数：　約４５０名
　売上　　　：　１２年度 334M$
　事業内容：　ＳＳＤ事業、ＰＣ向け電力供給装置事業


以上

日本ミシュランタイヤ、「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」を発売

「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」
６軒の新しい二つ星、１５軒の新しい一つ星が誕生
東京にコストパフォーマンスの高い食事を提供するビブグルマンも１５７軒登場


　日本ミシュランタイヤ株式会社（東京都新宿区代表取締役社長：ベルナール・デルマス）は本日、東京・横浜・湘南エリアのレストランとホテルを紹介する「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」のセレクションを発表しました。「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」は１２月６日（金）に発売されます。さらに、発売に先駆けて１２月３日（火）１５時３０分からウェブサイト「ミシュランガイド・デジタル」のセレクションも更新されます。

＜「ミシュランガイド東京　横浜　湘南　２０１４」主なセレクション＞

　・三つ星：１４軒のレストラン（東京：１３軒、湘南：１軒）

　・二つ星：５９軒のレストラン（東京：５５軒、横浜：３軒、湘南：１軒）と１軒の旅館（湘南）
　　　　　　NEW：３軒のレストランが初登場（東京）
　　　　　　　　：３軒のレストランが一つ星から二つ星に昇格
　　　　　　　　（東京：２軒、湘南：１軒）
　　　　　　　　＊東京エリアから１軒の韓国料理レストランが新たに二つ星を獲得、これにより二つ星の韓国料理は２軒となります

　・一つ星：２０８軒のレストラン（東京：１７５軒、横浜：１３軒、湘南：２０軒）
　　　　　　NEW：１５軒のレストランが初登場（東京：１４軒、横浜：１軒）

　・ビブグルマン：１５７軒のレストラン（※対象エリアは東京のみ）
　　　　　　　　　・フランス料理のカテゴリーから７８軒
　　　　　　　　　・イタリア料理のカテゴリーから７９軒


＜ビブグルマンが東京エリアに初登場！＞
　今回の「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」では、新たに東京エリアを対象にビブグルマンのセレクションを掲載しています。ビブグルマンとは、ミシュランのコーポ―レートキャラクター「ビバンダム」の愛称である「ビブ」と食いしん坊を意味するフランス語「グルマン」を掛け合わせた造語で、マークにはミシュランマンの顔を使っています。
　ビブグルマンは、「星は付かないけれどもコストパフォーマンスの高い食事を提供する調査員おすすめのレストラン」を表します。本書では５，０００円以下でコースやアラカルト（お店の形態による）を提供しているお店にこのビブグルマンのマークを付け、さらにその中でも１，０５０円以下で食事ができるお店にコインマークを付けています。

　◇商品画像は、添付の関連資料を参照


　◇リリースの詳細は、添付の関連資料「オリジナルリリース」を参照


＜「ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４」発売概要＞
　【タイトル】ミシュランガイド東京・横浜・湘南２０１４
　【発売日】２０１３年１２月６日（金）※発売日は地域、店舗によって異なります。
　【価格】定価２８００円＋税、（税込２９４０円）
　【ISBNコード】９７８－４－９０４３３７－１７－２　C２０２６
　【発行】日本ミシュランタイヤ株式会社

＜「ミシュランガイド・デジタル」概要＞
　【アドレス】http://michelinguide.gnavi.co.jp（PC＆スマートフォン対応）
　【主な機能】ミシュランガイド掲載店の閲覧・検索、ブックマーク機能、店舗情報メール送信機能、地図閲覧・印刷機能、など
　【価格】年間２，３１０円（税込）もしくは、月額２１０円（税込）
　　　　　※書籍購入者は年間１，５７５円（税込）


■ご掲載時の読者のお問い合わせ先
　日本ミシュランタイヤお客様相談室　TEL：０５７０－０６６－０３０
　ミシュランホームページ：http://www.michelin.co.jp

ＴＤＫ、携帯機器用の小型パワーインダクタを開発し量産開始

インダクタ
携帯機器用小型パワーインダクタの開発と量産化


・ 金属磁性材料を採用した巻線型の小型パワーインダクタ
・ 従来製品との比較で80%の大電流化と40%の低抵抗化


　TDK 株式会社（社長：上釜 健宏）は、スマートフォン、タブレット端末等の携帯機器の電源回路用途として、小型サイズのパワーインダクタVLS-HBX（L:2.0×W:1.6×H:1.0mm、L:2.5×W:2.0×H:1.0mm）シリーズを開発し、2013 年11 月より量産を開始したことを発表します。

　本製品は、TDK 独自の素材技術と成形技術を応用した飽和磁束密度が高い金属磁性材料を用いることで、従来のフェライト材料を用いた当社製品と比較して80%の大電流化を実現しています。
また、これまでに培った最適構造設計との組み合わせにより40%の低抵抗化を達成しました。

　携帯電話市場では高機能、多機能なスマートフォンへと急速に移行し、電源回路で使用されるインダクタは高い定格電流、同時に小型低背サイズの製品が複数搭載されており、本製品を使用することにより、電源効率の損失を抑えバッテリの長寿命化に貢献します。

　従来製品のVLS-E シリーズに本製品を加え、モバイル機器の電源回路用途としてパワーインダクタの豊富なラインアップを提供します。

主な用途
・ スマートフォン、タブレット端末、デジタルカメラ等
・ 電源モジュール等

主な特長と利点
・ 磁性体に金属材料を採用することで大電流化を実現。
・ コア成形技術と構造設計により低抵抗を実現。

主な電気特性

　＊添付の関連資料を参照

定格電流1：インダクタンス変化率に基づく場合（初期値から30%低下）
定格電流2：温度上昇に基づく場合（自己発熱による温度上昇40℃）

生産・販売計画
・ サンプル価格　： 30 円／個
・ 生産拠点　　　： 中国
・ 生産予定　　　： 1,000 万個／月（当初）
・ 生産開始　　　： 2013 年11 月


TDK 株式会社について
　TDK 株式会社（本社：東京）は、各種エレクトロニクス機器において幅広く使われている電子材料の「フェライト」を事業化する目的で1935 年に設立されました。
　主な製品としては、各種受動部品※（製品ブランドとしてはTDK、EPCOS）をはじめ、電源、HDDヘッドやマグネットなどの磁気応用製品、そしてエナジーデバイスやフラッシュメモリ応用デバイス等があります。アジア、ヨーロッパ、北米、南米に設計、製造、販売のネットワークを有し、現在、
情報通信機器、コンシューマー製品、自動車、産業電子機器の分野において、電子部品のリーディングカンパニーを目指しビジネスを展開しています。
　2013 年3 月期の売上は約8,500 億円で、従業員総数は全世界で約80,000 人です。

※主な製品は、コンデンサ（積層セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ）、インダクタ、フェライトコア、高周波部品、センサ、ピエゾおよび保護部品等です。

ウシオ電機、LEDから出た光を高効率で平行光に変換する光学技術を開発

LED光の平行光変換効率９０％を達成
業界最高値でリソグラフィプロセスへの適用を可能に


　ウシオ電機株式会社（本社：東京都、代表取締役社長　菅田　史朗、以下　ウシオ）は、LEDから出た光を高効率で平行光に変換する光学技術（LEDコリメーション技術（※１）：LED　Collimation　Technology）の開発に成功し、業界最高の平行光変換効率９０％を実現（※２）しました。
　今後、この技術を搭載したLED照射システムの開発を進め、半導体やMEMS（Micro　Electro　Mechanical　Systems）製造におけるリソグラフィプロセスなど、光強度の高い平行光が必要な用途（※３）に向け、２０１４年夏以降に製品化する予定です。

■リソグラフィプロセスにおいて、UV－LED光源の採用が進んでいない背景
　近年、一般照明用途などではLEDの採用が進んでいますが、光強度の高い平行光を必要とするリソグラフィプロセスなどにおいては、下記の理由でUV－LED光源の採用が進んでおらず、産業用途でのUV－LED光源の採用は、平行光を必要としないUVキュアリング（紫外線による接着）やインクの乾燥などに限定されていました。

　１）平行光の光強度を高めるためには光源の輝点サイズ（発光点）を最小化する必要がある（現行のUVランプ（※４）は、輝点サイズを数ミリレベルの点光源にすることで高輝度化している）。

　２）LEDは１個あたりの光出力がランプに比べて極めて低いため、ランプと同等の輝度を得るためには複数のLEDを用いる必要があるが、熱や配線上の問題から一定の密度以上での配列ができないため、光源全体としての輝点サイズ（発光点）の縮小化には限界があり、輝度を高くする事が困難。

　３）そのため、従来のUV－LED光源の平行光への変換効率は低く、リソグラフィに求められる輝度に達していない。


■UV－LED光源の採用と今後の可能性
　これに対しウシオは、４０年以上に渡って培ってきたレンズやミラーなどの光学技術をLEDに応用・最適化することで、従来並みのLED実装密度で業界最高の平行光変換効率９０％を実現するLEDコリメーション技術の開発に成功しました。

　これにより、従来のUV－LED利用光学技術では困難だったリソグラフィプロセスでのUV－LED光源の採用が可能となり、プロセスの低温化、シャッターレスによる装置の小型化、長寿命によるダウンタイムの削減化など、UV－LEDの特長を活かした多品種少量生産向けプロセス開発や、新たな材料開発などへの応用展開も可能になります。

　また、UV－LEDを個別に点灯・調光制御することで、自由な光強度面分布をもたせた照射が可能となり、ランプでは実現できなかった曲面上への均一なインプリント成型など新たな応用も検討されています。
　さらに、LEDをUV－LEDから可視LEDに置き換えることで、サーチライトやスポットライトといった平行光を必要とする特殊な照明用途への展開も可能で、さらにLEDをRGB３色にして独立にコントロールすることでスポットライトのフルカラー化も実現することができます。

　なおウシオは、２０１３年１２月４日（水）～６日（金）に、幕張メッセで開催されるSEMICON　Japan２０１３（ブース番号４B－６０１）において、パネル展示を予定しています。


　※１：コリメーション技術とは、特殊なレンズやミラーなどの光学系を用いて、ランプなどの光源から放射された拡散光を平行光に変換する技術。平行光は、微細処理が求められる半導体やMEMS（Micro　Electro　Mechanical　Systems）などの製造工程における、リソグラフィプロセスに必要不可欠な光。

　※２：２０１３年１０月１日現在、自社実験による。

　※３：リソグラフィプロセスなどにおいて、平行光に変換せず拡散光のままでは、光がマスクをまっすぐに透過することができず、マスクの回路パターンをワークに正確に転写できないなどの問題が発生する（下図参照）。

　※４：ウシオはリソグラフィ用UVランプにおいて、世界シェア７５％を有している。
　　　　（２０１３年１０月１日現在、自社調べ）

■UV－LED光源における、拡散光と平行光の違い（イメージ）

　＊添付の関連資料「参考画像」を参照


＜ウシオ電機株式会社（東証６９２５）＞
　１９６４年設立。紫外から可視、赤外域にわたるランプやレーザ、LEDなどの各種光源および、それらを組み込んだ光学・映像装置を製造販売しています。半導体、フラットパネルディスプレイ、電子部品製造などのエレクトロニクス分野や、デジタルプロジェクタや照明などのビジュアルイメージング分野で高シェア製品を数多く有しており、近年は医療や環境などのライフサイエンス分野にも事業展開しています。http://www.ushio.co.jp

産総研など、高昇華レートを実現するSiCバルク単結晶成長用粉末原料を開発

高昇華レートを実現するSiCバルク単結晶成長用粉末原料を開発
－SiCバルク単結晶成長時間の大幅短縮が可能－


＜ポイント＞
　・製造工程での温度条件を大きく変えずにSiCバルク単結晶の成長速度を約２倍に向上
　・これまでのSiC粉末原料を新規開発の粒子形状を持つSiC粉末原料に置き換えるだけ
　・低損失パワーデバイス用SiCウエハーの製造コスト低減に道筋


＜概要＞
　独立行政法人　産業技術総合研究所【理事長　中鉢　良治】（以下、「産総研」という）先進パワーエレクトロニクス研究センター【研究センター長　奥村　元】ウェハプロセスチーム　加藤　智久　研究チーム長は、太平洋セメント株式会社【代表取締役社長　福田　修二】（以下、「太平洋セメント」という）および屋久島電工株式会社【代表取締役社長　下泉　学】（以下、「屋久島電工」という）と共同で、パワー半導体用炭化ケイ素（SiC）バルク単結晶の高速成長を可能とする昇華法用高純度SiC粉末原料を開発した。

　今回、SiC原料粉末からの昇華ガスの発生しやすさに着目し、ガスの透過性を利用した空気透過法（ブレーン法）を用いて、現状の製造工程での温度条件を大きく変えずに成長速度を約２倍に向上させることが可能となる粒子形状を有した高純度SiC粉末原料を開発した。開発したSiC粉末原料を従来のSiC粉末原料と置き換えるだけでSiCバルク単結晶の高速成長が可能となり、高温工程の時間短縮によるコスト低減・工程の簡素化ができる。また本粉末の製造法は、従来のSiC研磨材の量産技術であるアチソン法を元に改良したもので、高純度化に加え高い量産性を持つことも特徴である。

　この技術の概要は、２０１３年１２月９日～１２月１０日に、埼玉県さいたま市で開催される「SiC及び関連半導体研究　第２２回講演会」で発表される。

　※参考画像は、添付の関連資料を参照


＜開発の社会的背景＞
　資源・エネルギーの問題を解決するためには、自然エネルギーの有効活用とともに、省エネルギー技術、高効率利用技術および低損失化技術が重要となる。現在、電気エネルギーの効率的な利用・制御および効率的な動力への変換・制御を行うために、半導体からなるパワーデバイスを用いた電力制御・変換技術が活用されている。このパワーデバイスとしては、主としてシリコン（Si）半導体が使われているが、Si半導体は電力の変化効率（低損失化）において半導体の特性上限界を迎えつつあり、さらなる効率化・低損失化を実現するには、Siに代わる新しい半導体材料を用いたパワーデバイスの開発が求められている。その代表がSiCであり、次世代パワーデバイス用半導体材料として注目されている。

　このSiCパワーデバイスは、既にSBDやMOSFETが実用化されており、今後、その市場は大きく拡大していくと考えられているが、その市場の拡大を加速させるには、デバイスに使われるSiC基板の低コスト化が必須である。SiC基板の低コスト化を図るには、SiCバルク単結晶（インゴット）の生産性を高めることが重要な課題となる。SiCインゴットは、SiC粉末原料を約２，４００℃の高温で昇華させ、再析出させる昇華再結晶法（改良Lely法）で製造される。このため、この製造法におけるSiCインゴットの生産性は、原料となるSiC粉末の昇華特性に大きく影響を受けると考えられ、生産性を高めるために昇華速度、昇華ガス量などが優れたSiC粉末材料が求められている。


＜研究の経緯＞
　産総研では、１９７０年代から次世代パワー半導体材料としてのSiC半導体の研究に取り組んできており、昇華再結晶法によるSiCバルク単結晶成長技術開発では、２００２年に世界に先駆けΦ４インチ長尺単結晶の成長に成功、２０１３年には低損失パワーデバイスに貢献する積層欠陥のない高品質低抵抗n型SiCバルク単結晶を成果として報告した。

　SiCバルク単結晶成長法の昇華再結晶法は現在のSiCウエハー量産技術として既に確立しているが、結晶成長速度が遅いため、SiC単結晶インゴットの製造コストが非常に高いという問題があった。今後のSiCパワーデバイスの研究開発、量産化を一層促進するには、材料コストを大きく改善できる新しい結晶成長技術の確立が重要となる。SiC単結晶インゴットの量産効率を改善するには単結晶成長速度の高速化が最も重要となる。昇華再結晶法における単結晶成長速度は炉内の温度勾配によって制御が可能である。しかし、高い成長速度を得るために大きな温度勾配を付けると成長条件が合わなくなり、結晶多型の異常や結晶内部ひずみの増加、結晶欠陥の増加などのさまざまな問題が発生する。そのため、現状の量産技術でも結晶成長速度は５００μm／h程度と、シリコン単結晶の２０分の１以下の成長速度で限界となっている。また、昇華法による単結晶成長では２，０００℃を超える高温工程が必須であり、その継続時間は製造コストに直結し、時間の短縮が大きな課題であった。このような背景から、結晶成長技術、粉末製造技術を融合させ、SiCバルク単結晶の生産能率を改善する新しいSiC粉末原料の開発に着手した。


＜研究の内容＞
　昇華再結晶法におけるSiCバルク単結晶の成長速度は炉内の昇華原料ガスの過飽和度、すなわち炉内の温度勾配によって制御が可能である。一般に、粉末原料の表面から昇華ガスを発生させる場合、その粉末の比表面積が大きくなる程（粒径が細かくなる程）、単位時間当たりのガス発生量は増大する。しかし、昇華再結晶法では粉末原料を黒鉛るつぼに充填して使用することから、粒径を細かくすることで粉末充填後のるつぼ内の空隙率が小さくなり、昇華ガスがかえって発生しにくくなる傾向がある。一般に充填粉末の比表面積と粉末を充填したるつぼ内の空隙率は互いに背反の関係になる傾向があるため、それらのバランスの良いところで昇華ガスの発生効率は極大値を持つことになる（図１）。BET法での測定で比表面積を調べたところ、１，６００～１，７００cm2／g付近で２，４００℃付近の昇華効率が最も高くなることを昇華実験で確認した。

　※図１～２は、添付の関連資料を参照

　そこで充填原料のガスの通りやすさを改善するSiC粉末の合成を試みた。昇華法ではアチソン法によって合成したSiC結晶を粉砕した粉末を簡便に原料として使うケースが多いが、単結晶の粉砕であるため粉体の形状が等方的で緻密な構造をしている。図２（a）はそのアチソン粉体の拡大写真である。一方、図２（b）は今回の研究で新たに合成を試みたSiC粉体である。この粉体はBET法による比表面積が前者のアチソン粉体とほぼ同じ１，７００cm2／gを示しているが、板状に発達した小さな結晶粒が複数融合した形状をしている。

　これら２者の形状の違いを把握するためにガスの透過性を利用した空気透過法（ブレーン法）によって比表面積を測定・評価した。ブレーン法とは粉体充填層における流体の透過性から、その粉体の比表面積を計測する手法であり、値が大きいほど、粒子形状が複雑で、ガスの通過経路が多いことを意味している。その結果、本研究で開発したSiC粉末は、ブレーン法を用いるとアチソン粉体の約２倍差の比表面積５４０cm2／gを示すことがわかり（表１）、アチソン粉体を充填した場合に比べ、昇華ガスが発生しやすく、ガスの通過経路が多いことにより発生したガスが通過しやすくなると想定できる。

　そこで、これら粉末を使って昇華特性の比較実験を行った。実験はアチソン粉体、開発SiC粉体をそれぞれ黒鉛製のふた付きるつぼ（内径１００mm）に同一量を装填し、るつぼ下部を約２，２５０℃、るつぼ上部を約２，１５０℃と勾配を設けて加熱し、昇華率を計測した。加熱炉は通常のSiC結晶成長で利用する昇華炉を用い、アルゴン（Ar）雰囲気中の同一圧力、加熱条件で実施した。実験の結果、原料の充填量に対しアチソン粉体の昇華率は８．１％／hであったが、開発したSiC粉体は１７％／hと約２倍の昇華率を示した（表１）。これは従来と同一の成長条件において、原料を入れ替えるだけで少なくとも２倍の結晶成長速度増加（生産能率）が見込めることを示している。

　一方、高い昇華率は低抵抗n型・p型半導体を得るための不純物添加制御にも優位性がある。図３は高速成長させた低抵抗n型SiCバルク単結晶の例である。昇華法による成長は炉内を減圧制御して実施するのが一般的で、圧力の減少に伴い成長速度を上げることができる。しかし、成長速度が上げられる反面、不純物が添加されにくくなる。パワーデバイスの電力低損失化にはSiCウエハーの低抵抗化が必須であるが、このような成長条件上の問題から量産性維持と低抵抗化の両立がバルク単結晶成長技術の課題の一つであった。今回、昇華率の高いSiC原料粉末を開発したことによって、高濃度不純物添加と高速成長を両立した低抵抗SiCバルク単結晶を得られるようになった。結晶成長速度は最大２．２mm／hまで確認している。

　※表１・図３は、添付の関連資料を参照


＜今後の予定＞
　今後は、単結晶製造における実用レベルの応用技術開発やさらなる高品質・高速成長を可能とする技術開発を推し進める予定である。また、開発したSiC粉末についてはサンプル出荷を計画中である。

WSTS日本協議会、２０１３年秋季半導体市場予測を発表

WSTS　２０１３年秋季半導体市場予測について


　１．WSTS（WORLD　SEMICONDUCTOR　TRADE　STATISTICS：世界半導体市場統計）の２０１３年秋季市場予測会議が、１１月１９日～２１日の３日間、台湾、台北市で開催された。
　予測会議は年２回、５月と１１月に開催されるが、今回の会議には世界の主要半導体メーカ１８社から約３０名が参加した。なお、WSTSに加盟している半導体メーカは現在５３社である。

　２．予測は、半導体の製品別・地域別（日本・米州・欧州・アジアパシフィック）に，２０１３年から２０１５年まで３年間の市場を対象にしている。予測は、WSTS加盟各社が市場の実績データを参照して作成した市場予測をあらかじめ提出しておき、各社の予測値をもとに検討を加えて作成される。なお、予測にあたっては、マクロ経済および主要電子機器の動向についても検討がなされている。

　３．WSTS（設立１９８４年）は、世界の主要半導体メーカの多くが加盟している半導体市場に関する世界的統計機関である。WSTSは、加盟会社の半導体出荷額・出荷数量を製品別・地域別（日本・米州・欧州・アジアパシフィック）に毎月集計し、統計を発行している。これは、世界の半導体メーカの実績値を同一分類基準で集計した統計として世界で唯一のものである。WSTSの統計は、世界の半導体メーカの実績値に基づいていることから、信頼度の高い統計として広く活用されている。

　４．WSTSの「半導体市場」の定義は、半導体メーカの国籍や生産工場の場所には関係なく、「半導体製品が半導体メーカから第三者に販売された地域」を意味する。「第三者」には、半導体ユーザである電子機器メーカ、EMS、半導体を扱う商社などが含まれる。従って、例えば「日本市場における出荷額」とは世界の半導体メーカが日本において第三者に販売した半導体製品の出荷額を言う。また、購入者が、購入した半導体製品を外国に運んで電子機器に組入れたとしても、それは日本市場に含まれる。

東大など、熱帯熱マラリア原虫に対するALAと２価の鉄との相乗的な増殖阻害メカニズムを解明

熱帯熱マラリア原虫に対する５－アミノレブリン酸と鉄の相乗的な増殖阻害メカニズムを解明


　国立大学法人東京大学（所在地：東京都文京区、総長：濱田純一）と国立大学法人東京工業大学（所在地：東京都目黒区、学長：三島良直）、MRC　National　Institute　for　Medical　Research（所在地：英国ロンドン、所長：Jim　Smith）、SBIファーマ株式会社（所在地：東京都港区、代表取締役執行役員CEO：北尾吉孝）は、５－アミノレブリン酸（ALA）（注１）と２価の鉄が熱帯熱マラリア原虫の生育を相乗的に阻害する作用メカニズムについて１２月２日発刊のThe　Journal　of　Biochemistryに発表しました。


１．発表のポイント
　◆ALAと２価の鉄との組み合わせによって、相乗的にマラリア原虫の生育を阻害するメカニズムの一端について解明しました。
　◆本成果は、多くの人たちを苦しめているマラリアを治療するための新規の医薬品の開発につながるものと期待されます。


２．発表概要
　マラリアは、３大感染症の一つであり、年間の罹患者が数億人、死亡者が１００万人を超えるといわれる重大な感染症です。ALAを投与するとマラリア原虫に感染した細胞にポルフィリン（注２）が蓄積され、そのポルフィリンを手がかりに光照射でマラリア原虫を殺せることはすでに知られていますが、血液に光照射を行うことは現実的ではなく実用化の障壁となっていたため、光照射を伴わないALA薬剤の開発が望まれていました。
　東京大学大学院医学系研究科の北　潔教授、東京工業大学大学院生命理工学研究科の小倉　俊一郎准教授とSBIファーマ株式会社は、ALAと２価の鉄の併用により、光照射することなく熱帯熱マラリア原虫の生育を阻害できることを２０１１年に学会で発表しました。その後MRC　National　Institute　for　Medical　Researchも研究に加わり、マラリア原虫の各オルガネラ（注３）におけるポルフィリン類の分析結果から、今回ALAと２価の鉄の併用が特定のオルガネラへのポルフィリンの蓄積と活性酸素の発生を引き起こし、それらがマラリア原虫の成長阻害を誘導するという作用メカニズムの一端を明らかにしました。
　本成果は、多くの人たちを苦しめているマラリアを治療するための新規の医薬品の開発につながるものと期待されます。ALA、２価鉄ともにすでに安全性が確保され、食品や医薬品として利用されている化合物であり、早期に臨床開発に移れる可能性があり、既存の抗マラリア薬と比べて副作用が小さく予防的にも服用可能な画期的な抗マラリア薬となることが期待されます。


３．発表内容
【研究の背景】
　マラリアは結核、エイズと並ぶ世界３大感染症の一つで、人類が克服できていない感染症です。マラリアの治療薬としては、古くからクロロキンやキニーネが知られておりますが、副作用が強く、また、近年ではこれらの治療薬に耐性を示す原虫が現れており問題が深刻化しています。マラリア予防のためワクチンを作製する研究も精力的に行われていますが、未だ良いワクチンを得るに至っていません。

【研究内容】
　高濃度のALAを投与するとマラリア原虫に感染した細胞にポルフィリンが蓄積され、蓄積したポルフィリンを手がかりに光照射でマラリア原虫を殺す手法（Photo　Dynamic　Therapy：PDT）はすでに報告されていますが、血液に光照射を行うことは現実的ではなく実用化の障壁となっていたため、光照射を伴わないALA薬剤の開発が望まれていました。今回、マラリアの中でも最も毒性の強い、熱帯熱マラリアの原虫であるP．falciparum３D７株を用いた培養系で、PDTが効果を発揮するために必要な投与量（有効量）の１／１０に相当する２００μM（マイクロモーラ）のALAとコバルト、亜鉛、マグネシウム、ニッケル、鉛、銅、２価鉄、３価鉄塩の組み合わせを検討し、２価の鉄との組み合わせの場合のみに、相乗的にマラリア原虫の生育を阻害できることを見いだしました。２価鉄塩の種類にも検討を加え、クエン酸第一鉄ナトリウム（SFC）（注４）が最も効果的で、２００μMのALAと１００μMのSFCでマラリア原虫の生育阻害率は約６０％に達しました。
　ALA投与時のマラリア原虫のポルフィリンを分析したところ、coproporphyrin　I（CPI）、coproporphyrin　III（CPIII）、protoporphrin　IX（PPIX）が検出され、その中ではCPIIIの濃度が最も高く、各オルガネラでのポルフィリンの分布は、リング期ではアピコプラストに、トロホゾイト期、シゾント期では食胞に局在していました（注５）。このことから特定のオルガネラにおけるポルフィリンの蓄積がマラリア原虫の増殖阻害作用に重要なかかわりを持つことが明らかになりました。
　さらに、ALA＋SFCと同時に抗酸化物質であるビタミンCを添加したところ、マラリア原虫の増殖阻害作用が弱まったという結果から、ALAとSFCにより作られる活性酸素（注６）がマラリア原虫の増殖阻害に関与していることが示唆されました。
　ALA＋SFCはすでに、動物での試験も開始しており、良好な結果が得られつつあること、また、健常人での第I相試験（注７）が終了し、安全性が証明されていることから、早期の実用化が期待されます。

【社会的意義】
　マラリアは感染が熱帯地域を中心に分布していますが、地球温暖化のため今後分布域が広がることが危惧されています。また、交通手段の発達により熱帯地域から他の地域に拡散される、いわゆる旅行者マラリアも大きな問題となってきています。
　既存のマラリアの治療薬は失明の危険など強い副作用が知られています。マラリア予防のためワクチンを作成する研究についても精力的に行われていますが、今のところ効果的なワクチンは開発されていません。
　今回マラリア原虫の生育抑制効果が見いだされたALA、２価鉄であるSFCともにすでに安全性が確認され、食品や医薬品として利用されています。ALAとSFCの合剤についても、抗がん剤誘起貧血の治療薬として第I相試験が英国で終了しています。ALAとSFCの合剤は既存の抗マラリア薬と比べて副作用が小さいことから予防的にも服用可能な画期的な抗マラリア薬となり、将来マラリア根絶にも役立つことが期待されます。


４．発表雑誌
　雑誌名　　　　：The　Journal　of　Biochemistry
　論文タイトル　：Synergy　of　ferrous　ion　on　５－aminolevulinic　acid－mediated　growth　inhiblition　of　Plasmodium　falciparum
　著者　　　　　　：Keisuke　Komatsuya，Masayuki　Hata，Emmanuel　O．Balogun，Kenji　Hikosaka，Shigeo　Suzuki，Kiwamu　Takahashi，Tohru　Tanaka，Motowo　Nakajima，Shun－Ichiro　Ogura，Shigeharu　Sato，Kiyoshi　Kita
　DOI番号　　　：１０．１０９３／jb／mvt０９６

デンソー、安定生産と収穫量増加に貢献する「農業生産支援システム」を開発

デンソー、農業生産支援システムを開発
～農作物の安定生産と収穫量の増加に寄与～


　株式会社デンソー（本社：愛知県刈谷市、社長：加藤　宣明）は、農業用ハウス内の温度、湿度、CO2濃度を最適状態に自動制御し、光合成を促進することで、農作物の安定生産と収穫量の増加に貢献する「農業生産支援システム」を開発しました。今年１０月からモニター販売を開始し、２０１４年度に本格販売開始を目指します。

　今回開発した農業生産支援システムは、風向き、風速、日照、降水の有無、およびハウス内の温度、湿度、CO2濃度を計測する「各種センサー」と、ハウスの天窓・カーテンの開閉、空調装置の制御、ミスト・CO2の発生を行う各種機器に制御信号を出す「コントローラー」で構成されています。年間を通じ、ハウス内外の状況に応じて植物の生育環境が最適となるようコントローラーが自動的に制御します。さらに、将来はハウス内の冷房、暖房も含めた、熱マネジメントの観点から燃料の効率的使用を実現するシステムの開発に取り組み、日本の農業の競争力強化に貢献していきます。

　現在、国内のハウス栽培においては、ハウス内の植物の生育環境を制御するために、主として海外から輸入したシステムを使用しています。しかし、それは海外の比較的大規模なハウスを想定したシステムであるため、日本特有の小規模な農地面積にも適したシステムの実用化が求められています。
　また近年、重油価格の高騰などから、農業における燃料の効率的使用も大きな課題となっています。

　これらの課題を解決するため、デンソーはこれまで工場向け制御システムの開発において培った技術を活用し、日本の小面積の農地や高温多湿な気候において、ハウス内の植物の生育環境を最適に制御できるシステムを開発しました。

　デンソーは、２０１２年１月から愛知県豊橋市にあるトヨハシ種苗株式会社と共同で農業生産支援システムの試作機を実証ハウスに導入し、トマトの栽培における効果を検証してきました。また、今年５月に自前の実証ハウスを豊橋市に竣工し、システムの実証実験を行っています。今後、これらの実証実験で得られたデータをシステムの実用化に活用していきます。

　デンソーは、これまで培ってきた技術をベースに、人々の生活に密接し、必要なサービスを・必要な時に・必要なだけ享受できる社会作りを目指し、今回の農業生産支援システム以外にもマイクログリッド、電動モビリティ、セキュリティ、健康・医療などの新規事業に取り組んでいます。


以上

NTTデータと日立、税務申告業務の電子化サービスで業務提携

NTTデータと日立、デジタルペンを活用した
税務申告業務の電子化サービスにおける業務提携に合意
～NTTデータが「証憑データ収集サービス」を提供開始～


　株式会社NTTデータ（本社：東京都江東区、代表取締役社長：岩本　敏男、以下：NTTデータ）と株式会社日立製作所（本社：東京都千代田区、執行役社長：中西　宏明、以下：日立）は、デジタルペンを活用し、会計帳簿や確定申告時に必要となる領収書や請求書などの証憑（しょうひょう）類を電子化するサービスにおいて、業務提携することで合意しました。
　NTTデータと日立は２０１４年１月からの白色申告の記帳義務化を見据え、これに対応した新サービスとして「証憑データ収集サービス」を開発し、NTTデータが２０１４年１月２０日から会計事務所向けに提供を開始します。
　「証憑データ収集サービス」は、手書きした情報をデジタルペンにより電子化する日立の「デジタルペンソリューション（クラウド型）」を活用し、NTTデータのオンライン税務サービス「達人Cube(R)」を通じて提供するものです。本サービスを利用することで会計事務所は、顧問先から預かった会計帳簿や添付書類の電子化作業を大幅に効率化することが可能となります。
　NTTデータは「証憑データ収集サービス」の提供により、２０１８年までに３億円の売上をめざします。


【背景】
　２０１４年１月から白色申告の記帳義務化が開始されることにより、領収書や請求書などの証憑類を簡易に電子化し、電子申告時に利用したいというニーズが会計事務所を中心として高まっています。
　NTTデータはこれまで、申告書作成ソフト「達人(R)シリーズ」やオンライン税務サービス「達人Cube」などで、会計事務所や企業の財務部門などの税務の専門家の税務申告にかかわる幅広い業務をサポートするサービスを提供してきました。また、日立では、デジタルペンを用いて紙媒体に手書きした情報を電子化するサービスをクラウド型（SaaS型）で提供する「デジタルペンソリューション（クラウド型）」を２０１３年１１月１日から販売しています。
　今回、NTTデータと日立は、それぞれが蓄積してきたノウハウを組み合わせ、会計事務所の業務効率化に対するニーズに応えるべく業務提携を行い、「証憑データ収集サービス」を共同で開発し、NTTデータより提供することとしました。


【サービス概要、特長】
　「証憑データ収集サービス」は会計事務所の顧問先である企業や個人事業主が、デジタルペンを使用して専用の会計帳票や添付書類に必要事項を記入することで記入内容が自動的に電子データ化され、会計事務所が取り扱う会計ソフト等に取り込まれるサービスです。

　・会計事務所は、顧問先から預かった会計帳簿や添付書類の内容をキーボードで手入力するといった電子化作業を大幅に効率化することが可能
　・クラウド型で提供されるため、顧問先も会計事務所も新たなシステムの構築が不要
　・顧問先はデジタルペンを使って従来通り手書きで記帳などの作業を行えるため、本サービスの利用にあたり特殊なIT知識を要求されることなく、手軽に利用可能

　なお、本サービスの利用料は、１顧問先あたり月額２，５００円（税込）を予定しています。

●日立の役割
　顧問先がデジタルペンで記入した手書き情報を、日立のデータセンターにある処理サーバーでデータ化・文字コード化したうえで、顧問先ごとに集約・管理する機能を提供

●NTTデータの役割
　日立の「デジタルペンソリューション（クラウド型）」により文字コード化し、集約・管理した情報をオンライン税務サービス「達人Cube」を通じて、申告書作成ソフト「達人シリーズ」や、NTTデータと連携関係にある連動会計・給与ソフトメーカー提供の会計ソフト等へ連携


【今後について】
　NTTデータは、デジタルペンを活用し証憑類を電子化するサービスにおいて、日立との協業を強化し、会計事務所だけでなく、個人納税者の記帳業務を支援する各種団体向けにもサービスを提供します。将来的に、３０万人以上が利用するサービスへと発展させていくことをめざします。

■申告書作成ソフト「達人シリーズ」、オンライン税務サービス「達人Cube」について
　「達人シリーズ」は、３０年以上にわたり税務会計システムを手がけてきたNTTデータが開発・販売している、税務申告用パッケージソフトです。法人税、減価償却、消費税、内訳書、概況書、所得税、年末調整、法定調書、相続税、財産評価など、税務申告にかかわる幅広い業務をサポートし、会計事務所や企業の財務部といった税務の専門家向けに販売している税務ソフトで、現在１１，０００件を超えるお客さまに利用されています。
　「達人Cube」は、申告書作成ソフトをより便利にするために開発された税務サービスです。電子申告機能や最新の税務情報の提供など、インターネットに接続することによって得られるメリットを最大限に引き出し、業務効率だけでなく、会計事務所の経営スタイルの刷新にも役立つ様々なサービスを提供しています。

■「デジタルペンソリューション（クラウド型）」について
　デジタルペン自体に超小型カメラを内蔵し、デジタルペン対応用紙上にある特殊なドットパターンをカメラで読み取ることで帳票の種類と紙面の位置情報を認識。デジタルペンを専用のクレードル（注１）に差し込むことで記入した文字の紙面上の位置情報を処理サーバーに送り、手書き情報を電子化するとともに、文字認識処理や業務システムとの連携を行います。日立はこの処理サーバーの機能をクラウド型（SaaS型）で提供する「デジタルペンソリューション（クラウド型）」を２０１３年１１月１日から販売しています。

　（注１）クレードル：スタンド型のUSB拡張機器。本体を接続することでデータの同期やファイルの送受信、また本体を充電するために利用される。
　＊「達人」「達人Cube」は日本国内における株式会社NTTデータの登録商標です。
　＊その他の商品名、会社名、団体名は、各社の商標または登録商標です。

イー・アクセスとウィルコム、２０１４年４月１日付けで合併

合併に関する基本合意書締結のお知らせ


　イー・アクセス株式会社（以下「イー・アクセス」）と株式会社ウィルコム（以下「ウィルコム」）は、本日、２０１４年４月１日（予定）を効力発生日とし、合併を行うこと（以下「本件合併」）について基本合意書を締結しましたので、お知らせいたします。

　　　　　記

　１．本件合併の背景・目的
　　イー・アクセス及びウィルコムは、いずれもソフトバンク株式会社のグループ会社であり、通信事業を展開しています。２０１３年１月１７日より、それぞれの専売店である「イー・モバイルショップ」「ウィルコムプラザ」にて相互に商品を取り扱うなど、連携を進めてまいりました。このたび、さらに効率的に両社の有する経営資源を活用し、事業を拡大していくため、２０１４年４月１日（予定）をもって合併を行うことで合意いたしました。
　　合併後存続する会社は、イー・アクセスの契約数約４４０万とウィルコムの契約数約５７０万を合わせて１，０００万以上の移動通信サービスの顧客基盤を持つこととなります。イー・アクセスの展開する無線事業と固定通信事業、ウィルコムの展開するPHS事業を引き続き発展させるとともに、特に市場拡大が見込まれるスマートフォン分野に注力してまいります。
　　なお、合併後存続する会社の社長はエリック・ガン（現イー・アクセス代表取締役社長）が、副社長は寺尾洋幸（現ウィルコム執行役員営業統括マーケティング本部長）が務める予定です。その他の経営体制、会社の社名及びブランドなどについては、決まり次第お知らせいたします。
　　（注）契約数は２０１３年９月末現在


２．本件合併の要旨
　（１）本件合併の日程
　　　　２０１３年１１月２９日　　　　基本合意書締結に関する取締役会決議（イー・アクセス）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（注）
　　　　２０１３年１２月３日　　　　　基本合意書締結に関する取締役会決議（ウィルコム）
　　　　２０１３年１２月３日　　　　　基本合意書締結（両社）
　　　　２０１４年１月下旬（予定）　合併契約締結に関する取締役会決議（両社）
　　　　２０１４年１月下旬（予定）　合併契約締結（両社）
　　　　２０１４年２月中旬（予定）　合併承認臨時株主総会（両社）
　　　　２０１４年４月１日（予定）　　合併の効力発生日

　　　　上記日程はイー・アクセス及びウィルコムの合意により変更されることがあります。

　　　（注）本取締役会決議は、ウィルコムの取締役会決議を効力発生の条件としました。


（２）本件合併の方式
　　　イー・アクセスを存続会社、ウィルコムを消滅会社とする吸収合併方式を予定しております。
　　　なお、本件合併において消滅会社であるウィルコムの株主（ソフトバンク株式会社）に対して交付される対価は、両社協議の上、後日、合併契約において決定いたします。

富士通など、クラウド型基幹系業務アプリ「glovia　OM」の新バージョンを販売開始

クラウド型基幹系業務アプリケーション「glovia　OM」の新バージョンを販売開始
製造業・流通業向けに、お客様の保守業務を支援する新機能「フィールドサービス」を追加


　富士通株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山本　正已、以下、富士通）とグロービア　インターナショナル　インコーポレイテッド（本社：米国カリフォルニア州エルセグンド、CEO：小野　協、以下、GII）は、販売・在庫・購買・生産管理などをクラウド上で実現する基幹業務アプリケーション「FUJITSU　Enterprise　Application　glovia　OM（以下、glovia　OM）」の最新バージョン「glovia　OM　V８．０」を本日より販売開始します。

　本アプリケーションは、CRM市場でトップシェアを誇る米国セールスフォース・ドットコム（日本法人：株式会社セールスフォース・ドットコム、本社：東京都港区、代表取締役社長：宇陀　栄次、以下　セールスフォース・ドットコム）が提供するクラウド基盤「Salesforce　Platform」上で動作する「glovia　OM」に、お客様の保守業務を支援する「フィールドサービス機能」を追加し、新たに提供するものです。

　本アプリケーションにより、短期間・低コストで保守業務の情報基盤構築を実現し、案件受付、要員手配、見積作成、費用請求などの保守業務をトータルにサポートします。また、顧客・商品・在庫といった基幹業務と連携させることで、一貫した情報管理が実現できます。

［関連リンク］glovia　OM紹介サイト
　http://glovia.fujitsu.com/glovia_om/?pr1203


＜背景＞
　近年、ビジネス環境の変化にスピーディーに対応できるクラウドサービスのニーズが高まってきています。このため、富士通およびGIIは、短期間かつ低コストでお客様のニーズに合った情報基盤を実現するクラウド型基幹系業務アプリケーション「glovia　OM」を２００８年から提供しています。

　富士通とGIIは、「glovia　OM」のさらなる機能強化を図るため、このたび、製品販売後に製品所在地に出向いて製品サポートを行う製造業・流通業のお客様向けに、保守業務を支援する新機能「フィールドサービス」を追加したアプリケーションの提供を開始します。新機能は、案件受付、要員手配など、保守サービス内容の計画立案と事前見積、作業実績に基づく費用請求、保守パーツ（部品）の持出しや返却管理など一連の保守業務を強力にサポートします。

　お客様は本サービスにより、保守案件受付から保守サポートまでのやり取りを一貫して管理できる情報基盤を短期・低コストで構築することができます。また、「glovia　OM」が従来提供している基幹業務機能を活用して、納入した機器の管理、サービスに使用する消耗品やパーツに対する在庫管理や購買・生産手配を行うことが可能です。さらに、モバイルアプリ開発プラットフォームである「Salesforce１」により、スマートデバイスから本サービスの作業確認や実績登録も可能になるため、指示や実績登録の効率化、および作業ミスや対応の遅れを防ぎ、アフターサービスの品質向上を実現します。

　※参考画像は、添付の関連資料「参考画像１」を参照


＜新機能「フィールドサービス」の特長＞
１．保守業務をトータルでサポート
　本サービスにより、保守業務の案件受付から請求までをトータルに管理できます。

　管理者は、保守業務計画、サービスエンジニアの要員計画、保守費用の見積作成などをシームレスに行えます。一方、保守を行うサービスエンジニアは、実際の作業に基づいて、作業時間・交換部品の使用実績・経費などを入力し、管理者への作業報告を行うことが可能です。保守サービス提供後には、作業実績に基づいて請求書を作成することができます。

２．保守業務の効率化を実現する機能
　本サービスは、複数のサービスエンジニアの予定をカレンダー上で確認しながら新たな予定を追加できるカレンダー機能、頻繁に行う保守作業に対し、作業項目、使用するパーツ、経費をあらかじめ登録しておくことで入力の手間を省けるテンプレート機能や、サービスエンジニアが現場に持ち出すパーツの数量を把握できる手持ち在庫管理機能など、サービスエンジニアのスムーズな業務推進と行き届いた業務管理を実現します。

３．「Salesforce　Platform」の強みを活かした業務基盤を実現
　保守業務で蓄積された情報は、セールスフォース・ドットコムのクラウド基盤「Salesforce　Platform」を活用して、簡易かつスピーディーにビジュアル化し、交換パーツ使用数の推移や、機器別の故障発生頻度などをレポート表示でき、経営分析に活用できます。

　また、モバイルアプリ開発プラットフォームである「Salesforce１」を活用することで、スマートデバイスから本サービスを活用することができ、サービスエンジニアが保守現場にてスマートデバイスからマニュアルをダウンロードしたり、スマートデバイスから故障状況の報告入力や他のアプリへの自在なアクセスを実現することで、現場にいながらあらゆる情報共有が可能になります。

　※参考画像は、添付の関連資料「参考画像２」を参照

＜株式会社セールスフォース・ドットコム　専務執行役員　アライアンス本部長　保科　実　様のコメント＞
　このたび、富士通様のエンタープライズアプリケーションの取り組みを支援できることを大変嬉しく思っております。富士通様のERPソリューションを、「Salesforce　Platform」上で提供することにより、保守サービス業務を短期かつ低コストで立ち上げ、業務の効率化とサービスレベル向上に貢献できると信じています。

　今後は富士通様の基幹系業務アプリケーション「glovia　OM」と「Sales　Cloud」並びに「Service　Cloud」を、弊社のプラットフォーム上でシームレスにつながる「統合クラウドソリューション」として、積極的にお客様にご提案させて頂きます。

　富士通は、２００３年からセールスフォース・ドットコムと協業しており、クラウド・コンピューティング導入におけるコンサルティングとシステムインテグレーションを提供しています。今後もセールスフォース・ドットコムとの連携を強化し、グローバル展開やサービスの強化を図り、お客様の新ビジネスの立ち上げや、海外展開、製品・サービスの付加価値向上などに貢献していきます。


＜販売価格、および販売時期＞

　　　　　　　　販売価格、および販売時期

　　製品名　　　　　　　　　販売価格（税込）　　　　　　　販売時期
　glovia　OM　　月額７，５００円（１ユーザーあたり）　　即日


＜販売目標＞
　今後２年間で３万ライセンス。


＜商標について＞
　記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。


以上

新日鉄住金、電子機器の小型化などに対応した超微細結晶粒のステンレス鋼板を発売

世界最小！超微細結晶粒のステンレス鋼板「SUS３０４H－SR３」発売について


　新日鐵住金株式会社（代表取締役会長兼CEO：宗岡正二、以下「当社」）は、量産化できるSUS３０４（１８Cr－８Niステンレス鋼）としては世界最小の超微細結晶粒を有する「SUS３０４H－SR３」（以下、H－SR３）を開発し、提供を開始しました。H－SR３は、エッチング加工（＊１）やレーザー加工（＊２）などの精密加工分野で使用される板厚０．１mm前後の極薄ばね用ステンレス鋼板です。結晶粒微細化により精密加工性を向上させ、電子機器の小型化や高密度実装化に対応しました。

　精密加工用途に使用される鋼板には、板厚精度、反りや波打ちのない平坦形状、および加工後に反りやねじれなどの変形を生じないことが求められます。当社では平坦度矯正と残留応力（＊３）低減によって精密加工用途に最適化したステンレス鋼板を提供しており、エッチング用途やメタルマスク（＊４）などに使用されています。近年はスマートフォンやタブレット端末など携帯型電子デバイスの小型化、高密度実装化により加工精度に対する要求はますます高まっています。

　当社は溶解から熱間圧延、冷間圧延まで社内で一貫製造できる強みを活かして、合金成分設計とプロセス改良を組み合わせた高機能材料の開発を進めています。今回開発したH－SR３は「独自の成分設計」と「冷間圧延と熱処理の制御」によって平均結晶粒径２μm以下（一般的なSUS３０４の１／１０以下）までの微細化を達成し、世界で初めて量産化に成功しました。

　現在、精密加工用ステンレス鋼板の需要は、全世界で年間１０００トン以上といわれており、今後、スマートフォンなどの携帯型電子デバイスの増加とともに、さらに増えると考えられています。今回のH－SR３によって、いっそう加工精度要求の厳しい用途にも拡販してまいります。


【H－SR３の特徴】
　（１）結晶粒微細化：エッチング加工、レーザー加工による開口壁面が平滑に仕上がります。
　（２）残留応力の低減：ハーフエッチング加工による反り、ねじれなどの変形が小さくなります。レーザー加工では局所的な温度上昇にともなう変形が小さくなります。
　（３）炭素の低減：エッチング加工を阻害するスマット（鋼中の炭化物微粒子）が少なくなります。
　（４）SUS３０４CSP－H（JIS　G　４３１３：ばね用ステンレス鋼帯）の成分および機械的性質の規格を満足しています。


＜用語解説＞
　＊１　エッチング加工：金属表面に耐酸性樹脂フィルムでマスキングした後、腐食液（塩第二鉄水溶液など）で不要部分を溶かして目的形状に加工する方法です。この方法は微小な貫通孔やハーフエッチング（片面からエッチングして板厚を部分的に薄くする）のような複雑形状の加工が可能で、精密部品や意匠部材、装飾品などの製作に広く用いられています。

　＊２　レーザー加工：CAD設計図を元に金属表面に直接レーザー照射して不要部分を溶融穿孔する方法です。エッチング加工に比べて加工精度が高く、短納期、少ロット生産に向いています。

　＊３　残留応力：外力が作用していない状態で鋼板の内部に残存している応力のことです。残留応力が高いと、ハーフエッチング加工後に反り、ねじれなどの変形が大きくなります。

　＊４　メタルマスク：電子回路のプリント基板上に“はんだペースト”等を印刷する「版型」のことです。板厚０．１mm前後のステンレス鋼板にエッチング加工またはレーザー加工ではんだ印刷孔を開けたものが使用されます。最近はプリント基板の高密度化に対応して、加工精度の高いレーザーメタルマスクが増えています。

KDDIなど、８０８万画カメラと約３．２インチ高精細液晶を搭載した「MARVERA」を発売

〈お知らせ〉「MARVERA」の発売について


　KDDI、沖縄セルラーは２０１３年１２月７日より、高感度約８０８万画カメラと約３．２インチ高精細液晶を搭載した「MARVERA」を全国一斉に発売します。
　「MARVERA」は、撮るのも見るのも美しい高感度約８０８万画カメラと約３．２インチ高精細液晶を搭載したほか、高速CPU　Snapdragon搭載で快適な操作性の実現と、海外のより広いエリアで使えるグローバルパスポートGSMへの対応など、充実の機能をワンランク上の質感でお楽しみいただけます。
　「MARVERA」の詳細は別紙をご参照ください。

　＊商品画像は添付の関連資料を参照

＞MARVERA
http://www.au.kddi.com/mobile/product/featurephone/kyy08/

「MARVERA」の発売について 〈別紙〉

●MARVERA (マーベラ)
～質感も機能も。ひとつ上の満足感～

撮るのも見るのも美しい。高感度8Mカメラ&3.2インチ高精細液晶

・カメラは、低ノイズでキレイな写真が撮影できる裏面照射型の約808万画素カメラを搭載。高感度なので、薄暗いところでも大切な思い出をきれいに残せる。さらに「手ぶれ補正」「顔認識オートフォーカス」など、きれいな写真を撮影できるので安心。
・約3.2インチの高精細FWVGAディスプレイで、約808万画素カメラで撮影した写真をより美しく表示することが可能。

高速CPUでサクサク快適操作&大容量バッテリーで安心
・高速CPU "Snapdragon（ＴＭ）" 搭載でサクサク快適な操作が可能。
・安心して使えるauケータイ最高クラスの1,020mAh大容量バッテリーを搭載。

より広いエリアで使えるグローバルパスポートGSM対応
・グローバルパスポートはCDMAだけでなくGSMにも対応。ヨ－ロッパなどへ海外旅行されるお客さまはもちろん、海外を飛び回るビジネスマンの方でも安心。

　　　　　　　　　　　　　＜基本スペック＞
商品名　　　　　　　　MARVERA
メーカー　　　　　　　京セラ株式会社
ディスプレイ　　　　　約3.2インチ IPS液晶/FWVGA
サブディスプレイ　　　約0.9インチ 白色有機EL
重量　　　　　　　　　　約124g台
カメラ　　　　　　　　　約808万画素/裏面照射型 CMOS
電池容量　　　　　　　1,020mAh
サイズ　　　　　　　　　約49 (W) ×112 (H) ×16.5 (D) mm
連続通話/待受時間　約240分/約380時間)
外部メモリ　　　　　　　microSDHC（ＴＭ） (最大32GB)
カラー　　　　　　　　　ホワイト、ピンク、ブラック


＜対応サービス・機能＞
Eメール (@ezweb.ne.jp)
Cメール
ワンセグ
おサイフケータイ（Ｒ）
デコレーションメール
緊急速報メール
グローバルパスポート (注)
Bluetooth（Ｒ） (BT2.1+EDR)
赤外線通信
防水 (IPX5/8等級)
防塵 (IP5X等級)
耐衝撃

注) グローバルパスポート対応エリアは、グローバルパスポートCDMA/GSMとなります。

※ IPX5性能: 内径6.3mmのノズルを用いて、約3mの距離から約12.5L/分の水を3分以上注水する条件で、あらゆる方向からのノズルによる噴流水によっても、電話機としての性能を保ちます。

※ IPX8性能: 常温で、水道水、かつ静水の水深1.5mの水槽に電話機本体を静かに沈め約30分間水底に放置しても、本体内部に浸水せず、電話機としての機能を保ちます。

※ IP5X相当とは、直径75μm以下の塵埃 (じんあい) が入った装置に電話機を8時間入れて攪拌 (かくはん) させ、取り出したときに電話機の機能を有し、かつ安全に維持することを意味します。
　

　

NEC、ビッグデータ向けにリアルタイム処理を実現するソフトウエア技術を開発

NEC、ビッグデータ向けに世界最速レベルのリアルタイム処理を実現するソフトウェア技術を開発


　NECはこのたび、ビッグデータ向けに世界最速レベルのリアルタイム処理を低コストで実現するソフトウェア技術を開発しました。
　本技術により、ビッグ―データの分析処理が高速化し、分析結果の迅速な利活用（予測に基づいたリスク回避の施策実行など）に繋げることが可能になります。

　昨今、デジタル化されたテキストや数値情報だけではなく、音声や映像等の複雑かつ多様・大量な情報も即座に分析し、経営の効率化やリスクの低減など新たな価値を生み出す、ビッグデータの利活用が期待されています。しかし、例えば、大量の映像情報を数値化して緻密な計算を行う処理は、計算量が多く膨大な時間がかかり、これをリアルタイムに処理するためには高コストな専用システムが必要でした。

　NECはこの課題を解決するために、高速処理に適した汎用メニーコアサーバ（注１）をさらに効果的に活用するソフトウェア技術（注２）を新たに開発しました。本ソフトウェア技術は、（１）分析処理を実行するアプリケーションプログラムの効率的な並列化と、（２）並列化された処理を多数のプロセッサコアに均一に分散させることを可能とします。これにより、従来と比較して大幅な高速処理を、専用システムを用いることなく、低コストに実現することが可能となります。

　NECは本ソフトウェア技術の効果を検証するため、数百人が映っている映像の中から１名を特定する処理に本技術を適用し、百個以上のプロセッサコアを搭載したメニーコアサーバ（注３）で実行しました。その結果、従来は数分を要していた処理を１秒以内に短縮することができ、処理速度を１００倍以上に高められることを確認しました。

　本ソフトウェア技術の特長は次のとおりです。

　１．NEC独自のメニーコアサーバ向け並列化技術
　　NECがベクトル型スーパーコンピュータの開発で培ったプログラムの並列化技術を応用し、並列化されていないプログラムを並列処理に適したプログラムに容易に変換する技術を開発。これにより、従来は数個のプロセッサコアにしか割り当てできなかったプログラムも、汎用メニーコアサーバ中の数百個以上のプロセッサコアに割り当てることができ、処理の大幅な高速化を実現。

　２．サーバの性能を最大限まで引き出す負荷分散技術
　　並列処理で発生するプロセッサコア間の処理負荷の差異を瞬時に均一化する技術を開発。負荷が大きいプロセッサコアから小さいプロセッサコアへ、自動的に処理を移す階層的負荷制御を実現することで、汎用メニーコアサーバの性能を最大限に引き出すことが可能。

　NECは今後も本ソフトウェア技術の研究開発を進め、ビッグデータ利活用に貢献する技術開発に、積極的に取り組んでいきます。


以上


　（注１）数十から数百のプロセッサを実装したサーバ

　（注２）プログラム開発者が利用するライブラリとして提供

　（注３）NEC　Express５８００／HR１２０b－１に、Intel（R）Xeon　Phi（TM）コアプロセッサーを２基搭載

　※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。


＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
　NEC　研究企画本部　広報グループ
　お問い合わせ　https://form.nec.jp/nec/276rd/4b126d/Inquiry.do?fid=4b126d

ボルボ・カー・グループ、大規模な自動運転の公道実験を開始

ボルボ・カー・グループ、世界初の大規模な自動運転の公道実験を開始


　このプレスリリースは、１２月２日イェーテボリ発、ボルボ・カー・グループ・プレスリリースの抄訳です。

　ボルボ・カー・グループは、１００台のボルボ自動運転車がイェーテボリ市の公道を日常的な利用状況下で走行する、世界初の大規模運転実証実験プロジェクトにおいて、中心的な役割を担います。

　※参考画像は添付の関連資料を参照

　革新的なプロジェクト『ドライブ・ミー：持続可能なモビリティのための自動運転』は、ボルボ・カー・グループ、スウェーデン運輸管理局、スウェーデン運輸庁、リンドホルメン・サイエンス・パーク、そしてイェーテボリ市が共同で実施します。

　世界的にもユニークなこのプロジェクトは、スウェーデン政府にも支持されています。目的は、自動運転による社会への利益を明らかにすること、及びスウェーデン並びにボルボ・カーを未来のモビリティ開発のリーダーとして位置付けることです。

　ホーカン・サムエルソン、ボルボ・カー・グループ代表取締役兼CEOのコメント：
「自動運転車は、交通事故による死亡者・重傷者ゼロを掲げるボルボ・カー及びスウェーデン政府のビジョンの一環です。この公道実証実験は、この目標に向けた重要なステップです。技術的な課題への理解を深めると同時に、公道を運転する顧客の貴重な意見を聞くことができるのです」。

　実証実験では、イェーテボリ市周辺の決められた公道約５０kmで自動運転が行われます。指定された道路は日頃から通勤に使われている道で、高速道路や渋滞が頻繁に発生する地点などが含まれます。

　エリック・コーリン、ボルボ・カー・グループ　技術スペシャリストのコメント：
　「私達の狙いは、あらゆる交通シナリオにおいて自動運転車が対応できることであり、例えば何らかの理由によりドライバーが運転操作ができなくなってしまった様な状況でも、車が交通の流れから離れて、自動で安全な場所に停車することなども想定しています」。

■重点分野：
　『ドライブ・ミー』プロジェクトでは、いくつかの分野に焦点を当てて行われます：

　・交通効率、環境、道路の安全性の改善によって、自動運転はどのように社会経済へ利益をもたらすか
　・自動運転に必要なインフラとは
　・自動運転に適した一般的な交通状況とは
　・自動運転に対する生活者の信頼度
　・周囲のドライバーが自動運転車とどのくらいスムーズに共存できるか

　プロジェクトは、２０１４年にユーザー調査及び技術開発から始動し、同時にユーザーインターフェイスとクラウド機能の開発にも着手します。最初の実験車は、２０１７年までにイェーテボリ市の公道で走り始める予定です。

＜協力体制＞
　都市開発の発展により世界中の交通網への負荷が増加している中で、持続可能な社会と移動性を確保するための協力体制が不可欠であることを「ドライブ・ミー」は提唱しています。

　「公道実証実験を通して、自動運転車を交通環境に取り込むことによる社会的利益について、貴重な洞察を得ることができます。将来の持続可能なパーソナルモビリティとしてスマートビークルは解決策の一つですが、広域な社会的アプローチも同時に必要です。官民を合わせた組織横断的な協力体制は、この開発を後押ししてくれると期待しています」とエリック・コーリンはコメントしました。

＜ユニークなチームワーク＞
　カタリーナ・エルムセーター・スベルド、スウェーデン・インフラストラクチャー大臣のコメント：
　「スウェーデンは、産学官でユニークな協力体制を築き上げています。それにより、交通安全の分野で世界をリードしています。自動運転車やスマートなインフラは、更なる交通安全と環境改善に繋がります。また、スウェーデンでの職業機会の増加にも貢献します」。

＜都市生活の充実化＞
　『ドライブ・ミー』プロジェクトを通して、将来の都市計画における自動運転車の役割が明確化されます。自動運転は土地の効率利用に繋がり、インフラ投資の削減にも貢献します。また、排気ガスの削減による大気汚染の抑制や、交通安全を向上させるなど、あらゆる面で都市生活の充実化に寄与します。

　イェーテボリ市は、このユニークな公道実証実験の舞台となることで、効率的、クリーン、そして安全な都市交通システム開発の先駆者になることを目指しています。

＜個人の利益＞
　自動運転は、生活者にも大きな利益をもたらします。車を運転するという行為が本質的に変わり、未来のドライバーは自動運転と自らによる運転を組み合わせた運転計画を立て、毎日の移動時間を効率的に活用できるようになります。自動運転により、運転中の時間管理も効率化が図れます。安全に電話やタブレット端末を使用したり、リラックスすることなども可能になります。

　「実証実験で利用する自動運転の技術は、適切な状況下において、運転の全てを車に任せる事が可能です」とホーカン・サムエルソンは述べています。

＜自動運転に対応した体制＞
　ドイツの連邦道路交通研究所（BASt）によると、実証実験で使用される自動車は「高度自動運転車」に分類されます。それは、ドライバーの意思により、運転操作を車に任せられることを意味します。ドライバーに運転操作を求めることもありますが、その際には適切な移行時間が設けられています。

　一般顧客がテストする１００台のボルボ車は、当社で予定しているスケーラブル・プロダクト・アーキテクチャ（SPA）で開発される新型モデルです。SPAは新しいサポートや安全システム、自動運転を実現する技術の導入まで、幅広く対応が可能で、初の採用モデルは、２０１４年発売の新型ボルボXC９０です。

＜自動駐車にも対応＞
　プロジェクトでは、ドライバーが車内にいなくても自動的に駐車する機能も提供されます。車が自動的に空きスペースを見つけ駐車するため、ドライバーは先に降りて目的地へ向かうことが可能となります。

　「我々の自動運転車に対するアプローチは、人が運転する車やその他の車両が存在する環境でも、安全に動かなければならないという原理原則に基づいています」とエリック・コーリンは説明します。

キヤノン、「ハイブリッドCMOS　AF　II」搭載のミラーレスカメラ「EOS　M２」を発売

ミラーレスカメラ“EOS　M２”を発売
「ハイブリッドCMOS　AF　II」を搭載しAF性能が大幅に向上


　キヤノンは、高画質を誇るミラーレスカメラ「EOS　Mシリーズ」の新製品として、AF性能を大幅に向上させた“EOS　M２”を、２０１３年１２月中旬より発売します。

　○製品画像は添付の関連資料を参照

　新製品は、従来機種「EOS　M」（２０１２年９月発売）のコンセプトである、デジタル一眼レフカメラEOSシリーズと同等の高画質と小型・軽量の両立を継承したモデルです。従来機種からAF性能を大幅に進化させ、新たに無線LAN機能を搭載しながら、体積を約８％小型化しています。
　これによりユーザーは、快適かつ手軽に本格的な撮影をする楽しみに加え、写真を友人や家族と簡単に共有する撮影後の楽しみも手に入れることができます。

■AF性能を大幅に向上する「ハイブリッドCMOS　AF　II」
　撮影画面の縦横それぞれ約８０％という広いエリアで、コントラストAFと撮像面位相差AFの併用を可能にする「ハイブリッドCMOS　AF　II」を採用しています。これにより、従来機種（※１）に比べより広い測距エリアで、約２．３倍（※２）速いピント合わせが可能になり、思い通りの構図での撮影を実現するとともに、動きのある被写体への対応力が向上します。

■デジタル一眼レフカメラEOSシリーズと同等の高画質
　APS－Cサイズ・約１，８００万画素のCMOSセンサーと映像エンジンDIGIC　５の搭載により、大型センサーならではの高画質と最高約４．６コマ／秒の連写性能を実現しています。さらに、最高ISO１２８００（※３）（拡張ISO２５６００）の常用ISO感度により、暗所でもノイズを抑えた撮影が可能です。

■Wi－Fi対応の無線LAN機能を内蔵
　Wi－Fi対応のスマートフォンから、静止画の撮影やカメラ内のメモリーカードに記録された静止画の取り込みなどのリモート操作（※４）が行えます。

　製品名：EOS　M２（ブラック／ホワイト）
　価格：オープン価格
　発売日：２０１３年１２月中旬
　生産台数：２万台／月

　※１　比較対象は、ファームウエアVer．２．０．２以上に更新された従来機種「EOS　M」です。
　※２　ワンショットAF、ライブ多点AF、「EF－M１８－５５mm　F３．５－５．６　IS　STM」使用、焦点距離５５mmでの撮影時。
　※３　動画撮影時の常用ISO感度は、最高ISO６４００です。
　※４　スマートフォンからの操作には、専用アプリケーションEOS　Remote（無償）が必要です。EOS　Remoteは、iOSとAndroidに対応していますが、すべての機種での動作を保証するものではありません。


＜主な特長＞

１．AF性能を大幅に向上する「ハイブリッドCMOS　AF　II」
　・コントラストAFと、速度に強みを持つ撮像面位相差AFの併用を、より広い測距エリアで可能にするAF技術「ハイブリッドCMOS　AF　II」を採用。
　・「ハイブリッドCMOS　AF　II」は、撮影画面の縦横それぞれ約８０％という広いエリアで、コントラストAFと撮像面位相差AFの併用を実現。従来に比べてより広い測距エリアで約２．３倍速いピント合わせが可能になることで、思い通りの構図での快適な撮影を実現するとともに、動きのある被写体への対応力が向上。

　○参考資料は添付の関連資料を参照

　・動画撮影時には、動画サーボAF機能の搭載により、動く被写体にもスムーズにピントを合わせ続けることが可能。これにより、EOS　MOVIEをより手軽に楽しむことが可能。
　・専用の「EF－M」レンズとの組み合わせにより、前後に動く被写体にピントを合わせ続けるサーボAF時には、非常に静かでスムーズなAFを実現。

２．デジタル一眼レフカメラEOSシリーズと同等の高画質
　・デジタル一眼レフカメラと同等のAPS－Cサイズ、約１，８００万画素のCMOSセンサーと、映像エンジンDIGIC　５の搭載により、デジタル一眼レフカメラEOSシリーズが誇る高水準の画質を実現。

　○参考画像は添付の関連資料を参照

　・独自開発のCMOSセンサーと高速で画像処理を行う映像エンジンDIGIC　５の搭載により、大型センサーならではの高画質と最高約４．６コマ／秒の連写性能を両立。
　・常用ISO感度は最高１２８００（拡張ISO２５６００）を実現し、暗いシーンでもノイズを抑えた高画質な撮影が可能。また、高感度設定を用いることでシャッター速度を上げられるため、暗いシーンでの手持ち撮影や動体撮影において、手ブレや被写体ブレを抑えた撮影が可能。

３．Wi－Fi対応の無線LAN機能を内蔵
　・撮影／再生／共有をワイヤレスで行うWi－Fi対応の無線LAN機能を新たに内蔵。撮影した画像を、Wi－Fiに対応したスマートフォン・キヤノン製カメラ（※１）・プリンター（※２）や、DLNA対応のテレビ（※３）さらには、キヤノンのオンラインフォトサービスCANON　iMAGE　GATEWAYなどに、カメラからワイヤレスで送信可能（※４）。
　・スマートフォン専用アプリケーションのEOS　Remote（※５）を用意。Wi－Fi対応スマートフォン上で、カメラのライブビュー映像を確認しながら、リモート操作で静止画撮影が可能。さらに、カメラ内のメモリーカードに記録された静止画をスマートフォンに転送・保存することが可能（画像はリサイズされます）。
　・無線LAN機能を新たに搭載しながら、従来機種から体積を約８％小型化することを実現。

　※１　２０１２年２月以降に発売の無線LAN機能を内蔵した機種が対象です。
　※２　無線LANで使えるPictBridge（Wireless　LAN）に対応している機種が対象です。
　※３　無線LANのアクセスポイントに接続されている必要があります。
　※４　動画は、キヤノン製カメラ、CANON　iMAGE　GATEWAYが対応。
　※５　対応可能なEOS　Remoteのバージョンは、２０１３年１２月４日公開予定のVer．１．２．０以降です。

４．ユーザーの作品づくりをサポートする多彩な機能
　・静電容量方式のタッチパネルを採用した液晶モニターを搭載。各種撮影設定やAFフレーム選択とAF、タッチシャッター（レリーズ操作）、撮影後の画像再生時の拡大／縮小などを直感的で快適なタッチ操作で実現。
　・画像に特殊効果を加えることができるクリエイティブフィルター（７種類）を用意。ユーザーのイメージに合った効果を液晶モニターで試しながら撮影可能。さらに、撮影後の画像をカメラ内でフィルター効果をかけ、オリジナル画像とは別の画像として保存することが可能。
　・クリエイティブフィルターを動画でも楽しめる「ジオラマ風動画」を新たに搭載。
　・三脚を使わずに夜景を撮影する際、手ブレしにくいシャッター速度で４枚連続撮影を行い、その画像を合成することで手ブレの少ない鮮明な夜景撮影を実現する「手持ち夜景モード」を搭載。
　・露出アンダー・標準・オーバーで３枚連続撮影した画像を重ね合わせることにより、逆光状態でも黒つぶれの少ない画像を生成可能な「HDR（ハイダイナミックレンジ）逆光補正モード」を搭載。
　・高感度撮影時に４枚連続撮影を行い、画像を合成することにより高いノイズ低減効果が得られる「マルチショットノイズ低減機能」を搭載。
　・モードダイヤルが従来の３ポジション（シーンインテリジェントオート／かんたん撮影モード／動画）から４ポジション（シーンインテリジェントオート／かんたん撮影モード／応用撮影モード／動画）へ進化し、撮影意図に合わせて素早くモードを選択することが可能。
　・スペシャルシーン（SCN）に、子供の動きを止め健康的な肌色で写す「キッズモード」、料理を明るく色鮮やかに写す「料理モード」を追加。
　・一度の撮影で「モノクロ」や「トイカメラ風」など、エフェクトあり／なしの２枚の写真が撮れる「エフェクトショット」を新たに搭載。
　・液晶モニターで、背景のボケ具合を確認しながら設定可能な「ぼかしシミュレーション」が、「ぼかし／くっきり」効果をよりはっきりと実感できるように進化。

５．拡張性の高い交換レンズシステムと豊富なアクセサリー
　・EOS　Mシリーズ専用の交換レンズ「EF－M」レンズだけでなく、「マウントアダプター　EF－EOS　M」を装着すれば、マクロ、広角、望遠、超望遠など６０種類以上の豊富なEFレンズが使用できる充実した交換レンズシステム。
　・外部ストロボ「EXスピードライト」シリーズやGPSレシーバー、ワイヤレスリモートコントローラーなど、豊かな表現力と快適な撮影を実現する多彩なEOSアクセサリーが使用可能。

　○以下、商品構成や製品仕様など詳細は添付の関連資料を参照

　＊　記載データはすべて当社試験基準、またはCIPA試験基準／ガイドラインによります。
　＊　大きさ、最大径、長さ、質量はCIPAガイドラインによります（カメラ本体のみの質量を除く）。
　＊　製品の仕様および外観の一部を予告なく変更することがあります。
　＊　Wi－Fiは、Wi－Fi　Allianceの商標または登録商標です。
　＊　iOSは、米国およびその他の国におけるCisco社の商標または登録商標であり、ライセンスに基づき使用されています。
　＊　Androidは、Google　Inc．の商標です。


・一般の方のお問い合わせ先：
　キヤノンお客様相談センター
　０５０－５５５－９０００２
　（デジタル一眼レフカメラ／ミラーレスカメラ／交換レンズ）

NEC、モバイル端末のみで高速な情報配信ネットワークを構築する技術を開発

NEC、世界初、モバイル端末のみで大規模な情報配信ネットワークを構築する技術を開発
～災害時や通信の混雑時でも確実な情報伝達を実現～


　NECは、スマートフォンなどのモバイル端末のみで、３G／LTEや無線LANアクセスポイントを使わずに、多数の端末が集中した環境でも高速な情報配信ネットワークを構築する技術を世界で初めて開発しました。

　大規模災害時など、通信事業者のネットワーク設備の損壊、通信の混雑、停電等により広域で通信が利用できなくなった場合、情報伝達はきわめて困難になります。また、日常生活においても、多くの人が一斉に集まるイベント会場やスタジアム、主要ターミナル駅などでは、無線通信を利用する端末が集中するため、通信速度の極端な低下が発生し、ネットワークにアクセスしにくくなるという課題があります。

　こうした課題に対し、NECは、利用者が日常的に使用しているモバイル端末の端末間通信のみで、大規模で高速な情報伝達を可能にする技術を開発しました。
　本技術により、通信インフラが途絶した状況や、通信端末が集中する過密環境でも、高速性を保ったまま、データ量の大きい写真や動画なども配信・共有することができます。従来の無線通信とは異なり、数万人が一斉に密集するスタジアムや混雑するターミナル駅などでも高速な情報共有が可能になります。

　このたび開発した技術の特長は次のとおりです。

　１．多数の端末に対するデータ欠落のないマルチキャスト配信を実現
　　従来のマルチキャスト配信は、動画やストリーミングのように、配信途中のデータ欠落を許容するアプリケーションにしか適用できなかった。これに対し、データ欠落の発生しない、DTN（注１）マルチキャスト配信技術を世界で初めて実現。送信側は従来と同じく一斉配信を行うだけで、配信途中のデータ欠落を多数の受信端末同士で補完しあうことにより、モバイル端末を持った人が一斉に集まり、パケットロスが頻発する過密環境でも、安定した大規模情報配信を実現。

　２．端末の過密環境における通信速度の低下を抑制
　　多数のモバイル端末が密集して通信を行う場合は、著しい通信速度の低下が発生するが、これを回避する技術を世界で初めて開発。各端末に搭載したアプリケーションが、電波が届く範囲にある多数の端末の送信タイミングを自律分散的に数１０ミリ秒から数１００ミリ秒単位で制御。複数の端末からの同時送信を回避し、パケットの衝突（注２）を抑制することで、過密環境でも通信速度を低下させず、データ量の大きい写真や動画も高速に配信・共有が可能。

　３．緊急性が高い情報を優先的に発信・拡散
　　ネットワーク全体の状況を把握し、情報の優先度に応じて各モバイル端末の送信タイミングを決定する技術を東北大と共同で開発。警報や応援要請など緊急性が高い情報を優先的に発信し、低遅延で広範囲に拡散することが可能。

　NECは本技術を、地方自治体における災害情報配信・共有システムや、防災無線をはじめとした社会インフラネットワークに広く適用し、安心・安全な情報配信ネットワークの実用化を目指します。さらに、大規模イベントの会場など通信端末の過密環境における情報配信システムへの適用など、快適な情報配信・共有の実現に貢献します。

　なお、このたび開発した技術は、平成２４年度よりNECと東北大学が参画している、総務省の委託研究「大規模災害時に被災地の通信能力を緊急増強する技術の研究開発（災害時避難所等における局所的同報配信技術の研究開発）」の一環として進めてきた研究成果です。


【別紙】モバイル端末のみで大規模な情報配信ネットワークを構築する技術を開発

　※添付の関連資料を参照


以上


　（注１）DTN（Delay／Disruption／Disconnection－Tolerant　Network）
　　リンクの切断が多発したり大きな遅延が生じたりする不安定なネットワークにおいても、各ホップでデータの蓄積を行いながら通信可能時に小セグメント単位でデータの転送を行うことにより信頼性の高い通信を実現する方式。

　（注２）データを送信している途中で、パケットがぶつかり合うことで消失し、データを送れなくなってしまう現象。


＜本件に関するお客様からのお問い合わせ先＞
　NEC　研究企画本部　広報グループ
　お問い合わせ　https://contact.nec.com/http-jpn.nec.com_tb_142rd_4b126d/?fid=4b126d


ホンダ、新型上級ミニバン「オデッセイ」が発売１カ月で１２０００台超を受注

新型上級ミニバン「オデッセイ」「オデッセイ アブソルート」受注状況について


　2013年11月1日（金）に発売した新型上級ミニバン「オデッセイ」「オデッセイ アブソルート」の、発売後約1ヵ月での累計受注台数は、2013年12月1日現在、月間販売計画の3倍となる、1万2,000台を超える好調な立ち上がりとなりました。（国内販売計画：4,000台／月）

■購入ポイント
・天井高を上げ、かつ床面高を下げる「超低床プラットフォーム」を構築して実現した広い室内空間と、歴代オデッセイで定評のあった爽快で安定した走行性能
・上級ミニバンとして風格のあるスタイリングの中にある、優れた静粛性と上質でモダンに仕立てたインテリアデザイン
・大開口のスライドドアと、地上高約30cmの2列目ステップ高による優れた乗降性
・包み込まれるような座り心地の2列目プレミアムクレードルシート※1
・フレキシブルなシートアレンジと、大容量で積み降ろしのしやすい荷室

※1 タイプ別設定

■構成比
　オデッセイ　　　　　　　　　　13％
　オデッセイ アブソルート　　87％

■グレード別構成比
「オデッセイ アブソルート」
　　グレード　　　　　　　　　比率
　ABSOLUTE・EX　　　　　　51％
　ABSOLUTE　　　　　　　　49％

「オデッセイ」
　　グレード　　　　　　　　　比率
　　G・EX　　　　　　　　　　　54％
　　G　　　　　　　　　　　　　46％


　＊参考画像と下記は添付の関連資料を参照

■乗車定員別構成比
■主なオプション装着率 （標準装備を含む）
■購入層
■カラー構成比


お客様からのお問い合わせは、
「お客様相談センター 0120-112010（いいふれあいを）」へお願い致します。

ホンダ、「Honda Civic WTCC」の2014年型マシンのスケッチを公開

2014年シーズンのFIA世界ツーリングカー選手権に先駆け、新型マシンのスケッチを公開


　Hondaは、2013年シーズンのFIA世界ツーリングカー選手権（WTCC）で、4度の優勝を獲得した「Honda Civic WTCC」の2014年型マシンのスケッチを公開しました。
　2014年は、レギュレーションの変更により、外観・空力パーツなどの自由度が高まり、タイヤ幅も広がります。これにより、「Honda Civic WTCC」は、シャープなスタイルを実現し、パワーアップした新エンジンを搭載することで、さらにダイナミックなレースが期待できます。

　また、2014年シーズンにおいて、ワークスチームから、ガブリエーレ・タルクィーニ（Gabriele Tarquini）選手とティアゴ・モンテイロ（Tiago Monteiro）選手が参戦します。さらに、Hondaは、プライベートチームにもマシンを供給します。2013年に続き、ハンガリーの「ゼングー・モータースポーツ（Zengo Motorsport）」から、ノルベルト・ミケリス（Norbert Michelisz）選手と、新たに、「プロチーム レーシング（PROTEAM Racing）」から、メディ・ベナーニ（Mehdi Bennani）選手（モロッコ）が加わります。
　Hondaは、2014年シーズンでのドライバーとマニュファクチャラーのダブルタイトル獲得に向け、今後開発をさらに加速します。

日産自、新型軽商用車「NV１００クリッパー」と「NV１００クリッパー　リオ」など発表

日産自動車、新型軽商用車「NV１００クリッパー」、「NT１００クリッパー」を発表
－あわせて、「NV１００クリッパー　リオ」をラインナップに追加－


　日産自動車株式会社（本社：神奈川県横浜市西区、社長：カルロス　ゴーン、以下「日産」）は１２月３日、新型「NV１００クリッパー」、「NT１００クリッパー」、「NV１００クリッパー　リオ」を同日より全国一斉に発売すると発表しました。

　※製品画像は添付の関連資料を参照

　「NV１００　クリッパー」、「NT１００　クリッパー」は、２００３年の新発売以来、日産唯一の軽商用車として、高い積載性や、小回り性などに代表される使い勝手の良さなどが、お客様から高い評価を得てきました。

　今回発売する新型「NV１００　クリッパー」、「NT１００　クリッパー」は、いずれも低燃費と抜群の使い勝手で、ビジネスを強力にサポートするベストコマーシャルミニとして、高い燃費性能と、クラストップの小回り性能、使い勝手の良さを実現しています。

　新型「NV１００　クリッパー」は、クラストップ（＊１）の燃費・環境性能を備えています。３AT車は「平成２７年度燃費基準」を達成し、「平成１９年基準排出ガス７５％低減レベル」認定と合わせて、「環境対応車普及促進税制」による減税措置（＊２）に適合し、自動車取得税と自動車重量税が５０％減税されます。
　また、大容量で使いやすい荷室スペースには、長尺物の搭載に便利な助手席前倒し機構や分割可倒式リヤシート、クラス唯一（＊３）のカーアラームを採用するなど快適装備も充実しています。さらに、最少回転半径は４．１mとクラストップ（＊１）の小回り性を実現することで、狭い路地への進入や縦列駐車、車庫入れもスムースにこなすことができます。

　新型「NT１００　クリッパー」は、ショートホイールベースの採用により、クラストップ（＊４）の最少回転半径３．６mを実現、悪路での走破性能も向上しました。さらに、クラストップ（＊４）の荷台フロア長を確保することで、広々としたフラットな荷台に農作物のコンテナやビールケースなど、様々なものを積み込むことができます。大きく快適なキャビンでは、ゆとりをもって運転することができ、さらに、ドアの開口部が広いことで、乗り降りもスムースに行うことができます。全モデルが、「平成２７年度燃費基準」を達成し、クラストップ（＊４）の低燃費も実現しています。安全装備・利便性を求めるお客様には、リモートコントロールエントリーシステム、カラードドアミラー／カラードドアハンドル、助手席SRSエアバックシステム、ABS、ワーキングランプ等の装備を標準とした「GX」グレードを設定しました。

　そして、今回「クリッパー」シリーズに再び追加する「NV１００　クリッパー　リオ」は、デイリーユースのみならず、レジャーなど幅広いシーンで使用できるワンボックスタイプのワゴンです。キセノンヘッドランプ、両側オートスライドドアなどを装備することで使い勝手の良さを高めつつ、上級仕様とすることで、広くて快適な室内空間を実現しました。さらに、多彩なシートアレンジも可能で、自由に室内を使いこなすことができます。

　※製品画像は添付の関連資料を参照


　いずれのモデルも、スズキ株式会社からのOEM供給車です。
　新型「NV１００　クリッパー」、「NT１００　クリッパー」、「NV１００クリッパー　リオ」」それぞれの主な特長は以下の通りです。

「NV１００クリッパー」
　・クラストップレベルの環境性能
　・軽商用バンのクラスを超えた利便装備
　・クラストップ（＊１）の小回り性能

「NT１００クリッパー」
　・クラストップ（＊４）の低燃費
　・クラストップ（＊４）の小回り性能
　・使い勝手の良い荷台と広いキャビン

「NV１００クリッパー　リオ」
　・クラスを超えた上級装備
　・使い勝手の良い室内と多彩なシートアレンジ

＜販売目標台数＞「NV１００クリッパー」　１，５００台／月
　　　　　　　　「NT１００クリッパー」　６５０台／月
　　　　　　　　「NV１００クリッパー　リオ」　２５０台／月

　「NV１００　クリッパー」、「NT１００クリッパー」、「NV１００クリッパー　リオ」」の車両概要は以下の通り。

　※車両概要などリリース詳細は、添付の関連資料を参照


＜関連URL＞
　「NV１００クリッパー」WEBカタログ
　http://www.nissan.co.jp/NV100CLIPPER/

　「NT１００クリッパー」WEBカタログ
　http://www.nissan.co.jp/NT100CLIPPER/

　「NV１００クリッパー　リオ」WEBカタログ
　http://www.nissan.co.jp/NV100CLIPPERRIO/

　「NV１００クリッパー」エコカー減税サイト
　http://www.nissan.co.jp/EVENT/TAX/NV100CLIPPER/

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以上

ケイ・オプティコム、５００GBのＨＤＤ搭載「録画機能付eo光テレビチューナー」を提供開始

新「録画機能付eo光テレビチューナー」の提供開始について


　株式会社ケイ・オプティコム（以下ケイ・オプティコム、代表取締役社長：藤野　隆雄／本社：大阪市北区）は、光ファイバーケーブルテレビサービス「eo光テレビ」のオプションサービスとして提供しております「録画機能付eo光テレビチューナー」へ新機種を追加して平成２５年１２月２日（月）より提供開始いたします。また、これに合わせて月額料金が２カ月無料となるキャンペーンを同日より実施いたします。

　これまで、「ブルーレイ搭載録画機能付eo光テレビチューナー」をご提供してまいりましたが、もっとお手ごろな価格で録画機能を楽しみたいといったご要望にお応えし、ハードディスクドライブのみを搭載した新機種を提供することといたしました。なお、「ブルーレイ搭載録画機能付eo光テレビチューナー」も引き続きご提供いたしますので、お客様のニーズに合わせてeo光テレビチューナーをお選びいただけます。また、本機器はWi－Fi子機機能を搭載しており、無線接続で簡単に、録画した番組をDLNA対応機器で視聴したり、「TSUTAYA　TV　for　eo（ビデオ・オン・デマンドサービス）」をお楽しみいただけます。

　＊製品画像は添付の関連資料を参照

■「録画機能付eo光テレビチューナー」の主な特長
１．ハードディスクドライブ搭載
　５００GBのハードディスクドライブを搭載しており、気軽に見たい番組を録画していただけます。また、最長で約３５０時間（※１）もの番組の録画が可能となり、時間を気にせずに録画することが可能です。さらに、対応のUSBハードディスクを接続することで、録画容量を簡単に増やせます。

２．ダブルチューナー搭載
　ダブルチューナーを搭載しており、録画しながら別番組の視聴や２番組の同時録画が可能となります。

３．Wi－Fi子機機能搭載
　有線LAN端子のほか、Wi－Fi子機機能を搭載しており、簡単にDLNA機能や「TSUTAYA　TV　for　eo」をお楽しみいただけます。

４．DLNA対応
　DLNA機能を搭載したタブレットやスマートフォンをお持ちのお客様は、家中どこでもお手持ちの機器で録画した番組を再生することが可能です。もちろん、eoスマートリンクタブレット（※２）でもご利用いただけます。

５．TSUTAYA　TV　for　eo対応
　ケイ・オプティコムで提供中のビデオ・オン・デマンドサービス「TSUTAYA　TV　for　eo」にも対応しており、本「録画機能付eo光テレビチューナー」を光回線に接続することで映画などをいつでもお楽しみいただけます。同じeoIDをご利用いただくことで、本機器で視聴していた作品を、eoスマートリンクタブレットをはじめとしたさまざまな機器で続きから楽しむといったことも可能です。

AOKI、東レの吸湿発熱素材使用の「プレミアムストレッチウォームスーツ／パンツ」を発売

AOKIと東レの共同企画商品
「プレミアムストレッチウォームスーツ／パンツ」新発売
～東レの新素材「クロスウォーム(R)WL」を使用したAOKI限定商品～


　株式会社AOKI（代表取締役社長：清水彰）／AOKIカンパニー（以下、「AOKI」）は、東レ株式会社（代表取締役社長：日覺昭廣、以下「東レ」）の吸湿発熱素材「クロスウォーム(R)WL」を使用した、共同企画商品「プレミアムストレッチウォームパンツ」を２０１３年１２月７日（土）、「プレミアムストレッチウォームスーツ」を同１２月１４日（土）より発売します。（各商品、限定約１００店舗での展開となります。）
　今秋冬シーズンにおいて「クロスウォーム(R)WL」を使用した商品は、AOKIの当商品のみとなります。

■優れた吸湿発熱性・保温性をもつ高性能ウォームビズ用素材「クロスウォーム(R)WL」を採用
　このたび発売する「プレミアムストレッチウォームスーツ」「プレミアムストレッチウォームパンツ」は、東レが開発した「クロスウォーム(R)WL」を使用した、AOKIと東レの共同企画商品です。
　「クロスウォーム(R)WL」は、マイクロアクリル・ポリエステル・ウールを最適な比率で混紡し、吸湿発熱・保温素材としたことが最大の特長です。マイクロアクリルとウールの混紡糸の特性と織組織から、優れた保温性と吸湿性を実現。また、ウールによるふくらみ感やなめらかさ、ポリエステルによる適度なハリ・コシ感、ストレッチ性といった、それぞれの素材がもつ特性が活かされた素材です。

　※グラフ資料は添付の関連資料を参照

　「プレミアムストレッチウォームスーツ」「プレミアムストレッチウォームパンツ」は、「クロスウォーム(R)WL」の特性に加え、表地・裏地のストレッチ生地により動きやすさも兼ね備えたアイテムです。
　これから迎える厳しい真冬でも温かさをキープする「ウォームビズ」アイテムとして、頑張るビジネスマンをサポートします。

　※参考画像やリリース詳細は添付の関連資料を参照


■お客様（読者・視聴者）からのお問い合わせ
　株式会社AOKIお客様相談室
　フリーコール：０１２０－１３－７８８８
　HP：http://www.aoki-style.com
　（受付時間１０：００～１８：００）