忍者ブログ

リリースコンテナ第3倉庫



Home > ブログ > 記事一覧

[PR]

×

[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。

三井住友アセットマネジメント、「三井住友・米国ハイ・イールド債券・ブラジルレアルファンド(年1回決算型)」を設定

「三井住友・米国ハイ・イールド債券・ブラジルレアルファンド(年1回決算型)」の募集・設定について



 三井住友アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:前田良治)は、2013年11月12日に新しく「三井住友・米国ハイ・イールド債券・ブラジルレアルファンド(年1回決算型)」を設定いたしましたので、お知らせいたします。
 当ファンドは11月12日より高木証券(◇)、東洋証券、水戸証券にて販売されています。

 ◇「高木証券」の正式表記は、添付の関連資料を参照


 当ファンドは、2010年10月28日に設定された「三井住友・米国ハイ・イールド債券・ブラジルレアルファンド」と同様の運用を行う年1回決算ファンドです。NISA(ニーサ:少額投資非課税制度)に適する商品として、分配頻度の少ないファンドへの注目が高まっており、既存商品と同様のコンセプトの年1回決算ファンドを設定することでNISA向け商品の充実を図ります。

PR

らでぃっしゅぼーやなど、野菜たっぷりでヘルシーなスープを映画館で販売開始

野菜たっぷりでヘルシーなスープが映画館初登場
らでぃっしゅぼーや監修「Soup Deli(スープデリ)」販売開始
11/18(月)~イオンシネマ浦和美園・港北ニュータウン


 らでぃっしゅぼーや株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:井手明子)と全国にイオンシネマ74劇場を展開するイオンエンターテイメント株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大島 学)は、初のコラボにより、らでぃっしゅぼーや監修による野菜を食べるスープ、イオンシネマオリジナル『Soup Deli(スープデリ)』をイオンシネマ浦和美園・港北ニュータウンの2劇場限定で、11月18日(月)から発売いたします。

 肌寒さが増してきたこの季節に嬉しいホットな新メニューは、「7品目の野菜のミネストローネ」「南瓜とさつま芋のポタージュ」の2種(各380円)。お腹が空いているときには、ワンコインでお召し上がりいただける「スープ+石窯プチパンセット」(500円)をどうぞ。
 スープ1杯で1日に必要な緑黄色野菜が半分摂れる※ので、「最近野菜不足が気になる…」という健康志向の方をはじめ、美容に関心が高い女性にもおすすめです。
 この秋冬はぽかぽか体を芯から温めてくれる、野菜たっぷりヘルシーなスープと共にシネマタイムをお楽しみください。
 ※厚生労働省が「健康日本21」で推奨する、成人1日あたりの摂取目標に基づく。


【名称】   らでぃっしゅぼーや監修 野菜を食べるスープ「Soup Deli」
【販売開始】2013年11月18日(月)
【劇場】   ・イオンシネマ浦和美園 TEL:048-812-2055
        埼玉県さいたま市緑区大字大門3710 イオンモール浦和美園 3F
        ・イオンシネマ港北ニュータウン TEL:045-914-7677
        神奈川県横浜市都筑区中川中央1-25-1 ノースポート・モール内
【メニュー】 ・「7品目の野菜のミネストローネ」 380円
        ・「南瓜とさつま芋のポタージュ」 380円
        <セットメニュー>
        スープ+石窯プチパンセット 500円
        スープ+石窯プチパン&ドリンクセット 750円~
        ※価格はいずれも税込

 *商品画像は、添付の関連資料を参照


■イオンエンターテイメント株式会社 概要
 所在地    :東京都千代田区三番地3-8
 代表者    :代表取締役社長 大島 学
 設立      :1991年10月8日
 事業内容   :マルチプレックス方式による映画、演劇、音楽その他各種イベントの興行、映画館に付属する各種遊戯施設、飲食店、売店などの営業等
 ホームページ :http://www.aeoncinema.com/

タカラバイオ、生体に有害な化学物質アクロレインを検出する研究用試薬を発売

酸化ストレス研究用試薬を発売


 タカラバイオ株式会社は、生体にとって有害な化学物質であるアクロレインを検出する研究用試薬を、本年12月16日より販売します。
 
 アクロレインはアルデヒドの一種でたばこ煙、排気ガス等に含まれる有害物質です。近年、生体内での脂質の過酸化によってアクロレインが生成することが明らかにされ、生体に対するアクロレインの影響が注目されています。
 
 アクロレインは動脈硬化症患者の疾患部位に検出されることが分かっているほか、近年では、特に脳梗塞とアクロレインの関係がクローズアップされ、脳梗塞患者では血中のアクロレインが多くみられることから、アクロレインは動脈硬化、脳梗塞といった血管系疾患の疾患マーカーの1つとして、当該研究分野で有用なツールとして期待されています。
 
 本製品はタンパク質と結合したアクロレインを特異的に認識する抗体を用いて、ELISA法により検体中に含まれるアクロレインを2時間以内に測定することが可能です。
 
 当社は、本製品を含め今後も抗体関連製品の拡充を図り、売上拡大に努めてまいります。

【製品概要】

製品名
Acrolein-Lysine
Adduct Competitive EIA Kit

製品コード
MK150

容量
96回

希望小売価格(税込)
106,050円

*製品画像は添付の関連資料を参照

当資料取り扱い上の注意点
資料中の当社の現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。

<参考資料>

【語句説明】

ELISA (Enzyme-Linked ImmunoSorbent Assay)法
試料中に含まれる抗体を検出、又は抗原の濃度を定量する目的で使用される方法です。特異性の高い抗原抗体反応を利用し、酵素反応に基づく発色・発光をすることにより試料中の特定のタンパク質を検出・定量できます。

動脈硬化
動脈が肥厚し硬化した状態を動脈硬化といい、これによって引き起こされる様々な病態のことをいいます。動脈が硬化すると、血管の内側がもろくなり、血管の中が狭くなったり、詰まったりします。その結果、必要な酸素、栄養がいきわたらず、臓器や組織が正常に機能しなくなります。また硬化することで、血管がもろくなり破れやすくもなります。

脳梗塞
脳内の動脈閉塞、または狭窄のため、脳虚血を来たし、脳組織が酸素、栄養不足のため壊死又は壊死に近い状態になることをいいます。脳梗塞を含め、動脈硬化による狭心症、心筋梗塞等、血管系疾患による死亡はガンによるものより多いと言われています。それだけに血管系による病気に対しては未然に防ぎ、又、早期発見が大事とされています。

JTB、「まちおこし」に成功した地域を訪れる「地恵のたび七尾」を受け付け開始

地域の'恵み'を活かして「まちおこし」に成功した地域を訪れる企画
~イキイキ地域を訪ねよう~『地恵(ちえ)のたび七尾』
◆地域活性化を促進する取り組みを年に一度表彰する「JTB交流文化賞」で、
最優秀賞を受賞した地域を初めて商品化!


 株式会社ジェイティービー(本社:東京都品川区代表取締役社長田川博己)は、「地域活性化」をテーマに、知恵と工夫によりまちおこしに取り組む地域の魅力を旅行商品化した、グループ・団体のお客様向け商品・AユニットJTB「地恵(ちえ)のたび」シリーズで、石川県七尾市を訪れる「地恵のたび七尾」を新たに企画し、11月14日(木)より受付を開始します。

 「地恵のたび七尾」は、昨年度「第8回 JTB交流文化賞」で最優秀賞を受賞した、一本杉町町会(石川県七尾市)『「花嫁のれんのまち」のと・七尾一本杉通り「語り部処」でふれあい「茶の間の観光」』をもとに企画しました。
 銘菓とお茶をいただきながら、加賀地方特有の美しい文化である「花嫁のれん」の展示見学と、のれんにまつわる語り部のお話をお聞きいただきます。商売や様々な生活文化の語りが聞ける「語り部処」で、現地の人々と触れ合うことで、より深く地域の文化を体感できます。
 今回の企画は、「JTB交流文化賞」で最優秀賞を受賞した地域の取り組みの、初めての商品化です。

 ※「JTB交流文化賞」は、地域に根ざした持続的な交流の創造と各地域の魅力の創出、地域の活性化に寄与することを目
的として、2005年に創設され、地域活性化の取り組み事例を毎年募集・表彰しています。


 *参考画像は、添付の関連資料を参照


 JTBは、事業ドメインを「総合旅行業」から「交流文化事業」と定め、「感動のそばに、いつも。」のブランドスローガンのもと、事業パートナーやお客様と共に、地域の特性を存分に活かした持続的な「交流」の創造、活性化に寄与していきたいと考えています。あらゆる交流の場を「創造、演出、サポート」する企業への進化を目指しています。
 今後も、JTB交流文化賞や、AユニットJTB「地恵のたび」の取組みをきっかけに、地域と連携し、その地域固有の魅力の発掘・育成により、「着地型旅行商品開発」や「魅力あるまちづくり事業」など観光を基軸とした交流促進を図る地域活性化事業に取り組んでまいります。


 *以下、リリース詳細は添付の関連資料を参照


<一般の方からのお問い合わせ先>
 株式会社ジェイティービー西日本国内商品事業部
 06-6260-5253
 (営業時間:9:30~17:30 土・日・祝休業)

ファンケル、2013~15年度のグループ中期戦略を策定

ファンケル、2013~15年度のグループ中期戦略を策定

中期戦略(2013~2015 年度)について

 このたび2013 年度を初年度とする中期戦略(2013年~2015年度)について、下記の通り決議いたしましたのでお知らせいたします。
 

 ファンケルグループは、創業以来「“不”のつく事柄を解消する仕組みづくり」を経営の基本方針とし、無添加化粧品、栄養補助食品、発芽米、青汁事業などを展開してまいりました。しかしながら、「世の中の“不”の解消」を目指し、「お客様に喜んでいただくことをすべての基準とする」という経営理念が希薄化しつつあります。市場環境の急速な変化や競争激化の波に打ち勝ち、事業の再成長とグローバル企業への躍進を遂げるためには、今一度当社の原点である「お客様視点」の徹底を強力に推し進め、世界中のお客様との強固な絆を築き上げることが最重点テーマであると認識しています。
 
 こうした状況のもと、2013年1月に創業者である池森賢二が会長に復帰し、経営執行に直接関与できる経営体制としました。
 
 復帰以降、不採算店舗の閉鎖や台湾・シンガポールの小売事業撤退など、不採算事業の徹底的な解消を行ったほか、化粧品アイテムの識別性の改善などによるお客様視点の徹底、店舗スタッフの専門教育強化や次世代経営層育成などを目的とした「ファンケル大学」の開校、グローバル展開に向けた情報発信・情報収集基地としての旗艦店「ファンケル 銀座スクエア」をリニューアルするなど、着実に経営基盤の強化を図っております。加えて、2014 年4 月1 日からの持株会社制移行を見据えた準備も堅実に進めております。
 
 このたび、新経営体制における中期戦略を策定いたしましたので、お知らせいたします。
 
基本方針

直販部門を持つ研究開発型のメーカーとしての強みを発揮する

「事業基盤の強化」を図るとともに、「採算性重視の経営」を徹底してまいります。

<事業基盤の強化>
・中高年層のお客様を軸とした製品展開を強化し、中核製品への育成を図ります。
・研究開発力をさらに強化し、新しい市場とサービスの開拓を目指します。

<採算性重視の経営>
・3年間で主力製品の原価率5%低減を目指します。
・採算性、生産性の指標を重視し、徹底したコスト削減を図ります。

NTTソフトウェア、セキュリティの国際規格「ISO 27001改訂対応支援サービス」を販売

~セキュリティ・環境・品質の国際規格の認証統合を見据えた運用負担軽減~
セキュリティの国際規格「ISO 27001改訂対応支援サービス」を
11月14日販売開始


 NTTソフトウェア株式会社(以下、NTTソフトウェア 本社:東京都港区、代表取締役社長:山田 伸一)は、2013年10月1日に改訂された ISO27001(*1)の改訂対応を実施するための「ISO27001改訂対応支援サービス」(以下、本サービスとします。)を2013年11月14日に販売開始します。

<背景>
 セキュリティの国際規格として広く普及しているISO27001は、2013年10月1日に改訂されました。本改訂は、単なる用語・表現の修正に留まらず、適切にリスクを管理できる運用が、通常の業務で実際に行われ、それが記録されているか(実施・実証の記録)が重視されます。さらに、他のISOシリーズ規格の構造や内容と共通化するなど、大幅な変更が加えられています。ISO27001に準拠して、セキュリティ対策を行っている企業は、当該規格改訂に合わせて、既存ルールの見直しおよび移行審査などを受ける必要があります。

<特長>
 本サービスは、今回の規格改訂に伴う移行作業に対応する企業の負担を軽減し、認証統合を見据えた効率的なセキュリティマネジメントシステム(*2)の策定を支援いたします。

(1)幅広いサービスメニュー
 認証取得(移行審査)の支援をする「移行審査対応サービス」だけでなく、負担の大きい作業を支援する「ポリシー策定支援」「研修支援」等、幅広いサービスメニューを取りそろえています(「提供サービス」の項参照)。

(2)マネジメントシステムの統合を視野に入れた提案が可能
 今回の改訂内容の一つに「マネジメントシステムの共通化」があります。ISO27001の他、ISO9001(品質)、ISO14001(環境)等を取得している企業は、複数のマネジメントシステム(認証)の運用は負担になっています。そのために軽量化、最適化(年間1回の外部審査にて、すべての認証を受ける事を実現する)が課題となっています。NTTソフトウェアでは、既に「統合マネジメントシステム」として年間1回の外部審査にて、すべての認証取得を実現しています。このため、今回の移行作業のみに対応するのではなく、将来的にマネジメントシステムの統合を見据えた提案が可能となります。

(3)ソリューション検討が実施可能
 移行検討を実施した結果、ソリューションの導入がより合理的に認証取得につながる可能性があります。この場合、NTTソフトウェアでは、コンサルティングだけでなく、ソリューション導入(省力化・自動化含む)に向けた検討も支援することができます。

<提供サービス>

 ・添付の関連資料を参照

<価格>
 パターン1:150万円~(その他は別途お問い合わせください)

 ※各サービスの期間、見積等は、企業の要望内容、対象範囲、セキュリティ状況などにより異なります。

<【製品ホームページ】>
 「ISO 27001改訂対応支援サービス」の製品詳細のご案内、資料請求はこちら(http://www.ntts.co.jp/products/iso27001kai/)を参照願います。

<NTTソフトウェアにおける国際規格の取り組み>
 NTTソフトウェアは、顧客に満足いただけるICTソリューション提供のために、継続的な改善を行っています。その柱として「品質向上」、「環境保護」、「情報セキュリティ/個人情報保護」のための3つの国際標準規格を全社で取得、統合し効率的に継続運用をしています。


【用語解説】
 *1:ISO 27001
 情報セキュリティマネジメントシステム。組織が保有する情報にかかわるさまざまなリスクを適切に管理し、組織の価値向上をもたらすISMSの国際規格です。

 *2:マネジメントシステム
 企業の経営を管理する制度や方式のことをいいます。


<NTTソフトウェア株式会社|会社概要>
 NTTソフトウェアは、高度なネットワークテクノロジーとシステム構築力を基盤にICT経営戦略コンサルティングからシステム構築、保守・運用に至るまでをトータルに提供するソリューションサービスプロバイダです。


<本件に関するお問い合わせ先一般の方のお問い合わせ先>
 NTTソフトウェア株式会社
 セキュリティ・ソリューション事業部
 セキュリティコンサルティングサービス販売担当
 TEL:045-212-7577
 お問い合わせ https://www.ntts.co.jp/products/iso27001kai/q_form.html

日本情報通信、ICTに係わるディストリビューター事業を新設分割し新会社を設立

「エヌアイシー・パートナーズ株式会社」の設立について
~IBM製品のディストリビューター事業を拡大し、パートナー支援を強化~


 日本情報通信株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:野村雅行、以下 NI+C)は、本日、ICT(情報通信テクノロジー)に係わるディストリビューター事業を新設分割して、エヌアイシー・パートナーズ株式会社(英文名称:NIandC Partners Inc.)を2013年12月18日に設立し、2014年1月1日より業務開始することを決定しました。

 新会社はNI+Cからディストリビューター事業を引き継ぎ、IBM VAD(※)として、単なる製品供給にとどまらず、パートナー各社からの多様なニーズ(営業活動面・技術面・販促施策面など)へのきめ細かい支援を行い、パートナー各社を通じたエンドユーザーの高度なITシステム構築に貢献します。新会社は、3年後の2016年度売上高200億円を目指します。

 なお、NI+CはVAD事業を新会社へ引き継いだ後も、従来どおり、IBM認定リセラーとしてエンドユーザーへの付加価値サービス提供を担当します。さらに、NI+Cの強みであるハイバリューソフトウェアを活用したソリューション提供など、新会社と共にNI+Cグループ一体となって、エンドユーザーの生産性、業務効率向上など経営課題解決への取り組みをサポートします。

 ※VAD:Value Added Distributer
   エンドユーザーに再販するパートナー各社に対して、付加価値をつけて販売するIBM認定ディストリビューター


【新会社の概要(予定)】
 (1)商号:エヌアイシー・パートナーズ株式会社(英文名称:NIandC Partners Inc.)
 (2)本社所在地:東京都中央区明石町8番1号
 (3)設立年月日:2013年12月18日
 (4)業務開始日:2014年1月1日
 (5)代表者:代表取締役 社長 野村 雅行
 (6)資本金:1億円
 (7)決算期:3月31日
 (8)株主:日本情報通信株式会社(100%出資)
 (9)従業員数:約50名(2014年1月1日予定)
 (10)事業内容:情報通信ネットワークシステムに係わる機器、ソフトウェア、保守及び役務の
仕入れ並びに販売 等

 ≫リリース中に記載されている会社名、製品名は、それぞれ各社の登録商標または商標です。
 ≫IBM、IBMロゴ、ibm.comは、世界の多くの国で登録されたInternational Business Machines Corp.の商標です。他の製品名およびサービス名等は、それぞれIBMまたは各社の商標である場合があります。現時点でのIBMの商標リストについては、http://www.ibm.com/legal/copytrade.shtmlをご覧ください。

NTTコム、ICT環境のセキュリティレベルを把握し改善するサービスを提供開始

「WideAngleプロフェッショナルサービス」の提供開始について
~海外8,000件のセキュリティ調査、改善実績~


 NTTコミュニケーションズ(略称:NTT Com)は、経験豊富なセキュリティエキスパートにより、グローバルに展開するお客さまのICT環境のセキュリティレベルを把握し改善する「WideAngleプロフェッショナルサービス」を、2013年11月14日より日本にて提供開始します。
 本サービスは、グローバル統一手法によりセキュリティリスクを調査・把握し、改善からモニタリングまで総合的にサポートする「コンサルティング」、セキュリティインシデント発生時における被害拡大防止や復旧支援を行う「レスキューサービス」、ICT環境の弱点を可視化する「脆弱性診断」で構成されます。NTT Comがグローバルに提供する総合リスクマネジメントサービス「WideAngle」において、マネージドセキュリティサービスとともに中核をなすサービスであり、海外で約8,000件の提供実績があります。
 また、今回、日本国内向けに、コンサルティングのエントリーモデルやレスキューサービスにおける緊急対応のメニュー化を行い、お客さまがご利用しやすいサービスラインアップとしました。


1.背景
 ビジネスのグローバル化に伴い、企業におけるリスクマネジメントに対する取り組みもグローバルに統一した対応が求められています。一方、近年の不正アクセスやウィルス感染、情報漏洩などに関するサイバー攻撃は巧妙化してきており、企業においては従来の対策や体制の見直しが急務の状況にあります。
 こうした中、NTT Comでは、外部からのサイバー攻撃などにより、万が一セキュリティインシデントが発生した際の被害の拡大防止や復旧をセキュリティ専門のコンサルタントやエンジニアが支援するサービスを日本国内においても提供することとしました。これはお客さま企業のセキュリティリスクを可視化し、継続的に管理できる体制を構築するものであり、子会社であるNTT Com Security(*1)における豊富な海外実績とサービスレベルが統一されたコンサルティング手法を取り入れています。

 *1:セキュリティ専業の事業者である2社、Integralis社(2009年にNTT Comグループ化)およびSecode社(2010年にNTT Comグループ化)を統合し、2013年6月に設立。本社はドイツ。


2.サービス概要および特長 別紙1参照

 ※別紙1は、添付の関連資料を参照

(1)コンサルティング
 Global Enterprise Methodology(GEM)というグローバルで統一したリスク定量化・管理手法により、お客さまのICT環境の調査・改善・モニタリングを含め総合的にコンサルティングするサービスで、NTT Com Securityにおいて、約25年の海外提供実績があります。お客さまは、全世界の拠点や組織のセキュリティ対策の成熟度を共通の尺度で俯瞰することができ、計画的なセキュリティ対策への投資が可能となります。(別紙2参照)
 今回、日本独自メニューとして、広範囲にわたるコンサルティングサービスの中からご要望の多い業務を個別メニュー化した「エントリーモデル」を提供します。これにより、お客さまは、セキュリティコンサルタントの知見やノウハウが必要な業務をピンポイントで手軽にご活用頂けます。

 ※別紙2は、添付の関連資料を参照

(2)レスキューサービス
 不正アクセスやマルウェア感染、情報漏洩などのお客さまのセキュリティインシデント発生時に、セキュリティエンジニアが初動対応から調査・分析、改善提案を行います。
 今回、日本独自メニューとして、被害の拡大防止を行う応急処置の内容および料金を予め設定した「インシデント初動対応パック」を提供します。お客さまは、緊急対応が必要かつ費用の見通しを立てることが困難な状況において、専門的スキルを有するセキュリティエンジニアによる初動対応を安心して要請することができます。

(3)脆弱性診断
 Webサイトの改ざんや企業ネットワーク・システムへの不正アクセス、他社への踏み台などに悪用されるICT環境の弱点(脆弱性)の有無を、専門のセキュリティエンジニアが最新の脆弱性情報とノウハウにより調査します。重要情報が保管されているサーバなどの弱点を可視化、改善提案を行うことで、お客さまは、サイバー攻撃や情報漏洩に対する最善の予防策を講じることができます。


3.料金
 別紙3参照

 ※別紙3は、添付の関連資料を参照


4.提供エリア・提供開始日
 日本(2013年11月14日)


<関連リンク>
 WideAngle
 http://www.ntt.com/wideangle_security/

リンクス、18個のLEDを搭載したPWM対応120mmファンを発売

18個のLEDを搭載したPWM対応120mmファン
Circular type LED、5つの発光パターンとLED OFF機能
特許を取得、滑らかな回転を実現するツイスターベアリング
風量を増加させた独自のハロフレーム構造
独自のファン形状、Turbine&Focus Blades採用
PWMに対応した4ピン電源コネクタ搭載
PWM対応の回転範囲を3段階で切り替え可能なスイッチ搭載
ブルーLED、レッドLEDの2カラーラインアップ
ENERMAX VEGAS Single UCTVS12P


 ENERMAX正規代理店 株式会社リンクスインターナショナル(本社:東京都千代田区、代表取締役:川島義之)は、ブルーLED、レッドLEDの2カラーラインアップ、ファンフレームの内側に18個のLEDを搭載したPWM対応120mmファンENERMAX VEGAS Single UCTVS12Pを2013年11月16日より全国のPCパーツ専門店にて発売いたします。また、新規取り扱い店舗および法人見積もりを受け付けています。

◆UCTVS12P
 UCTVS12Pは、ファンフレームの内側に18個のLEDを搭載したPWM対応120mmファンです。5つの発光パターンとLED OFF、独自のCircular type LEDを搭載しています。ON、スパークル、プロペラ、トリプルプロペラ、ベガス(各モードをローテーション)をボタン一つで簡単に切り替えることができます。特許を取得したツイスターベアリング構造により、摩擦抵抗を抑え、滑らかな回転を可能にしMTBF(平均故障間隔)10万時間の超長寿命を実現します。PWM対応の回転範囲を3段階で切り替え可能なAPS Control機能搭載、独自のファン形状、Turbine&Focus Bladesとハロフレーム構造により効果的なエアフローを作り出します。18個のLEDがファンブレードを色鮮やかに演出します。UCTVS12P-BL(ブルーLED)、UCTVS12P-R(レッドLED)の2カラーをラインアップしています。

 *製品画像は、添付の関連資料を参照


【ENERMAX製品情報】
 ・T.B.VEGASシリーズ/UCTVS12P-BL
 http://www.enermaxjapan.com/VEGAS-Single/UCTVS12P-BL.html

 ・T.B.VEGASシリーズ/UCTVS12P-R
 http://www.enermaxjapan.com/VEGAS-Single/UCTVS12P-R.html



◆発売詳細

 ◆型番
 UCTVS12P-BL(ブルー)
 UCTVS12P-R(レッド)

 ◆発売日
 2013年11月16日

 ◆店頭予想売価
 2,480円前後

 ◆製品情報ページ
 http://www.links.co.jp/item/uctvs12p/


■読者からのお問い合わせ先:
 ENERMAX正規代理店 株式会社リンクスインターナショナル
 営業部:TEL03-5812-5820
 FAX:03-5812-5821
 東京都千代田区外神田6-15-11 日東ビル2F
 URL:http://www.links.co.jp
 E-mail:support@links.co.jp

リンクス、120mmラジエータを採用した水冷一体型ユニットのCPUクーラーを発売

20mmラジエータを採用した水冷一体型ユニット
最新のIntel&AMD CPUソケットに対応したユニバーサルデザイン
強力な冷却性能を実現する特許SCT採用
高耐久、低摩擦を実現したセラミックベアリングポンプ
T.B.APOLLISHタイプの120mmファン1基標準搭載
PWM対応の回転範囲を3段階で切り替え可能なスイッチ
ドレスアップに最適なブルーLEDイルミネーション搭載
ENERMAX ALL IN ONE LIQUID CPU COOLER ELC-LM120S-TAA


 ENERMAX正規代理店 株式会社リンクスインターナショナル(本社:東京都千代田区、代表取締役:川島義之)は、T.B.APOLLISHタイプの120mmファン1基標準搭載、120mmラジエータを採用した水冷一体型ユニットのCPUクーラーENERMAX ALL IN ONE LIQUID CPU COOLER ELC-LM120S-TAAを2013年11月16日より全国のPCパーツ専門店にて発売いたします。また、新規取り扱い店舗および法人見積もりを受け付けています。


◆ELC-LM120S-TAA
 ELC-LM120S-TAAは、120mmラジエータを採用した水冷一体型ユニットのCPUクーラーです。最新のIntel&AMD CPUソケットに対応したユニバーサルデザインを採用しています。強力な冷却性能を実現する特許SCT(Shunt Channel Technology)を採用、長寿命、低ノイズで滑らかな回転を実現するセラミックベアリングポンプ、付属のファンはPWM対応の回転範囲を3段階で切り替え可能なスイッチを採用、T.B.APOLLISHタイプの120mmファンを1基標準搭載しています。ポンプヘッド部分にはブルーLEDを備え、ENERMAXのロゴがシステムを鮮やかにドレスアップします。

 ※製品画像は、添付の関連資料を参照


【ENERMAX製品情報】
 ・LIQMAX 120Sシリーズ ELC-LM120S-HP/ELC-LM120S-TAA
  http://www.enermaxjapan.com/cpu-cooler/Liquid/ELC-LM120S.html


◆発売詳細

 ◆型番
  ELC-LM120S-TAA

 ◆発売日
  2013年11月16日

 ◆店頭予想売価
  8,980円前後

 ◆製品情報ページ
  http://www.links.co.jp/item/elc-lm120s-taa/


■読者からのお問い合わせ先:
 ENERMAX正規代理店
 株式会社リンクスインターナショナル
 営業部:TEL03-5812-5820 FAX:03-5812-5821
 東京都千代田区外神田6-15-11 日東ビル2F
 URL:http://www.links.co.jp
 E-mail:support@links.co.jp

マウスコンピューター、「信長の野望 Online」のデザインを天板に施したノートPCを販売開始

G-Tune、戦国オンラインRPG『信長の野望 Online』のオリジナルデザインを天板に施した
推奨ノートパソコンを販売開始!!
~『信長の野望 Online』の世界観を演出する様々な特典が付属~

 ※製品画像は添付の関連資料を参照

 株式会社マウスコンピューター(代表取締役社長:小松永門、本社:東京都)は、マウスコンピューターのゲーミングブランド「G-Tune」より、株式会社コーエーテクモゲームス(代表取締役社長:襟川 陽一、本社:神奈川県)が運営する戦国オンラインRPG『信長の野望 Online』のオリジナルデザインを天板に施した推奨ノートパソコンを発売します。本製品は、天板デザイン以外にも、ゲーム内アイテムや壁紙など、『信長の野望 Online』の世界観を演出する様々な特典が付属いたします。

 『信長の野望 Online』の10周年を記念した特別なデザインを天板に施し、より美麗に進化したクライアント「Windows HD版」の映像も快適に表現できるスペックを有した「信長の野望 Onlineオリジナルデザインノートパソコン」として、インテル(R) Core(TM) i5-4200M プロセッサー、8GBメモリ(PC3-12800)、500GBハードディスク(5400rpm)、DVDスーパーマルチドライブ、NVIDIA(R) GeForce(R) GT750M、15.6型 フルHDグレア液晶、Windows 8をプリインストールした「NEXTGEAR-NOTE i530BA1-NYO」が10万9,830円となります。

 今回発表する新製品は、BTO/カスタムオーダーメイドに対応しておりSSD容量、ハードディスク容量、マウスなど各種デバイスのカスタマイズが可能です。また、安心のサポートとして1年間の無償センドバック修理サポートと、24時間の電話相談サポートが標準で付属します。さらに充実の3年間保証サービスもお求めやすい価格で選択頂くことも可能です。

 受注開始は11月14日15時よりG-Tuneホームページ、マウスコンピューターダイレクトショップ、G-Tune:Garage、電話通販窓口にて行います。

 今後もG-Tuneでは、常に最新・最高のパフォーマンスを発揮する製品を投入し、お客様の「できる・やりたい」を実現するパソコンを供給し続けます。


<G-Tuneホームページ>
 http://www.g-tune.jp/


<NEXTGEAR-NOTE i530BA1-NYO販売ページ>
 http://www.g-tune.jp/ws_model/nyo_note/


■新製品の主なスペック
 機種名    :NEXTGEAR-NOTE i530BA1-NYO
 CPU      :インテル(R) Core(TM) i5-4200Mプロセッサー
 グラフィックス:NVIDIA(R) GeForce(R) GT 750M(ビデオメモリ2GB)
 メモリ    :DDR3L 8GB PC3-12800
 ストレージ  :500GB SerialATAII HDD 5400rpm
 チップセット :インテル(R) HM86 Expressチップセット
 光学ドライブ :DVDスーパーマルチドライブ
 ディスプレイ :15.6型 フルHDノングレア液晶
 OS      :Windows 8 64ビット
 価格     :109,830円


 ※新製品概要・新製品詳細などは、添付の関連資料を参照


【G-Tuneホームページ】
 http://www.g-tune.jp/


【株式会社マウスコンピューター 会社概要】
 社名:株式会社マウスコンピューター
 所在地:東京都台東区浅草橋5丁目20番8号 CSタワー9F
 代表者:代表取締役社長 小松 永門
 事業内容:パーソナルコンピュータ及び周辺機器の開発、製造、販売とそれに付随する一切の事業
 設立:2006年10月
 資本金:1億円
 URL:http://www.mouse-jp.co.jp/

インテック、フィデアHDに情報系システムインフラを提供開始

インテック、フィデアホールディングスに、情報系システムインフラ
「F3(エフキューブ)クラウド プラットフォームサービス」を提供開始


 ITホールディングスグループの株式会社インテック(本社:富山市、代表取締役社長:滝澤光樹、以下インテック)は、フィデアホールディングス株式会社(本社:宮城県仙台市、代表執行役社長 CEO:里村正治、以下フィデアHD)に対し、2013年9月から同社の情報系システムのインフラとして「F3(エフキューブ)クラウド プラットフォームサービス」を提供開始したことを発表します。

 「F3(エフキューブ)クラウド プラットフォームサービス」は、情報システムの稼働インフラとして、インテックの堅牢なデータセンターを利用した仮想サーバを月額課金制でご提供するプライベートクラウドサービスです。

 フィデアHDでは、セキュリティ向上とICT関連資産のより一層の効率化を推進すべく、情報系サブシステムを対象に、ネットワーク・アウトソーシング事業や、金融機関向けの情報系システム構築の実績を数多く持つインテックのサービスを利用することを決定しました。
 仮想化技術を活用したサーバ統合により必要最小限のリソースで利用開始できること、月額課金制で利用できることが、自社のインフラやサーバなどのシステム資産およびそれらに係る経費の圧縮、さらにはシステム運用要員の削減を目指していたフィデアHDの意向と合致しました。

 インテックの「F3(エフキューブ)クラウド プラットフォームサービス」は、北陸電力株式会社(本社:富山市、代表取締役社長:久和進)とインテックの共同出資会社内に開設している「インテック富山DC」を使用し、金融機関特有の高セキュリティ要件にお応えします。「インテック富山DC」は、日本国内で優秀かつ社会に有益なASP・SaaS・クラウドサービスを表彰する「第7回ASP・SaaS・クラウドアワード2013」(*)で、データセンター部門の「ベスト連携賞」を受賞しています。

 フィデアHDでは、今後5年間で情報系システムを順次、本プラットフォームサービスへ移行していく計画です。

 (*)第7回ASP・SaaS・クラウドアワード2013
 ASP・SaaS・クラウドサービスの利用促進と市場創造による社会情報基盤の確立を目的に、特定非営利活動法人ASP・SaaS・クラウドコンソーシアムが主催する表彰制度。

 参考:◆第7回ASP・SaaS・クラウドアワード2013 http://www.aspicjapan.org/event/award/07/pdf/announcement.pdf

ブルボン、クリスマスや年末年始向けに「じゃがチョコパーティーパック」などを発売

みんなで楽しいパーティーパック
「じゃがチョコパーティーパック」など新発売!!


 株式会社ブルボン(本社:新潟県柏崎市、代表取締役社長:吉田 康、資本金:10億3,665万円)は、多くの人が集う時期に向けて「じゃがチョコパーティーパック」とスヌーピーとチョコチップ商品を組み合せた「クッキーズFS(スヌーピー)」を11月19日より新発売いたします。
 
 クリスマスや年末年始など、パーティーシーズンには多くの人が集まり、楽しく過ごす機会が多くなります。ご家族で、また、友人と一緒により一層楽しく過ごしていただくための企画として、人気商品を用いたパーティーパックとスヌーピーとチョコチップクッキーを組み合せたファミリーサイズ商品を用意いたしました。

【じゃがチョコパーティーパック】
 発売以来、大変好評をいただいているカップ入りのポテトスナックとチョコレートのコンビネーション商品「じゃがチョコ」のBIGサイズ商品です。ミルクとキャラメルの既存の味に、パーティーパック限定の北海道ミルク(ホワイト)を加え、3種類の味をアソートしました。みんなで会話が弾んだり、パーティーなどでの景品としても盛り上がるこの時期だけの特別な"じゃがチョコ"です。

商品名:じゃがチョコパーティーパック
内容量:6袋(北海道ミルクチョコ2袋、ミルクチョコ2袋、キャラメルチョコ2袋)
発売日・発売地区:2013年11月19日(火) 全国
販売チャネル:量販店、ドラッグストアなど
価格:希望小売価格 800円(税別)

*製品画像は添付の関連資料を参照

【クッキーズFS(スヌーピー)】
バター生地のチョコチップクッキーとココア生地のホワイトチップクッキーを詰め合せたファミリーサイズ商品です。チョコチップクッキーが大好きなスヌーピーをデザインした個装紙は16パターンあり、見ているだけでも楽しい気分になれる商品です。

商品名:クッキーズFS(スヌーピー)
内容量:160g(個装紙込み)(目安枚数20枚)
発売日・発売地区:2013年11月19日(火) 全国
販売チャネル:量販店、ドラッグストアなど

*製品画像は添付の関連資料を参照

以上

マツモトキヨシHD、タイの「セントラルフードリテール」とヘルス&ビューティ事業展開で合意

東南アジア最大規模のコングロマリット「セントラルグループ」の中核会社との
基本合意書締結に関するお知らせ


 株式会社マツモトキヨシホールディングス(以下「マツモトキヨシホールディングス」)は、平成25年11月14日開催の取締役会において、東南アジア最大規模のコングロマリット「セントラルグループ」の中核会社であるCentral Food Retail Company Ltd.(以下「セントラルフードリテール」)とタイ国での新たなヘルス&ビューティの事業展開について協議・検討することを目的とした基本合意書を締結することを承認決議し、同日締結いたしましたので、下記のとおりお知らせいたします。
 
          記

1.基本合意の目的

 セントラルフードリテールは、東南アジアにおける最大規模のコングロマリットであるセントラルグループの百貨店やショッピングセンターなどを幅広く展開するタイ国の総合小売最大手のCentral Retail Corporation Limited(以下、「セントラル」)の中核会社です。
 
 同社は、食品・化粧品・日用品などを幅広く揃える高品質なスーパーマーケットを中心にタイ国で228店を展開するセントラルグループの中核会社であり、タイ国の消費市場について幅広い知識と経験を有しております。
 
 マツモトキヨシホールディングスは、「1st for you. あなたにとっての、いちばんへ。」をグループ経営理念に掲げ、常にお客様の視点をもって、新たな付加価値の創造と心を込めたサービスを提供することで継続的な成長と企業価値の向上を図り、ドラッグストア業界のリーディングカンパニーとして更なる飛躍を目指しております。
 
 タイ消費市場は東南アジア有数の市場であり、近年では購買力を有する中間所得層の拡大など、消費動向の多様化とともに「美と健康に対するニーズ」は、更なる高まりを見せております。

 
 今般両社は、お互いの持つ専門的なノウハウ・各種リソース・インフラなどの経営資源を活用することで、タイにおける理想的なヘルス&ビューティの事業展開を図ることを目的として、本日付で基本合意書を締結いたしました。
 
 なお、タイ国におけるヘルス&ビューティの事業展開の具体的な内容に関しましては、今後両社で協議・検討し詳細を詰めてまいります。
 
2.今後協議する内容

 両社のノウハウを融合し、タイ国において理想的なヘルス&ビューティの事業を展開するための方法と施策について、以下項目を検討対象としつつ協議してまいります。
 
1.商品選定とマーケティング
・マーケティングによる消費動向の分析結果に基づき、当社プライベートブランド商品及びナショナルブランド商品などの中からタイ市場・顧客ニーズに合致した商品の選定。

2.ノウハウの共有
・当社のこれまで培ってきたドラッグストアのノウハウ(運営・管理)とセントラルフードリテールの現地での小売事業ノウハウやインフラの共有化。
・販売体制の確立を捉えた人的資産の活用を目的とした人材教育体制の整備。

3.タイ国での理想的なヘルス&ビューティのフォーマット開発と展開
・両社の専門的なノウハウ、現地でのマーケティング活動を通した、タイ国の市場・顧客ニーズに合致した新たなヘルス&ビューティフォーマットの開発と展開。

学研HD、2015年9月期までのグループ2ヵ年計画を策定

学研グループ2ヵ年計画「Gakken2015」について


 当社グループは、2015年9月期を最終年度とするグループ2ヵ年計画「Gakken2015」を策定いたしましたので、お知らせいたします。
 
■前2ヵ年計画「Gakken2013」レビュー

 前2ヵ年計画「Gakken2013」では、基幹事業である「教育ソリューション事業(教室・塾事業、出版事業、園・学校事業)」と「高齢者福祉・子育て支援事業」において、安定した利益の確保とともに成長が期待できる分野への積極展開を行い、将来の飛躍に向けた基盤整備に取り組んでまいりました。
 
 教育ソリューション事業では、安定した利益を確保しつつ、成長が期待できる分野として「教育ICT」「デジタル出版」「グローバル展開」を掲げ、新事業の開発に取り組んでまいりました。また、進学塾のエリア展開として、地方進学塾の連結子会社化を行いました。
 
 高齢者福祉・子育て支援事業では、サービス付き高齢者向け住宅と保育施設の開設ペースを引き上げ、将来の成長に向けて積極的な開発を行いました。また、アッパーミドル層向けに展開している株式会社ユーミーケアの連結子会社化を行いました。
 
 その結果、売上高では、株式会社ユーミーケア、株式会社イング、株式会社全教研の連結子会社化が寄与し、計画を上回りましたが、利益面では、高齢者福祉・子育て支援事業での開設ペース引き上げによる入居率伸長速度の鈍化や、出版事業での継続的なヒット商品が生み出せなかったことにより、2013年9月期営業利益計画の2,300百万円には及びませんでした。
 
■学研グループ新2ヵ年計画「Gakken2015」

●成長戦略
(1)教育ソリューション事業(教室・塾事業、出版事業、園・学校事業)での安定した利益の確保とともに、成長が期待できる分野(教育ICT、デジタル出版、グローバル展開)への新事業に取り組み、持続的成長を目指します。
(2)高齢者福祉・子育て支援事業を成長事業と位置付け、サービス付き高齢者向け住宅と保育施設の継続的な開発を行い、収益基盤の確立を目指します。

●2ヵ年の位置づけ
前2ヵ年では、将来の企業価値向上を目指して、成長事業や成長期待分野への積極的な投資を行いました。本2ヵ年では「収益力の強化」を掲げ、成長事業や成長期待分野の収益化に取り組みます。
(1)高齢者福祉・子育て支援事業の利益創出
(2)教育ソリューション事業での成長期待分野(教育ICT、デジタル出版、グローバル展開)の収益化

●各事業の主な取り組み
≪教育ソリューション事業≫
[教室・塾事業]
・教務力強化による集客力の向上
・好調進学塾の教場拡充
・タブレットを活用した教室新サービスの収益化
・教室のアジア展開
[出版事業]
・児童出版分野の強化
・デジタル出版事業の収益化
・アジア向けカメラ出版事業の収益化
[園・学校事業]
・小学校教科書、中学校教科書採択シェアの向上
・園・学校向けICTサービスの開発
≪高齢者福祉・子育て支援事業≫
・サービス付き高齢者向け住宅の収益化
・多世代交流拠点など当社の強みを活かした特長あるサービスの開発

マウスコンピューター、21.5型液晶ディスプレーがセットの超小型PCを発売開始

マウスコンピューター、液晶ディスプレイをセットにした超小型パソコンを発売開始
~BTOに対応した液晶ディスプレイセットのA5サイズ超小型パソコン~

 ※製品画像は添付の関連資料を参照

 株式会社マウスコンピューター(代表取締役社長:小松永門、本社:東京都、以下マウスコンピューター)は、4万円台から液晶モニタをセットにした超小型パソコンの発売を開始します。
 ラインアップは、プロセッサーにインテル(R)Celeron(R)プロセッサー1037Uを採用し、320GB ハードディスクを搭載し21.5型液晶ディスプレイをセットにした「Lm-mini50B-P22LB」が4万9,980円となります。
 プロセッサーにインテル(R)Core(TM)i3-3227Uプロセッサーを採用し、320GB ハードディスクを搭載し23型液晶ディスプレイをセットにした「Lm-mini60B-P23SB」が6万9,930円となります。Windows8.1を標準でプレインストールし、メモリやストレージ容量などのカスタマイズが可能です。
 今回発表する新製品は、11月14日(木)15時より、マウスコンピューターwebサイト、電話通販窓口、マウスコンピューター各ダイレクトショップで受注を開始します。
 マウスコンピューターは、今後も最新のテクノロジーを幅広いラインアップでお客様の多様なニーズにお応えします。

■新製品の主なスペック

 ※添付の関連資料「参考資料」を参照


<マウスコンピューターホームページ>
 http://www.mouse-jp.co.jp/

<LUV MACHINES miniシリーズ販売ページ>
 http://www.mouse-jp.co.jp/abest/ekisyo/


■新製品の特長
・「昇降スタンド搭載モニタとコンパクトな筐体をセットに2種類のプロセッサーラインアップ」
 モバイル向けに開発されたインテル(R)Celeron(R)プロセッサー1037Uとインテル(R)Core(TM)i3-3227Uプロセッサーを搭載した2つのモデルをご用意致しました。セットとなる液晶ディスプレイはiiyama ProLite B2280HS(21.5型)とiiyama ProLite XB2380HS-2(23型IPS)の2種類のラインアップとなり、昇降機能を搭載し、液晶ディスプレイ背面に小型パソコンを搭載可能としました。

・「BTOに対応し、使用用途に合わせてカスタマイズ可能」
 BTOに対応し、OSはWindows8.1とWindows(R)7から選択が可能となり、ご利用頂く環境にあわせたオペレーティングシステムをお選び頂く事が可能です。ストレージはハードディスクモデルは最大1TB、SSDモデルは最大で512GBのカスタマイズが可能で、各種周辺機器の同時購入も可能です。


■新製品の詳細スペック

 ※添付の関連資料「参考資料」を参照


【株式会社マウスコンピューター 会社概要】
 社名    :株式会社マウスコンピューター
 所在地   :東京都台東区浅草橋5-20-8 CSタワー 9F
 代表者   :代表取締役社長 小松 永門
 事業内容 :パーソナルコンピュータ及び周辺機器の開発、製造、販売とそれに付随する一切の事業
 設立    :2006年10月
 資本金   :1億円
 URL     :http://www.mouse-jp.co.jp/


<製品に関する読者からのお問い合わせ先>
 株式会社マウスコンピューター
 マウスコンピューター電話通販窓口
 TEL:03-6833-1010
 FAX:03-6739-3804

ウェザーニューズ、今週末の紅葉狩りで名所と週末の天気傾向を発表

東日本・西日本の100カ所以上で紅葉の見頃ピーク
週末の紅葉狩りは、東日本・西日本ともに土曜日がオススメ
~毎週木曜に更新!ウェザーニュースタッチで『今週末のオススメスポット』を本日公開~


 株式会社ウェザーニューズ(本社:千葉市美浜区、代表取締役社長:草開千仁)は、11月14日(木)、東日本・西日本で紅葉のピークを迎えたことを受け、今週末に見に行っておきたい名所と週末の天気傾向を発表しました。今年の夏の猛暑や秋に多く訪れた台風の影響は一部に限られ、ほとんどの地域では例年通りのあざやかな紅葉が楽しめそうです。また、今週初めに訪れた寒気の影響で、やや遅れていた西・東日本の色付きも進み、見頃となる時期も例年に近いと思われます。今週末は、16日(土)に広い範囲で晴れて色あざやかな秋を満喫することができそうです。
 詳細は、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」の『紅葉Ch.』内で本日公開された、週末に見頃を迎える名所を紹介するサービス『今週末のオススメスポット』にてご覧いただけます。『今週末のオススメスポット』では、毎週木曜日にウェザーニューズの予報センターが厳選したおすすめスポットを紹介します。週末の紅葉狩りの計画に是非ご活用ください。


 『今週末のオススメスポット』の詳細情報はこちら
 スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」 をダウンロード後、「ALL Channel」から『紅葉Ch.』にアクセス

 最新の紅葉情報はこちら
 インターネットサイト「ウェザーニュース」
 『紅葉Ch.』
 http://weathernews.jp/koyo/

 ※本発表は11月14日時点のものになります。最新の紅葉見頃予想や全国版のマップは上記のサイトにてご確認頂けます。



◆紅葉狩りの前に見ておきたい『今週末のオススメスポット』
 『今週末オススメスポット』は、週末に見頃を迎えるスポットを紹介するサービスです。全国550万人のウェザーリポーターから寄せられる最新の紅葉リポートと全国3,000ヶ所に設置する気象観測システム「ソラテナ」の気象解析データを活用し、ウェザーニューズの予報センターから紅葉狩りに適した日程やおすすめスポットなどの情報を発信しています。
 今週は東北・関東・中部・近畿・中国・四国・九州の7エリアの情報を公開しています。毎週木曜日に更新され、週末の"色づき状況"、"週末の天気"、"おすすめスポット"のほか、全国から届いた紅葉写真をエリアごとに表示しています。『今週末オススメスポット』は、スマホアプリ「ウェザーニュースタッチ」の『紅葉Ch.』からご覧いただけます。そのほか、『紅葉Ch.』内には、紅葉の見頃をお知らせする「紅葉スポット通知」や、全国の見頃時期を解説する「今年の紅葉解説」、色づきが始まる条件やキレイに色づく条件を紹介する「紅葉の豆知識」など、紅葉をより楽しめるコンテンツが満載です。

日本ノーベル、Androidアプリ自動テストツールの最新版を来月提供

「3本指スワイプ」などAndroid(TM)端末の複雑な操作を簡単に記録し、自動テストが可能に
-Androidアプリケーション自動テストツール QCWing for Android Ver.2.6-


 日本ノーベル株式会社(本社:東京都北区、代表取締役社長:鈴木祥夫、以下日本ノーベル)は、「3本指でのスワイプ操作」などAndroid端末の複雑な操作の記録・再生に対応した、最新版Androidアプリケーション自動テストツール QCWing for Android Ver.2.6を2013年12月24日にリリースいたします。

 QCWing for Android Ver.2.6の主な特徴は以下の通りです。

●複雑な操作も簡単に記録
 新機能の「リプレイ機能」により、「3本指でのスワイプ操作」、「2箇所を押さえた状態で別の箇所を操作」、「ハートマークをなぞり描き」など、複雑な操作でもテストが可能となりました。Android端末の操作内容を、そのまま操作ログファイルに記録します。操作の記録は、スタンドアロンのAndroid端末でも可能です。

●テストシナリオから操作ログを自動再生、スクリーンショット画像の比較判定も自動化
 操作ログファイルはテストシナリオから呼び出し、再生(※)できます。従来のQCWing for Androidのテストコマンドと組み合わせて、繰り返しテストや回数テストが可能です。また、スクリーンショット画像の比較判定ができ、テスト結果はHTML形式の実行レポートに一覧表示されます。
 「複雑な操作を1000回繰り返し、アプリの限界性能を確認する」といったテストも、夜間や休日などに自動実行しておき、自動判定済みのテスト結果をまとめて確認できます。

 ※操作ログの再生は端末により対応状況が異なります。


 *参考資料は、添付の関連資料を参照


●画面解像度の異なる複数端末を同時にテスト
 QCWing for Androidは画面の座標を基準に自動操作を行います。これまでは画面解像度に合わせた複数のテストシナリオが必要でしたが、新機能の「座標スケール変換」により、1つのテストシナリオで、画面解像度の異なる複数端末を同時にテストすることが可能となりました。

●縦画面、横画面の切り替えなど、画面回転操作に対応
 Androidアプリケーションの画面回転操作に対応し、縦方向画面、横方向画面の切り替えを自動化できるようになりました。テスト自動実行中に画面を0度、90度、180度、270度に回転(※)することができます。

 ※画面回転時に、PC上に表示される擬似画面や、テストシナリオの座標値は回転しません。


・リリース日
 2013年12月24日(火)


・展示会出展
 本製品を、11月20日からパシフィコ横浜で開催されるEmbedded Technology 2013/組込み総合技術展(ET2013)において展示します。


 本件に関する詳細は、添付資料をご参照下さい。

 *添付資料1、2は添付の関連資料を参照



■著作権表記
 (C)2013 Japan Novel Corporation


※「Android」は、Google Inc.の商標または登録商標です。
※記載されている会社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。

楽天証券、NISA口座開設者を対象にポイントプレゼントキャンペーンを実施

国内株式でも投資信託でも!
NISA口座開設とお取引でポイントプレゼントキャンペーン実施のお知らせ


 楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都品川区、以下「楽天証券」)は、2013年11月14日(木)から、NISA口座を開設されたお客様を対象に、投資信託の買い付け、または国内現物株式の取引に応じてポイントをプレゼントするキャンペーンを実施いたします。

 2014年1月から、NISA(少額投資非課税制度)がいよいよスタートします。

 楽天証券ではこれまでにも、ネット証券で初となる投資信託の買付代金を1,000円分プレゼントするキャンペーンをはじめ、2014年のNISA口座内での国内株式売買手数料の無料化や、著名FPによるコラムの連載など、NISAをきっかけとしたお客様の投資や資産形成を応援する取り組みを行ってまいりました。

 今回のキャンペーン実施により、こうした取り組みをさらに促進してまいります。

 今後も、すでに投資を実践されているお客様だけでなく、これから投資を検討なさる初心者のお客様に対しても、NISAを通じて将来の資産形成にお役立ていただける機会をご提供してまいります。

■□キャンペーンの概要□■

■各キャンペーンの対象者

・2013年12月30日(月)までにNISA口座開設申込書が楽天証券に到着し、2014年2月28日(金)までにNISA口座開設が完了したお客様
※すでにNISA口座開設済の方もキャンペーンの対象です

■投資信託お買付30万円以上で最大10,000ポイントキャンペーン

・キャンペーン対象期間
2013年11月14日(木)~2013年12月30日(月)15:00お申込分まで

・キャンペーン内容
キャンペーン期間中に投資信託のお買付を30万円以上なさったお客様に対し、お買付金額に応じて300~10,000ポイントをプレゼント

・対象銘柄
楽天証券が取り扱うすべての投資信託
※MRF、外貨建てMMF、ブルベア型の投資信託、投信積立による投信購入は対象外

・ポイント付与時期
2014年3月中旬頃(予定) 

■国内株式の現物取引3回以上で213名様に5,000ポイントキャンペーン

・キャンペーン対象期間
2013年11月14日(木)~2013年12月30日(月)約定分まで

・キャンペーン内容
キャンペーン期間中に国内株式の現物取引(売り買い問わず)を3回以上行った方の中から抽選で213名様に5,000ポイントをプレゼント

・ポイント付与時期
2014年3月中旬頃(予定)

■ご注意

・その他キャンペーンの詳細は、楽天証券ホームページをご確認ください。

以上

富士通テンとヴァレオ、自動車用障害物検知技術の開発で提携

富士通テンとヴァレオ、自動車の先進的な安全システムの開発で提携


 自動車用電子機器メーカの富士通テンとヴァレオは11月11日、自動車の安全システム分野における開発を共同で推進することに合意しました。両社は、富士通テンのミリ波レーダとヴァレオの前方カメラを組み合わせて車道の障害物を検知するセンシング技術の開発に共同で取り組みます。
 
 ミリ波レーダとカメラは歩行者や自転車、他の車両などを迅速かつ正確に検知するセンサとして機能します。障害物と衝突しそうになった場合、自動的にブレーキがかかり事故を未然に防ぎます。例えば、歩行者と衝突しそうになった場合、複数のセンサと自動緊急ブレーキシステムが事故を予防するとともに万が一衝突したとしても被害を軽減します。
 
 両社は、ミリ波レーダが有する「対象物との相対距離や位置関係の認識における優位性」、カメラが有する「対象物を識別できる優位性」、といったそれぞれの特長を融合させ、季節や天候、時間帯などの外部環境に左右されることなくより高い精度で障害物を検知できる技術の開発に共同で取り組みます。
 
富士通テンについて

 富士通テン株式会社は1972年、富士通株式会社により設立されました。1973年には、トヨタ自動車工業株式会社(現・トヨタ自動車株式会社)と日本電装株式会社(現・株式会社デンソー)の資本参加を得て、自動車用電子機器の大手メーカーの一社となりました。同社は、カーナビゲーションシステムとオーディオシステム、エンジン用とエアバッグ制御のECU(電子制御装置)、移動通信システムのメーカーとして世界的に知られています。また、カメラやミリ波レーダによって車両から近距離の障害物を検知するセンサ技術を開発しています。トヨタ自動車をはじめとする自動車メーカー各社に国内外で純正部品を供給しグローバルにビジネスを展開中で、2013年3月期末決算の連結売上高は2,464億円でした。
 
 同社とその事業についての詳細は、WEBサイトをご覧ください。http://www.fujitsu-ten.co.jp/
 
ヴァレオグループについて

 ヴァレオは、自動車部品、システムとモジュールの設計開発、生産、販売を専門とする独立系の企業グループであり、CO2 排出量の削減に積極的に取り組んでいます。世界屈指の自動車部品サプライヤーであるヴァレオは、28カ国に123カ所の工場、20カ所の研究センター、35カ所の開発センター、12カ所の物流センターを構え、約73,300人の従業員を擁しています。2012年度のヴァレオグループの売上高は約118億ユーロであり、約10億ユーロを研究開発に投資しました。
 
 ヴァレオグループと事業について、詳しくはウェブサイトwww.valeo.co.jpをご覧ください。

日本ミシュランタイヤ、二輪車用スポーツツーリングタイヤの3製品を発売

二輪車用スポーツツーリングタイヤ、
3つの「MICHELIN PILOT ROAD 4」を来年2月より新発売


 日本ミシュランタイヤ株式会社(新宿区、代表取締役社長:ベルナール・デルマス)は、二輪車向けに開発されたスポーツツーリングタイヤMICHELIN PILOT ROAD 4(ミシュラン パイロット ロード 4)、MICHELIN PILOT ROAD 4 GT(ミシュラン パイロット ロード 4 ジーティー)、MICHELIN PILOT ROAD4 TRAIL(ミシュラン パイロット ロード 4 トレイル)」の3製品を来年2月より順次発売します。
 発売サイズはMICHELIN PILOT ROAD 4がフロント17インチ2サイズ・リア17インチ5サイズの計7サイズ、MICHELIN PILOT ROAD 4 GTがフロント17インチ1サイズ/18インチ1サイズ・リア17インチ4サイズの計6サイズ、MICHELIN PILOT ROAD 4 TRAILがロント19インチ2サイズ・リア17インチ2サイズの計4サイズとなり価格はオープン価格となっています。

 今回発売する3つのMICHELIN PILOT ROAD 4は、多くのカテゴリーのロードバイクに装着する事ができるスポーツツーリングタイヤで、日常遭遇する様々なシチュエーションを想定し高い安全性の確保と長寿命を目標に設計されました。
 その進化した性能はミシュランの戦略「ミシュラン・トータル・パフォーマンス」の証です。


<製品イメージ>

 ※添付の関連資料を参照


 製品の概要は以下のとおりです。

 ※添付の関連資料を参照


<お問い合わせ先>
 ◆読者の方はこちらへ
  日本ミシュランタイヤ株式会社 お客様相談室
  TEL:0276-25-4411

MM総研、法人ユーザーの携帯/スマホの導入配布状況・ニーズに関する調査結果を発表

法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査(2013年度版)


 ■今後導入するスマートフォンのOSは、Android 68.8%、iOS(iPhone)40.8%
 ■選定理由はiOSが「セキュリティ」、Androidは「端末の安さ」が1位
 ■スマートフォン導入企業の割合は、本格導入が増えるも、微増にとどまる
 ■スマートフォンの従業員配布率は現在4.7%から3年後12.5%へ拡大の見通し
 ■一方で、スマートフォン導入を全く考えない消極派企業も半分強、二極化が進む

 MM総研(東京都港区、所長・中島 洋)は11月14日、インターネットアンケート・サービス「goo リサーチ(※)」の会員モニターを使い、従業員数100人以上の大手・中堅企業及び学校・医療福祉法人の総務部門508社(1社1回答)を対象とした「法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査(2013年度版)」を実施、結果をまとめた。

 Webアンケートの結果によると、今後、法人名義のスマートフォンを導入する場合のOSを複数回答で尋ねたところ、Androidが68.8%に対して、iOS(iPhone)が40.8%となった。法人向けのスマートフォンでも、iPhoneがコンシューマー向けと同様に一定の存在感を示していることが分かった。iPhone導入を希望する理由として、セキュリティ面で優れている点を挙げる回答が最も多かった。NTTドコモがiPhoneの取り扱いを始めたこともあり、今後、法人分野でもiPhoneに対する注目度が高まることが予想される。

 法人名義の携帯電話・PHS、スマートフォンのいずれかを現在、従業員や役員などに「配布している」企業は76.0%、「配布していない」企業は24.0%だった。
 スマートフォンに限って尋ねたところ、配布している企業は「本格的に導入利用済み」(19.9%)と「テストまたは部分導入利用済み」(10.2%)を合わせると30.1%だった。一方、配布していない企業のうち、導入を「準備中」(1.4%)と「検討中」(15.7%)を合わせた導入予備軍が17.1%で、「まだ考えていない」が24.4%、「必要なし」が28.3%だった。
 2012年9月に実施した前回調査では、スマートフォンを「配布している」と回答した企業は27.2%だった。スマートフォン市場全体が急拡大する中で、導入利用している企業の割合自体は前回調査に比べ2.9ポイント増と微増にとどまったことになる。「準備中」「検討中」の企業まで含めると47.2%で、前回から0.8ポイント増とほぼ横ばいの結果となっている。スマートフォン導入が増える一方で、逆に導入を全く考えない消極派企業が半分強を占めるのも事実であり、二極化が進んでいることが分かった(図表1)。

 従業員配布率(総従業員数に占める携帯電話・PHS、スマートフォン配布台数の割合)の推移を現在・1年後・3年後で比較すると、現在が平均24.3%で、1年後には26.8%、3年後には28.9%まで拡大する見通し。
 スマートフォンのみの配布率を見ると現在は平均4.7%、1年後に8.2%、3年後に12.5%と増加する見通しとなった(図表1)。スマートフォンの配布率は前回調査では「現在」4.2%、「1年後」7.3%(今回調査の「現在」に相当)、「3年後」11.4%だったことから、予測に比べ実績が伸び悩んでいることが分かる。
 また、携帯電話・PHSを含めた端末全体におけるスマートフォンの比率は現在の19.3%から、3年後には43.3%となる見通しだ。

 ※以降、携帯電話・PHSとスマートフォンの総数を増やす理由、スマートフォン導入拡大の阻害要因、今後スマートフォンを導入する場合のOSとその理由、セキュリティ対策およびにキャリア変更の状況ついて記載する。

<携帯電話全体を増やす要因は「通信料金の低価格化」が1位、「外出先からの社内アクセスの必要性」が3位に伸びる>
 法人名義の携帯電話・PHSとスマートフォンの総数を増やす理由として、最も多かったのが「法人向け通信料金の低価格化や割引が進んでいるため」の40.2%。以降、「個人情報保護法への対応強化のため(携帯電話を企業として管理できない個人所有とした場合、情報漏えいなどのセキュリティリスクがあるため)」39.3%、「外出先から社内情報にアクセスする必要が出てきたため」35.5%、「災害時や緊急時における安否確認、連絡手段の確保や、事業継続のため」34.6%、「事務処理効率化のため(例:以前は個人名義端末で、会社利用分を計算し支払っていた手間を効率化するため)」31.8%、「コンプライアンス対応強化、内部統制の強化のため」29.0%、「FMCサービスの導入でトータル通信コストを削減するため、または業務を効率化するため」20.6%の順となった。(図表2)。
 前回調査までは、2011年の東日本大震災の心理的インパクトが強かったこともあり、災害時の対応がトップだったが、今回は4位に落ち着いた。前回調査で3位だった通信料金の低価格化が今回は1位になっており、キャリア間での顧客奪い合いが激化していることがうかがえる。また、3位の「外出からの社内アクセス」については、5位だった前回調査から最も比率を伸ばしている。

<スマートフォンの導入拡大の阻害要因は「セキュリティへの不安」>
 スマートフォンの導入拡大の阻害要因として最も多かったのは「セキュリティへの不安(不正アクセスによる情報漏えい)」で52.1%と突出。前回調査は46.2%と前の調査よりダウンしたものの、再び上昇した。次いで、「セキュリティへの不安(端末の紛失による情報漏えい)」の37.9%、「セキュリティへの不安(ウイルス感染)」の36.7%と、上位3位をすべてセキュリティ関連が占めた(図表3)。前回調査では3位に月額料金の高さが入っていた。
 特に、1位の「不正アクセスによる情報漏えい」は前回より比率が5.9ポイント上昇した。2013年に入ってからも大手企業への不正アクセス事件が頻発しており、不正ログインによる顧客情報の閲覧や流出、データベースの改ざんなどの被害が報告されおり、セキュリティ問題を中心に、なかなか導入に踏み込めないでいることが分かる。

<今後導入するスマートフォンのOSは、Android 68.8%、iOS 40.8%>
 今後スマートフォンを導入する場合のOS(複数回答)は、「Android」68.8%、「iOS」40.8%だった。「Windows Mobile/Windows Phone」も15.0%だったが、国内での新規の端末発売が予定されていないため、あくまで期待値にすぎないものと考えられる。OSを選んだ理由については、「Android」が、「端末価格の安さ」(43.0%)、「操作がしやすい」(25.5%)、「パソコン連携がしやすい」(21.8%)が上位になった。一方、iOSは「セキュリティ面で優れている」(31.6%)、「操作がしやすい」(29.6%)、「アプリの数が豊富」(19.4%)と、Androidを選ぶ理由と大きく異なり、両者のニーズの違いが鮮明になっている(図表4)。

<セキュリティ対策として、MDMサービスの利用が進む>
 セキュリティ対策の代表格として、MDM(モバイル端末管理)サービスの普及が進みつつある。MDMサービスには、携帯電話の紛失や盗難に遭遇した際に、遠隔操作で端末のロックやデータ消去ができるサービス、端末ごとの管理情報やアプリ導入状況の把握、各種設定の制御などが含まれる。スマートフォン導入企業のうち、MDMサービスを「利用している」企業は62.7%にのぼった。前回より3.9ポイント増加している。
 スマートフォン未導入の企業(従来型携帯電話・PHSのみの導入企業、もしくは、法人契約の携帯電話端末なしの企業)は33.2%だが、こちらも前回よりも5.7ポイント増加しており、スマートフォンに限らず、全体的に利用が拡大していることが分かる(図表5)。

<キャリア変更後は「au」、「ソフトバンク」、「NTTドコモ」の順に>
 この1年間でのキャリアの大きな変更の有無を尋ねたところ、「MNPを使って変更した」(11.1%)、「MNPを使わないで変更した」(4.4%)、「MNPを使う変更、使わない変更の両方を行った」(2.3%)で、計17.8%がキャリアを大きく変更している。変更した企業に、変更前と変更後のキャリアを尋ねたところ、変更前のキャリアは、「NTTドコモ」(46.4%)、「au」(27.5%)、「ソフトバンク」(17.4%)だったが、変更後は「au」(37.7%)、「ソフトバンク」(31.9%)、「NTTドコモ」(29.0%)と順番が入れ替わった。法人向けについては、auが他キャリアからの顧客獲得に成功していることがうかがえる(図表6)。

〔補足データ〕携帯電話・PHSおよびスマートフォンの導入配布規模の分布について
 携帯電話・PHS、スマートフォンの従業員への配布台数は「3,000台以上」の企業が4.9%、「500台以上3,000台未満」が12.4%となり、合計17.3%が「500台以上」の大口ユーザーとなった。その下の「100台以上」まで広げると合計37.8%に達する。また、従業員配布率で見ると「配布率80%以上」が8.3%、「配布率60%以上80%未満」が6.7%で、合計15.0%が「配布率60%以上」となった。以降、「配布率30%以上60%未満」は16.7%、「配布率10%以上30%未満」が24.2%、「配布率10%未満」が20.1%で、残りの24.0%が「配布していない」となった。
 スマートフォンのみの従業員への配布台数は「3,000台以上」の企業が1.8%、「500台以上3,000台未満」が3.3%、「100台以上500台未満」が4.9%、「30台以上100台未満」が6.1%、「10台以上30台未満」が6.9%、「1台以上10台未満」が7.1%で、残りの69.9%が「配布していない」となった。

 ※データの詳細については「法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査」として近日発売予定。次項の連絡先へお問合わせ下さい。


■調査概要

1.調査対象  :従業員数100人以上の大手・中堅企業及び学校・医療福祉法人の総務部門

2.回答件数  :508社(508人) ※1社1回答
           ※この他に、比較用として従業員数10人以上100人未満の中小企業361社(361人)も調査し、合計で社の結果を分析

3.従業員数属性:5,000人以上15%、3,000人以上5,000人未満4%、
            1,000人以上3,000人未満16%、500人以上1,000人未満13%、
            300人以上500人未満12%、100人以上300人未満40%

4.業種別属性 :建設7%、製造27%、流通12%、金融6%、通信・IT関連サービス9%、サービス23%、
            学校・医療福祉12%、その他4%

5.調査方法   :Webアンケート

6.調査期間   :2013年9月13日(金)~10月7日(月)


 ※NTT コム オンライン・マーケティング・ソリューションが提供する高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービス。goo リサーチの厳しい管理基準をクリアした「goo リサーチ・消費者」モニター(73.8万人)、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「goo リサーチ・ビジネス」モニター(8.9万人)、携帯電話でアンケートに答える「goo リサーチ・モバイル」モニター(15.2万人)を含め、延べ101.4万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応する。(モニターの人数はいずれも2013年11月現在)
 ※2013年12月9日に「goo リサーチ」の名称を「NTT コム リサーチ」に変更します。

サイバーエージェントなど、デジタルサイネージでスマホアプリが体験できるサービスを開始

サイバーエージェントとWill Smart
デジタルサイネージでスマホアプリが体験できるサービスを開始
~次世代デジタルサイネージ「デカスマホ」を活用したプロモーションで協業~


 株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証マザーズ上場:証券コード4751)と株式会社Will Smart(本社:東京都港区、代表取締役社長:和田幸平、以下 Will Smart)は共同で、Will Smartが開発した次世代デジタルサイネージ「デカスマホ」を活用したアプリプロモーションサービスを提供いたします。

 Will Smartが2013年9月3日(火)に提供を開始した「デカスマホ」は、大型のタッチパネル式デジタルサイネージ上でスマートフォンのアプリケーションを利用することができるサービスです。「デカスマホ」の仕組みは、デジタルサイネージとスマートフォンそれぞれに専用モジュールをインストールし、スマートフォンの映像情報をデジタルサイネージに同期させるとともに、専用タッチ変換BOXを用いデジタルサイネージのタッチ操作情報をスマートフォンに瞬時に受けわたします。それにより、デジタルサイネージ上でスマートフォンのアプリケーション操作を可能にします。

 このたび、両社は企業向けにデジタルサイネージでスマホアプリが体験できるプロモーションサービスを提供し、サイバーエージェントが「デカスマホ」を活用したプロモーションの企画立案および実施運営を担当、Will Smartが「デカスマホ」の提供を行います。企業は広告活動や販促活動において、店頭や展示会、イベント会場などでスマートフォンのアプリケーションの画面や動作を、大型のデジタルサイネージで表現することができ、これらのデジタルテクノロジーを使うことによって新たなユーザー体験、ブランド体験を提供することが可能となります。

 また、2013年11月15日(金)にサイバーエージェントが開催する女性向けブロガーイベント「AmebaGG Beauty College」にて、本サービスを導入し、サイバーエージェントの子会社でソーシャルゲーム事業の株式会社Cygamesが提供する人気のスマートフォンゲームアプリ「三国志パズル大戦」を、「デカスマホ」で体験することができます。なお、「デカスマホ」を活用したスマートフォンのゲームアプリのプロモーションは、日本で初めての取り組みとなります。

 両社は今後、商業施設や店舗、企業のイベントなどでの「デカスマホ」を活用したプロモーションの提供を進めてまいります。

楽天、「LINE ゴルフ」上にゴルフ場情報などのコンテンツを提供

楽天GORA、LINE初のゴルフ公式アカウントにおいて、
ゴルフ場情報などのコンテンツを提供


 楽天株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下 楽天)は、同社が運営する国内最大級のゴルフ場予約サービス「楽天GORA」において、LINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮、以下 LINE)が初めて開設するゴルフ関連の公式アカウント「LINE ゴルフ」上に、ゴルフ場情報などを配信するパートナー契約を同社と締結しましたので、お知らせいたします。

 LINEは、公式ゴルフアカウント「LINE ゴルフ」を11月14日(木)に開設します。「LINE ゴルフ」では、ゴルフに関心の高いLINEユーザーに対し、「楽天GORA」のお得なプランやゴルフ場情報などを配信します。また、配信する情報には、URLを記載することができるため、LINEユーザーは、有益なゴルフ情報を手軽に入手できるだけでなく、URLを介して「楽天GORA」のゴルフ場予約も簡単にできるようになります。

 今回の契約により、「楽天GORA」は「LINE ゴルフ」を通じて、ユーザーとのタッチポイントの拡大を図り、新規ユーザーの獲得やゴルファーのプレーを促進し、「楽天GORA」の加盟ゴルフ場の集客を支援します。さらに「楽天GORA」は、LINE限定のお得なゴルフプランやプレーに役立つゴルフ情報を「LINE ゴルフ」ユーザーに届ける予定です。

 「楽天GORA」は今後も、多くの方にゴルフの魅力を伝えるため、マーケティングの強化を図り、加盟ゴルフ場のお得なゴルフ場情報などを効果的にユーザーに届けてまいります。


<LINEとは>
 日本人口の約40%となる4900万人以上のユーザーを抱え、ユーザーの半数が毎日サービスを利用する(注1)コミュニケーションアプリです。30歳代以上のユーザーが過半数(注2)を占め、現在も利用者数を世界中で急速に伸ばしています


<「楽天GORA」とは>
 2000年2月よりサービススタートしたゴルフ場オンライン予約サイト。2004年10月に楽天が運営するゴルフ場予約サイト、ゴルフポートと統合し、名称を「楽天GORA」に変更。現在、国内約1,900コースの予約が可能。日本最大級のゴルフ関連サイトに成長


<LINE公式アカウントとは>
 LINE上で企業、アーティストなどが専用のアカウントを作り、友だち登録したユーザーに向けて、情報を一斉配信するサービスです

 注1:マクロミル社 7月調べ
 注2:同上


「LINE ゴルフ」の概要
 ■アカウント名:「LINE ゴルフ」

 ■アカウント開設日:2013月11月14日

 ■ユーザー登録方法
  1.スマートフォンでLINEアプリをインストールしてください
  2.LINEアプリを立ち上げ、「その他」をタップした後、「公式アカウント」をタップしてください
  3.公式アカウント一覧が出てきます。「LINEゴルフ」をタップしてください
  4.「+追加」をタップしてください

 ■配信情報:「楽天GORA」の加盟ゴルフ場の情報やお得なプランなど

 ■「楽天GORA」のPC版「LINE ゴルフ」紹介ページ:http://gora.golf.rakuten.co.jp/doc/guide/line/

 ■「楽天GORA」のスマホ版「LINE ゴルフ」紹介ページ:http://gora.golf.rakuten.co.jp/doc/guide/line/sp/

アディダス、「サッカー日本代表 プレミアムアンセムジャケット」を限定発売

サッカー日本代表とともに戦うサポーターに向けたプレミアムレンジ
「プレミアム アンセムジャケット」


 アディダスでは、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会に向けて、サッカー日本代表を応援するサポーターに向けたプレミアムレンジ「サッカー日本代表 プレミアムアンセムジャケット」を1200着限定で発売いたします。
 「サッカー日本代表 プレミアム アンセムジャケット」は、日常のさまざまなシーンでもサポーターの方にサッカー日本代表ウェアを着用して欲しいとの想いから誕生。コーディネートしやすいブラックを基調にしたジャケットは、同系色2カラーを配した肩口のバンドデザインが特徴。胸には質感の高いクレスト(※1)を採用しています。
 また、サッカー日本代表を応援するより多くのサポーターの方に着用していただけるニット素材で着やすい「サッカー日本代表 アンセムジャケット」も発売いたします。
 「サッカー日本代表 プレミアム アンセム ジャケット」「サッカー日本代表 アンセムジャケット」ともに11月中旬以降、順次発売予定(※2)となります。

 ※1:選手着用プロダクトと市販商品では一部仕様が異なります。
 ※2:「サッカー日本代表 プレミアム アンセムジャケット」はサッカー日本代表 プレミアム オフィシャルショップでの1200着限定販売。「サッカー日本代表 アンセムジャケット」は2013年内まで、サッカー日本代表 プレミアム オフィシャルショップ/オフィシャルショップでの通常販売となります。


■サッカー日本代表 プレミアム アンセムジャケット

 1200着限定 ¥15,900(税抜)
 F84768/ブラック×マットシルバー
 サイズ/XS,S,M,L,O,XO,2XO,3XO,4XO

 試合前のピッチで着用しても選手の体を冷やさないよう、防風性に優れた外側の素材と防寒性に優れたインナーのフリース地をボンディング(圧着)。さらに止水ビスロンのファスナーを採用し、防水性も高めています。

 ※サッカー日本代表 プレミアム オフィシャルショップのみでの販売となります。

 *着用イメージは、添付の関連資料を参照


■サッカー日本代表 アンセムジャケット

 ¥7,900(税抜)
 F84716/ブラック×バードシルバー×ダークシェール×ダークオニックス
 サイズ/XS,S,M,L,O,XO,2XO,3XO,4XO

 *商品画像は、添付の関連資料を参照


<日本をはじめ6ヶ国のモデルを展開>
 「プレミアム アンセムジャケット」は、サッカー日本代表のモデルに加えてスペイン、ドイツ、アルゼンチンの計4ヶ国を販売(※3)。また「アンセムジャケット」は、日本をはじめスペイン、ドイツ、アルゼンチン、メキシコ、ロシアの計6ヶ国を販売いたします。

 ※3:サッカー日本代表 プレミアム オフィシャルショップのみでの販売となります。

 *商品画像などは、添付の関連資料を参照


 ※価格の表記はすべて自店販売価格となります。


〔読者、一般のお客様からのお問い合わせ先〕
 アディダスグループお客様窓口
 Tel:0120-810-654(土日祝除く、9:30~18:00)
 http://www.adidas.com/jfa